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ゴシップとは?

(ゴシップから転送)
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(うわさ)は、その内容が事実であるかどうかを問わず、世間で言い交わされている話のこと。類義語として飛語(蜚語)、ゴシップ、デマ、流言などがあり、それぞれ下項で紹介する。

目次

  • 1 飛語
  • 2 ゴシップ
  • 3 デマ
    • 3.1 インターネットで広まったデマの例
  • 4 流言
    • 4.1 トイレットペーパー騒動
    • 4.2 豊川信用金庫の流言事件
    • 4.3 関東大震災における流言
    • 4.4 東日本大震災における流言
    • 4.5 その他の事例
    • 4.6 流言の発生条件
  • 5 有名人の噂
    • 5.1 ブルース・リー
    • 5.2 テレサ・テン
    • 5.3 ポール・マッカートニー
    • 5.4 ディエゴ・マラドーナ
    • 5.5 サモ・ハン・キンポー
    • 5.6 水の江滝子
    • 5.7 スマイリーキクチ
    • 5.8 ペレとセナの不仲説
  • 6 虚説の流布の処罰
    • 6.1 日本
    • 6.2 中国
  • 7 俗言
  • 8 「噂」がタイトルに使われたことがある番組
  • 9 脚注
  • 10 関連書籍
  • 11 関連項目
  • 12 外部リンク

飛語

飛語(蜚語・ひご)も、根拠のない無責任な噂を意味する言葉で、流言と合わせて流言飛語(流言蜚語)という四字熟語を構成する。

ゴシップ

ゴシップ(: gossip英語発音: [ˈgɔsəp] ゴサプ、米語発音: [ˈgɑsəp] ガサプ)とは、巷で伝聞される興味本位の噂話のことを指すが、特にマスメディアにおいては芸能人などのゴシップを、「不祥事」・「醜聞」を意味する「スキャンダル 」(: scandal。英語発音: [skændl]キャンドゥル、スキャンドー)という表現で伝えることが多い。この類のネタにした記事を「ゴシップ記事」、さらにこのゴシップ記事の類を多数掲載している新聞・雑誌のことをゴシップ誌と呼ぶことがある。

デマ

デマとはデマゴギー(: Demagogie)の略で、本来は政治的な目的を持って意図的に流すのことであり、転じて単なる嘘や噂、流言などを指すこともある。前者の意味のデマを流す人物のことをデマゴーグ(: Demagog)という。

噂や流言はしばしば(前者の意味での)デマゴギーだったのではないかと捉えられることがある(陰謀論の項も参照)。1990年代後半以降は、インターネット上のブログ電子掲示板などから広まるケースも増えている。

インターネットで広まったデマの例

流言

流言(りゅうげん)とは、正確な知識や情報を得られず、明確な根拠も無いままに広まる噂のこと。俗説、風説、流説ともいう。ある一部での話が連鎖的に広まり、それがやがて全体に広がっていく形態を取る。白川静によれば、中国の古代の歴史書書経に既に流言の例が見られるという。日本での流言の古い歴史は1600年ごろまでさかのぼる。

トイレットペーパー騒動

詳細は「トイレットペーパー騒動」を参照

日本国内で最も広範に広まった流言に、オイルショックによるトイレットペーパー騒動がある。

1973年10月、第4次中東戦争によりOPEC加盟6カ国が原油価格7割引き上げを決定すると第1次石油ショックが到来し、通産大臣だった中曽根康弘は10月19日に紙などの節約を呼び掛けたが、この頃から紙不足になるとの噂が広まった。

1973年11月1日午後1時半ごろ、大阪千里ニュータウン大丸ピーコックストアの宣伝用の特売広告に、(激安の販売によって)「紙がなくなる!」と書いたところ、突然300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れた。

当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油価格の高騰により紙が本当に無くなるかもしれないという不安心理から、各地で噂が飛び火し、行列が発生したため、マスコミにも大きく取り上げられ、混乱は全国に連鎖的に急速に拡大した。影響は紙だけでなく洗剤や砂糖などの他の日用品にも波及した。

高度経済成長で大量消費に慣れていた人たちが、初めて「物不足の恐怖」に直面したために起こった騒動とも言われている。ただし、原油価格の高騰と商品全般の価格高騰に関係はあっても、元々が原油と紙との製造・流通過程における直接的な関連はないのでこの流言がなければ過剰な需要による品不足になる可能性は低かったと考えられる。

豊川信用金庫の流言事件

詳細は「豊川信用金庫事件」を参照

1973年愛知県小坂井町(現・豊川市)を中心として騒動となった事例。女子高校生達が国鉄飯田線(当時)の車内で自分達の就職先の話をしていて、「豊川信用金庫」が就職先としてどうであるのかという話で盛り上がっていた。内容は、他の高校生がただからかうだけで「豊川信用金庫は危ないよ」と話していた(金融機関を狙う強盗による物理的な危険性を指しての発言だったらしい。なお、その時点では豊川信金は経営的には安定していた)。この女子高校生の話を本当に鵜呑みにしてしまった高校生が、親に就職の相談を持ちかけ、親は豊川信金小坂井支店に預金があったため、急いで預金をおろす準備をした。そして、その行動が町中に広がり、豊川信金は全体として約20億円が引き出されて活動が一時的に不可能になってしまった(取り付け騒ぎ)。

関東大震災における流言

関東大震災後に警視庁が配布した、デマの流布は処罰対象となる旨のビラ。

1923年9月1日関東大震災発生後、実際よりも大袈裟な、朝鮮人(厳密には大韓帝国1910年で消滅、1945年に解放されるまで日本領となっていたため、国籍上は日本人であった)による略奪や暴徒化に関する流言があった。当時は報道手段が新聞や週刊誌ニュース映画しかなかったため(ラジオ放送開始は大正末期の1925年である)一般市民が最新情報を入手しにくく、流言が広がりやすい環境下にあり、またそれ以前から三・一運動により、朝鮮半島出身者が治安上の脅威と考えられていたことによる。詳細は「こちら」を参照。

その時に流れた主なうわさを以下に示す。

  1. 不逞鮮人が井戸に毒をいれた”
  2. “不逞鮮人が放火・暴動を起こしている”
  3. “不逞鮮人がクーデターを起こすため海軍東京無線電信所を襲う恐れあり”

具体的な情報ではなく、平時ではただの噂で終わるが、震災による極度の混乱と“日頃から「異国人」である朝鮮系に抱いていた恐怖心や憎悪・蔑視”などが重なり虐殺事件へと発展した。震災後の混乱に対する自力救済のため各地で結成された自警団により、不逞鮮人と間違われた無関係の朝鮮人や日本人、中国人も含む多数が殺害された。多くの朝鮮人が各地の警察署に保護され難を逃れた。埼玉県本庄町本庄警察署では、警察署を襲撃した民衆が朝鮮人を殺害した事件が発生している。

流言の発生源のひとつは警察を統括する内務省であったとする説、横浜市の右翼団体「立憲労働党」総裁・山口正憲が発生源であると言及している本もある。また、何者とはわからないが横浜方面で発生したものであると記述されている本もある。このように関東大震災時の流言に関してはその直後から各種の調査や考証が行われているが、詳細な経緯については不明な点が多い。

東日本大震災における流言

2011年東日本大震災でも多くの流言が発生している。「チェーンメール#チェーンメールが招いた悪影響」を参照。この地震に起因する流言を分析した松永英明によれば、震災発生後1か月で80個のデマが広がり、大別して11種類に分けられるという。内訳は「情報の混乱によるデマ」「科学的・医学的知識の欠如によるデマ(疑似科学を含む)」「偏向報道によるデマ」「政治家を貶めるデマ」「外国の支援を政府が妨げているとするデマ」「政府批判デマ」「その他企業・個人を批判するデマ」「人種差別デマ」「日本ユニセフアグネス・チャン(・日本赤十字社)を批判するデマ」「被災地の誤報」「好意的すぎる予断」「洒落がデマと化したデマ」などに分けることができるという。特に、この地震のデマはツイッター上で流れた不正確な情報を大量にツイートする人がいたことから広まるケースが多かった。さらに国内マスコミに不信感を持つ人々が海外メディアの誤報をインターネットに転載したため、デマに拍車がかかった。外国メディアの中には「福島第一原発では核兵器開発が行われていた」「東日本は今後300年、焦土と化す」など、珍妙な報道をするものもあった。

東北学院大教授の郭基煥が2016年9~10月に仙台市青葉区・宮城野区・若林区に住む20~69歳の日本国籍の770人から取ったアンケートによると、51.6%が被災地で外国人の犯罪があるという噂を聞き、聞いた者のうち信じた者は86.2%だった。その一方で外国人犯罪を見た者は0.4%、外国人犯罪ではないかと思われる現場を見た者は1.9%だった。情報源(複数回答)は68.0%が家族や地元住民による口コミ、インターネットが42.9%であった。年齢や性別で大きな差はなかった。宮城県警は流言を否定するチラシを避難所に配った。郭基煥は、災害教育にデマ対策も位置付けるべき、と述べた。

その他の事例

流言の発生条件

流言の発生は、「情報の重要さ」と「情報の不確かさ」(嘘と本当の間に極大値を持つ)の積で与えられるとされる。

流言や噂が発生する動機は、曖昧な状況に対する主観的解釈(自己の内的世界の投影)であり、発生そのものを抑止するのは原理的に困難である。

さらに、流言が発生するにはある条件を満たしているとより広がりやすくなる傾向があるとされる。

噂が広がる要因の一つに“話をする人”が挙げられる。その人に信用がある、または情報をよく知っているなどの条件が重なれば、聞き手はそれが本当であると信じてしまう(検証せずに鵜呑みにしてしまう)、次々と伝播していく。さらに、「これはためになる」と思い込むことから、良かれと思って(=善意で)自分の周囲の人や知人に広く伝播させてしまう傾向が強い。パソコン通信時代、「LHAにウイルスが混入」「○○地方から当たり屋グループが」「輸血で必要なためB型Rhマイナスの人を探しています」などといった書き込みが伝播したこともある。いずれも善意の情報を装ったものであり、のちのチェーンメールのプロトタイプとも言える。

流言の伝え手、受け手側の心理的な要因として、「不安」と「批判能力」が重要である。一般に、人々の不安が高い状態(例:災害発生直後など)では、流言に対する被暗示性が高くなり、流言は受け入れられやすくなり、また伝達されやすくなる。また、受け手側でも、不安が強い人ほど流言を信じやすくなるという傾向がみられる。一方、流言を受け取っても、批判能力の高い人の場合には、他の情報源にあたってチェックするなどの情報確認行動をとることにより、真偽を見分け、流言の伝播を食い止めることができる。1938年10月にアメリカでSF「宇宙戦争」のラジオドラマ放送をきっかけとして起こったパニック騒ぎでは、批判能力の低い人ほど、番組で連呼された「火星人襲来!」を事実と勘違いしてパニックに陥りやすかったという調査結果が報告されている(実は聴いている放送を他局に変えればそのような事実はないことがすぐに確認できたのである)。

また、社会的情勢が不安定である場合、噂が広がりやすいとされる。例えば、石油ショック・不況といった何らかの社会情勢の不安定化、大地震などといった天変地異伝染病の流行などがその契機になると見られており、人間の、危機や不安に対する自己防衛本能、最悪の場合を想定してそれに備えようとする本性との関連が指摘される。

噂を抑制するには、当事者以外の信頼できる第三者によって正しい情報を報じる方法が有効とされており、箝口令のような言論統制は逆効果になる例が多い。しかし、人には「つまらない事実よりも面白いウソを好む」傾向があり、噂の性質によってはこの方法にも限界がある。

有名人の噂

死亡説」も参照

ブルース・リー

実際には、背中の古傷のために長年使っていた痛み止めとその晩に使用した鎮静剤の副作用と言われている。

テレサ・テン

2007年6月にテレビ朝日系列で放送された「テレサ・テン物語」では、気管支炎による発作で亡くなったとされている。

ポール・マッカートニー

ディエゴ・マラドーナ

サモ・ハン・キンポー

水の江滝子

スマイリーキクチ

ペレとセナの不仲説

虚説の流布の処罰

デマが犯罪の構成要件に該当することがある。

日本

詳細は「信用毀損罪・業務妨害罪」および「名誉毀損罪」を参照

人の信用(支払意思や支払能力に対する社会的評価)を低下させる危険性を作り出すような虚説の流布(デマ等)は信用毀損罪(刑法第233条)に問われることがある。なお、金融商品取引法(旧証券取引法)にも風説の流布での処罰規定がある。

また、虚偽の風説や偽計による業務の妨害は業務妨害罪(刑法第233条・234条)に問われることがある。2016年4月に発生した熊本地震では動物園に関するデマ情報をTwitterに投稿した神奈川県の会社員の男が動物園に対する業務妨害罪で熊本県警に逮捕されている。

このほか人の社会的評価を低下させるような危険性を生じさせた場合には名誉毀損罪に問われうる(成立要件につき名誉毀損罪を参照)。2017年6月に神奈川県内の東名高速道路で発生したいわゆる東名あおり事故をめぐり、事件とは無関係の会社をインターネット上の書き込みで中傷したとして福岡県警は2018年6月に11人を名誉毀損罪で書類送検した。

中国

中国では大地震について流言を広めたものは処罰されており四川大地震のネット書き込みで17人が処分されている。

俗言

「噂」がタイトルに使われたことがある番組

脚注

  1. ^ “「創価学会の会員ではありません」愛川欽也がサイトで「宣言」”. J-CASTニュース (ジェイ・キャスト). (2009年3月2日). http://www.j-cast.com/2009/03/02036905.html 2009年3月2日閲覧。
  2. ^ 「新興宗教『有名人信者113人』禁断リスト」(「フラッシュ」07年6月26日号)
  3. ^ 「創価学会『ニッポン洗脳』の不気味 学会系芸能人最新版39人リスト」(「週刊文春」05年3月17日号)他2誌
  4. ^ 熊本地震のデマ、ネットで出回る 安易な拡散には注意を 朝日新聞 2016年4月15日
  5. ^ 地震直後「ライオン逃げた」=ネット投稿の男逮捕-熊本県警 時事通信2016年7月20日
  6. ^ “フジテレビが「デマ写真」に釣られる 東武東上線事故に「インドネシアの映像」を使ってしまう”. J-CASTニュース (ジェイ・キャスト). (2016年5月20日). https://www.j-cast.com/2016/05/20267388.html?p=all 2017年8月30日閲覧。
  7. ^ “「紀伊民報 福島山火事で「放射性物質飛散」 コラムで陳謝」”. 毎日新聞 (毎日新聞社). (2017年5月9日). https://mainichi.jp/articles/20170509/k00/00m/040/055000c 2017年5月9日閲覧。
  8. ^ “SNSに“ミサ
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    出典:wikipedia
    2018/11/19 12:27

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