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スポニチとは?

(スポニチから転送)
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毎日新聞グループホールディングス > スポーツニッポン
【スポーツニッポン】

【種類】
日刊紙
【サイズ】
ブランケット判

【事業者】
株式会社スポーツニッポン新聞社
【本社】
東京都江東区越中島2-1-30
【代表者】
河野 俊史
【創刊】
1949年(昭和24年)2月1日(大阪)
1950年(昭和25年)3月6日(東京)
1955年(昭和30年)5月1日(西部)
【言語】
日本語
【価格】
1部 140円
(東海地方)130円
月極 3,353円
【ウェブサイト】
http://www.sponichi.co.jp/
スポーツニッポンのホーロー看板

スポーツニッポンは、株式会社スポーツニッポン新聞社の発行するスポーツ新聞である。

発行元であるスポーツニッポン新聞社は、毎日新聞グループホールディングス(以下、毎日新聞グループ)の主要企業であり、グループの中核事業である。本項ではスポーツニッポン新聞社についても述べる。

目次

  • 1 概要
  • 2 沿革
  • 3 スポーツニッポングループ
  • 4 社史・記念誌
  • 5 発行所とエリア
    • 5.1 直轄
    • 5.2 委託
    • 5.3 印刷工場
    • 5.4 題字
    • 5.5 紙面構成
      • 5.5.1 テレビ面の収録局
        • 5.5.1.1 東京本社版
        • 5.5.1.2 大阪本社版
        • 5.5.1.3 西部総局版
        • 5.5.1.4 北海道総局版
    • 5.6 東日本大震災関連
    • 5.7 1部の価格
  • 6 毎日新聞社との関係について
    • 6.1 スポニチ夕刊 (早版)
  • 7 主な評論家
    • 7.1 野球
      • 7.1.1 東京本社
        • 7.1.1.1 西部総局
      • 7.1.2 大阪本社
    • 7.2 競馬
      • 7.2.1 大阪本社
  • 8 その他
  • 9 物議を醸した報道
  • 10 スポニチジュニア
  • 11 脚注
  • 12 関連項目
  • 13 外部リンク

概要

創刊当初は「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにしてスポーツ芸能情報を積極的に提供してきたが、現在では定番となった1面記事見出しのカラー化(赤見出し)や、即売版(駅売店など)の専用紙面である風俗記事の連載、最終面をニュース記事のページにする「ダブル1面」を初めて採用した。1980年代の終わりから総合大衆紙を標榜し、社会事件や政治報道などにも力を入れた。1995年(平成7年)にはオウム真理教による一連の事件報道などで、東京本社管内でスポーツ紙としては初めて実売100万部超を達成。この年4月から3か月間、これを維持した。

2004年(平成16年)には東京本社、大阪本社及び西部本社が合併し、全国を一社でカバーする単一法人となった。東京を存続会社とし、2007年(平成19年)4月から旧3社の人事・賃金など諸制度統一に向けた新制度がスタートさせた。また、合併を機にスケールメリットを追求しすべての取引制度を見直した結果、2005年(平成17年)度決算は減収ながらも史上最高益を記録した。なお、総売上げにおける3本社の比率は東京6、大阪3、西部1の割合となっている。

これに併せて、題字ロゴを全国で統一。2008年(平成20年)元日からの大阪本社管内を皮切りに、1面題字に商品バーコードが掲載されるようになった。

発行所は東京本社、大阪本社及び西部総局。
  • 札幌では東京本社名義、名古屋と広島では大阪本社名義でそれぞれ発行し、一部を地域独自版に差し替え。
  • 九州地区は、西部本社を福岡に統合移転後、会社全体の組織見直しで、西部本社としては廃止され「福岡総局」を復活させる形(格下げ)となったが、新聞の発行自体は継続。さらに名称を「西部総局」に改め、発行元については単に「西部」とだけ記されるようになった。
  • 沖縄では、株式会社琉球新報社に委託(実質「地域フランチャイズ契約」)し「新報スポニチ」が発行されている。

メディア環境の激変により、新聞界全体で紙媒体の部数減が経営を苦しめる中、2011年(平成23年)2月1日、親会社毎日新聞社と経営統合することで合意。4月1日付で両者の株式を移転して設立される共同持株会社の完全子会社となるもので、同日関東財務局に必要な報告書を提出した。 スポーツ報知と異なるのは、報知新聞社が読売新聞グループとは経営で一体化していないのに対し、スポニチの場合親会社と完全に経営を一体化するという点である。そして2011年(平成23年)4月1日、毎日新聞社とスポーツニッポン新聞社の株式移転によって設立された共同持株会社毎日・スポニチ持株移行株式会社(現在の株式会社毎日新聞グループホールディングス)の完全子会社となった。

沿革

1949年(昭和24年)
2月1日 - 大阪に於いて創刊(タブロイド版)。初代社長は戦前のオリンピックマラソン代表だった津田晴一郎
1950年(昭和25年)
3月6日 - 当時有楽町にあった毎日新聞東京本社内に東京支社を設置し、東京に於いて発刊。
1955年(昭和30年)
5月1日 - 福岡県門司市清滝の毎日新聞西部本社内に西部支社を設置し、九州に於いて発刊。
1957年(昭和32年)
2月 - 日本プロ野球キャンプの全会場に取材班を配置し、シーズン前の調整をきめ細かく伝える。
1959年(昭和34年)
6月1日 - 北海道札幌市で東京支社版の現地印刷を開始。
1960年(昭和35年)
8月10日 - 東京支社を分社し、「株式会社スポーツニッポン新聞東京本社」設立。これに伴い時期は不明だが大阪本社の社名を「株式会社スポーツニッポン新聞大阪本社」に変更。
10月15日 - スポーツ新聞として初めて1面に赤色の見出しを採用。
1961年(昭和36年)
8月29日 - 西部支社を分社し、「株式会社スポーツニッポン新聞西部本社」設立。これにより3本社体制を整える。
1965年(昭和40年)
北九州市小倉区紺屋町に毎日西部会館が完成し、毎日新聞西部本社が移転。これに伴い、従来毎日西部が使っていた建物を西部本社専用の社屋として使用。
1966年(昭和41年)
9月26日 - 毎日新聞東京本社が有楽町から同じ千代田区内に建てたパレスサイドビルディングに移ったことに伴い、東京本社も一緒に移転。但し、編集部門のみ港区に移った。
1971年(昭和46年)
9月13日 - 東京本社、番組表を掲載するページに、鉄道駅売店などの即売版専用紙面「スポニチ環状線」の連載を開始(いわゆる二毛作)。以後他のスポーツ紙も追随。
1983年(昭和58年)
10月11日 - 東京本社、最終面をスポーツニュース記事にしたダブル1面を開始。これにより従来最終面にあったテレビ番組表(宅配版)や「スポニチ環状線」(即売版)は中面に移動。以後他のスポーツ紙も追随。
1986年(昭和61年)
1月 - 東京本社、1面のカラー印刷開始、その後カラーページを拡大。後に他のスポーツ紙も追随。
1988年(昭和63年)
8月 - 東京本社、2か所に分かれていた拠点を江東区越中島に毎日新聞グループの東日印刷と共同で建設したSTビルに全面統合移転。
1989年(平成元年)
12月 - 西部本社、門司社屋の老朽化に伴い、毎日西部会館に移転。
1990年(平成2年)
7月 - 株式会社琉球新報社、韓国朝鮮日報系のスポーツ紙・スポーツ朝鮮との提携関係が成立。1日から琉球新報社が沖縄県向けに「新報スポニチ」を発刊。
1993年(平成5年)
2月 - 大阪本社、北区西梅田(大阪駅前)の毎日新聞大阪本社に移転。それまでの北区(旧・大淀区)の旧社屋についてはその後スポニチとの等価交換によりマンションとして再整備された。
1995年(平成7年)
1月17日 - 阪神・淡路大震災発生。これを受け後に3本社連携により義援金募集を実施、4,204万円余の義援金が集まった。
4月 - スポーツ紙初の、発行部数1日平均100万部を達成(日本ABC協会調べ)。
2001年(平成13年)
10月 - 国会記者クラブにスポーツ紙で初めて加入。
2004年(平成16年)
10月1日 - 東京本社を存続会社として3本社が合併、商号を株式会社スポーツニッポン新聞社に変更。
11月8日 - 創刊20000号(新聞休刊日発行の特報版を除く)。
2008年(平成20年)
元日 - 創刊60年を記念し、年間イメージモデルとして、前年度上半期のNHK連続テレビ小説どんど晴れ』でヒロイン・浅倉夏美を演じた比嘉愛未を起用。この日付け紙面で特集記事が紹介され、またキャンペーンキャッチフレーズ「そのへんはスポニチが詳しい。」が採用された。
2009年(平成21年)
2月1日 - 創刊60周年。イメージキャラクター兼特別編集局長によしもとクリエイティブ・エージェンシー所属のお笑いタレント今田耕司を起用、キャンペーンキャッチフレーズ「ハッとしてホッとするスポニチ」「読むなら、いまだ!」が採用される。この日から2012年(平成24年)4月1日まで吉本興業との長期共同コラム「よしもと100年笑いは地球を救う」も連載開始。
6月12日 - 今田からの繋がりで、よしもとクリエイティブ・エージェンシー所属の漫才師、石田明(NON STYLE)を期間限定の特別編集委員に任命。
7月1日 - 西部本社を毎日西部会館から福岡総局(福岡市中央区天神1丁目の毎日福岡会館)に統合移転。西部版の発行所が旧福岡総局となる。但し販売部は毎日西部会館に残した上で、毎日西部本社と事実上統合。
10月1日 - 当初から東京本社管轄だった北海道支社を総局に格下げ。
11月29日 - この日を以って大阪本社発行の“夕刊”(即売のみ)の発行を休止。
2010年(平成22年)
5月1日 - 大阪本社、大阪・ミナミの鰻谷スクエア(中央区東心斎橋)に読者との交流を図る事実上の第2大阪本社「スポニチプラザ大阪」を開設。
7月 - 抜本的組織再編を実施し、本社を東京・大阪の二元体制とする。これに伴い西部本社は機能を維持しつつ格下げされ、紙面構成の都合で東京本社管轄となり「福岡総局」復活。但し発行機能は維持。
10月1日 - 福岡総局を「西部総局」に改称。これと前後して毎日西部本社も一部の機能を福岡本部に移す。
2011年(平成23年)
4月1日 - 毎日新聞社と共同で株式移転を行い、共同持株会社毎日・スポニチ持株移行株式会社(現在の株式会社毎日新聞グループホールディングス)を設立して、同社の完全子会社となった。統合比率は毎日1に対しスポニチ1.45。
2012年(平成24年)
11月 - 大阪本社発行による東海3県(愛知県岐阜県三重県)向けの紙面を中日新聞社本社工場による受託印刷を開始。
2013年(平成25年)
2月1日 - 創刊65周年。イメージキャラクターに女優の忽那汐里(オスカープロモーション所属)を起用。

スポーツニッポングループ

子会社の一覧である(2018年1月現在)

  • スポニチクリエイツ
  • スポニチプライム
  • スポニチパートナー

社史・記念誌

スポーツニッポン新聞社では、以下の6冊を発行している(2016年9月22日時点)。

  • スポーツニッポン新聞25年史(スポーツニッポン新聞社東京本社社史編纂委員会・編)1975年発行、149ページ。
  • スポーツニッポン新聞三十年史(スポーツニッポン新聞大阪本社・編)1979年2月1日発行、227ページ。
  • スポーツニッポン新聞50年史(東京)(スポーツニッポン新聞東京本社・編)1999年発行、451ページ。
  • スポーツニッポン新聞50年史(大阪) 1 通史(スポーツニッポン新聞大阪本社・編)1999年2月発行、231ページ。
  • スポーツニッポン新聞50年史(大阪) 2 年表(スポーツニッポン新聞大阪本社・編)1999年2月発行、245ページ。
  • スポーツニッポン新聞60年小史(スポーツニッポン新聞東京本社・編)2009年発行、ページ数不明。
『スポーツニッポン新聞50年史』は、旧・東京本社が発行したものと旧・大阪本社が発行したものがある(前述の通り、2004年10月の3本社合併までは旧・西部本社も含め、それぞれ独立した法人だった)ため、本項では、便宜上“スポーツニッポン新聞50年史”の後に括弧書きで東京or大阪とつけている。

発行所とエリア

株式会社スポーツニッポン新聞社
Sports Nippon Newspapers Co., Ltd.
東京本社(S・Tビル)

種類
株式会社
【略称】
スポニチ
【本社所在地】
日本
135-8517
東京都江東区越中島二丁目1番30号
【設立】
1960年8月10日
(株式会社スポーツニッポン新聞東京本社)
業種
情報・通信業
法人番号
6010601004120
【事業内容】
スポーツ新聞の発行など
【代表者】
森戸 幸生(代表取締役社長)
【資本金】
2億4,000万円
【従業員数】
890人(2009年1月1日現在)
【決算期】
3月31日
【主要株主】
毎日新聞グループホールディングス 100%
【外部リンク】
http://www.sponichi.co.jp/
スポーツニッポン新聞社大阪本社が入居する毎日新聞大阪ビル(大阪市北区)
スポーツニッポン新聞社西部総局が入居する毎日福岡会館(福岡市中央区)

直轄

西部総局は、紙面構成の関係から、格下げ時に東京本社傘下に置かれた。ただし歴史的経緯から独自性を残している。

【本支社等】
【所在地】
【発行エリア】

【東京本社】
東京都江東区越中島2丁目1-30 | 関東甲信越、東北及び静岡の17都県
【北海道総局】
札幌市中央区北4条西6丁目1 毎日札幌会館 | 北海道
西部総局
(旧西部本社) 福岡市中央区天神1丁目16-1 毎日福岡会館 | 九州7県、山口県及び島根県西部
【大阪本社】
大阪市北区梅田3丁目4-5 毎日新聞ビル | 近畿、北陸、中京、四国の16府県並びに
鳥取県、岡山県、広島県並びに島根県東部
【名古屋総局】
名古屋市中村区名駅4丁目7-1 ミッドランドスクエア

委託

新報スポニチ

印刷工場

全国の毎日新聞社系の工場で印刷されている。

東京本社
北海道総局
大阪本社
西部総局
新報スポニチ

題字

2002年頃(大阪本社管轄地域は2004年の法人統合)までは、明朝体で「ス」という文字を大きく表示したものを使用していた。モノクロ時代(少なくとも1990年代前半まで)はバックに縦ジマのスクリーントーンが貼り付けてあった。1990年代のカラー化後は1頁の紙面左端に縦1行、最終頁も左端の縦1行(デザインは東京・西部本社と大阪本社とではやや異なり、「SN」マーク=当時は聖火をイメージしたものも、東京・西部には載せてあるも、大阪には掲載されていなかった。また大阪本社版では最終頁は縦1行題字は使わず、欄外の小題字の文字を朱色でアクセントさせている)にしていた。

なお、2002年-2004年の法人統合までの大阪本社版では、その日の紙面構成により1頁目の題字のサイズが異なる形式(横長、横正方形、縦正方形の3種)が採用されていた。

それ以後は1頁右上に「スポニチ」、左上には青地・白抜きで「スポーツニッポン新聞社」とブロック体で書かれていたものを掲載。2011年からは亀甲型の「S」「N」のロゴを掲載し、その右に「スポーツニッポン」と表示されるようになった。

紙面構成

  • テレビ番組欄公営競技面を除き、東京本社版と大阪本社版とに分かれる。
    • 西部版は、中央競馬については地域の関係で大阪本社版を、一般のスポーツ記事・芸能記事などは東京本社版を、それぞれ使用する。
  • 中央競馬面の馬柱は東京本社版は縦組み、大阪本社版はスポーツ新聞では唯一横組みとなっている。
  • 『新報スポニチ』は、テレビ番組欄、公営競技面など他の都道府県で掲載される紙面内容の一部が省略されており、ページ数も少ない。
  • テレビ番組欄もほぼ幅広く1ページを使って広範囲の情報を掲載している。
  • 東京本社版では、アダルト面はスタンド売り用紙面で、宅配用はテレビ欄になるが、大阪本社・西部版と北海道総局版はテレビ欄とアダルト面がそれぞれある。

テレビ面の収録局

東京本社版

(首都圏版)

<右ページ>

フルサイズ
ハーフサイズ

<左ページ>

ハーフサイズ
クォーターサイズ

(右端)

(下段)

(宮城・福島版)

フルサイズ
ハーフサイズ
クォーターサイズ
  • 日本テレビ
  • テレビ朝日
  • TBSテレビ
  • テレビ東京
  • フジテレビ
  • WOWOWライブ
  • WOWOWシネマ
  • BS日テレ
  • BS朝日
  • BS-TBS
  • BSジャパン
  • BSフジ
  • BS11
  • BS12 トゥエルビ
  • 日テレプラス
  • BSスカパー!
  • J Sports(1,2,3,4)
  • 釣りビジョン
大阪本社版

(近畿地方版)

フルサイズ
ハーフサイズ
(以上2局 テレビ大阪の横)
クォーターサイズ

(右端)

(下段)

※ 以前はAM・FMのうち、近畿圏の大半のラジオ局の番組表を載せていたが、紙面スペースの見直しにより大幅に減った。なおBSも一時期収録局をNHKの3→2、WOWOW、BS-TBSだけに絞って掲載していた時期があったが、2011年(平成23年)7月24日以後民放キー局系の他4局の掲載を再開、新たにBS11を追加した。
2013年10月1日以後は、在阪準キー局とNHK総合の番組表サイズ・文字を拡大したほか、一時期掲載を中断していたFM放送の番組表をFM802のみの限定で掲載を再開した。近畿版のテレビ欄の局名表記カットにはその局のマスコットキャラクターが表記されている。

(東海版)

フルサイズ
ハーフサイズ
クォーターサイズ
※BS・CSは近畿地方版と同じ
西部総局版
 | この節の加筆が望まれています。
早版(9版)はNHK地上波の2チャンネルのみフルサイズ。それ以外(在福岡民放を含む九州各県)はハーフかクォーターサイズ。
遅版(福岡県のみ)と早版(山口県・大分県のみ)はNHK地上波の2チャンネルとRKBKBCTNCFBSTVQのみフルサイズ。それ以外(山口・大分の民放)はハーフサイズ。
北海道総局版
地上波テレビ:NHK総合・Eテレ、HBCSTVHTBTVHUHB
ラジオ:NHK第1・第2・FM、HBCラジオSTVラジオAIR-G'NORTH WAVE青森放送エフエム青森、ラジオNIKKEI

東日本大震災関連

  • 東日本大震災で甚大な被害を受けた高田高等学校野球部の姿を通して、被災地の今を伝える連載企画『復興へのプレーボール~陸前高田市・高田高校野球部の1年』を2011年5月11日から連載を開始した。2012年3月までは毎月1回、3日連続で裏1面にて連載された。定期連載終了後も年数回、不定期にて掲載を続けている。
    • 当該連載は、定期連載時(2011年5月~2012年3月)には大阪本社版にも掲載されたが、東京本社版とは違い中面での掲載となっていたほか関連記事の一部は割愛されていた。
  • また、東日本大震災を決して忘れてはいけないという意味を込めて、2012年から毎年3月11日と12日の東京本社版と西部版の1面左端に震災復興をこれからも伝え続ける旨の内容が縦書きで記載されている。

1部の価格

地域ごとに分かれていた3社の統一合併によって、発行地域による定価価格に差がある現状がある。新聞は独占禁止法が禁じる再販価格維持制度の例外規定によって、小売定価の制定が認められている数少ない商品である。しかし原則は「全国一律の一物一価」。定価制定の理由である「遠隔地も都市部も同一価格で手に入れられるべき公共性」のためである。

従来は3社が法人としては異なっていたためそれぞれ定価を決められたが、現在は単一会社なので、本来は定価改定を行ってしかるべきであるにもかかわらず、行われてこなかった。大阪本社管内では以前1部売りで他紙と10円の価格差となっていて価格競争力が強いとされ、大阪では定価問題は微妙な問題であろうことは容易に想像された。しかし、その大阪管内も2009年(平成21年)10月1日から1部売りが130円に値上げされ、全国に足並みを揃えた。

なお、大阪管轄の中でも東海3県(名古屋市で現地印刷。三重県伊賀東紀州地区を除く)は当面、120円に据え置いていた。これは、同地で圧倒的なシェアを有するスポーツ新聞である中日スポーツが1部110円(2012年5月より。それまでは1部100円)であり、価格を抑えなければ対抗できないためである。その後2013年4月より、中日スポーツも1部売り120円に値上げし、一時期、東海3県のスポーツ紙1部売り価格が各紙120円と軒並みそろった。2014年4月1日、消費税が5%→8%に増税になったのに伴い、130円に値上げされた。

  • 東京本社(北海道総局含む)、大阪本社(東海版エリアを除く)、西部:140円
  • 東海版(大阪本社発行。愛知県・岐阜県・伊賀・東紀州地区を除く三重県):130円(日刊スポーツ・スポーツ報知も東海地区発行版は1部130円で販売)

また沖縄県では「新報スポニチ」が60円で発行されているが、こちらは発行元が琉球新報社のため小売価格が異なることの問題は発生しない。ちなみに、紙面は東京本社版の紙面から一部分のみを抜き刷りしたもので、ページ数も東京本社版の半分弱となっていることから、その実態を勘案した価格設定とみることもできる。

バックナンバーは2か月分の東京最終版、大阪最終版、広島最終版のみ扱っている。20部までの注文は送料がかかるが、21部以上の注文は送料が無料となる(他のスポーツ紙のバックナンバーは部数に関わらず送料がかかる)。

毎日新聞社との関係について

スポーツニッポンは、毎日新聞の僚紙的位置付けとして創刊した。毎日グループ企業として位置付けられるのはこのためであり、現在東京本社以外の拠点は全て毎日新聞の地域本社・支社・本部等に置かれている。

戦後の混乱期、用紙難からGHQは既存新聞社の増紙を認めない一方、新興新聞社には出来る限り用紙を割り当てる政策を採った。既存新聞社はこの政策を逆手に取り、ダミー子会社を設立して新興紙を多く創刊した。毎日新聞系としては「東京日日新聞」「サン写真新聞」(東京)、「東海毎日新聞」(名古屋)、「新大阪」「新関西」(大阪)、「新九州」(門司)といった新聞があった。

一方で、毎日新聞大阪本社の有志がこの動きとは別にスポーツ振興を旗印としてスポーツ新聞の創刊を企画した。これがスポニチである。スポニチは毎日新聞社の後援はあったものの、上記毎日新聞のダミー子会社ではなく比較的独自の発展を遂げた。

ダミー子会社の発行する新聞は、その後用紙規制緩和に伴う毎日本紙の増紙と夕刊発行復活で存在意義が無くなり、「東海毎日新聞」は廃刊(毎日の名古屋再進出に伴う事実上の本紙吸収)。「サン写真新聞」も休刊し「新大阪」は毎日から独立、残る3紙も結局スポニチに吸収される形になった。

出典:wikipedia
2018/02/15 20:44

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