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パチンコとは?

一般的なパチンコ店内の様子

パチンコとは、ガラス板で覆った多数の釘が打たれた盤面上に小さな鋼球を盤面左下から弾き出し、釘に従って落ちる玉が特定の入賞口に入ると、得点あるいは賞球が得られる日本の遊技(ゲーム)である。漢字表現は「自動球遊器」。最も一般的な営業形態は風俗営業として、客が遊技の結果得た鋼球をパチンコ店が指定する特殊景品と交換し、景品買取業者(古物商)が運営する景品交換所がそれを買い取る形で現金と交換するシステムとなっている。日本においては風俗営業に分類される。規制が年々強化され、2017年12月末時点でパチンコホール経営企業数は、前2016年同月末比で177社減少し3244社、店舗数は420店舗減少で1万258店舗。

目次

  • 1 概要
  • 2 風俗営業としてのパチンコ営業
    • 2.1 法的根拠
    • 2.2 パチンコホールの市場規模
    • 2.3 パチンコ店の業況
    • 2.4 ゲーム概要
    • 2.5 遊技料金
    • 2.6 景品交換
      • 2.6.1 一般景品
      • 2.6.2 特殊景品
    • 2.7 遊技機
    • 2.8 タイアップ機
  • 3 パチンコの問題点
    • 3.1 パチンコの合法性
    • 3.2 警察との癒着
    • 3.3 ATM設置
    • 3.4 パチンコ依存症
    • 3.5 児童の車内放置等
    • 3.6 脱税
    • 3.7 不正改造・遠隔操作等の問題
    • 3.8 周囲に与える影響
    • 3.9 韓国におけるパチンコの法規制
    • 3.10 その他
  • 4 パチンコと在日韓国・朝鮮人の関係
    • 4.1 北朝鮮の資金源
  • 5 日本国外におけるパチンコ
  • 6 パチンコと政界
    • 6.1 パチンコ関連議連
    • 6.2 パチンコ規制運動
  • 7 歴史
  • 8 用語
  • 9 台の区分・種類
  • 10 パチンコチェーン
  • 11 日本のパチンコメーカー一覧
    • 11.1 現存するメーカー(50音順)
    • 11.2 かつて存在したメーカー
  • 12 脚注
    • 12.1 注釈
    • 12.2 出典
  • 13 参考文献
  • 14 関連項目
  • 15 外部リンク

概要

パチンコ遊技機(ゲーム機)そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。ただし、「パチンコ」は通称であって、風営法上では「ぱちんこ遊技機」とひらがなで名称されている。パチンコ設備を設けた遊技施設は、施設設立前に警察に営業許可を事前に求めなくてはならない。呼称で最も一般的には「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌などでは「パーラー」・「ホール」と呼ぶ場合もある。店名にパーラーが入っている店舗も多数存在する。このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は不要不急の産業として一時は全面禁止となったが、終戦後に復活した。

2009年現在、日本以外ではアメリカグアムなどにパチンコ店が存在しているが、賭博(カジノ)として位置づけられ、規制を受けている。また中華民国(台湾)では、法律上で禁止されている(ただし実際には多数の非合法店が営業を行っている)。韓国では在日韓国人によってパチンコが持ち込まれ流行していたが、「人間を怠惰にして、人生を狂わせる」として、2006年からはパチンコにおいてそれまで利用されていた商品券の換金が停止、事実上の法規制となった。(メダルチギも参照)。また、北朝鮮平壌にもパチンコ店が存在している。

日本国内のパチンコ店で行われる営業(以下「パチンコ営業」)は、法的には風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(以下「風営法」) 第2条第1項第4号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業」として定める風俗営業で、遊技の結果で得た鋼球を賞品と交換され、パチンコ店から現金が持ち込まれている景品交換所で現金と交換される営業が行われる。このような遊技施設は、18歳未満の者は営業所に立ち入ってはならない旨を入り口に表示するよう義務づけられる(風営法第18条)とともに、客として立ち入らせることを禁じられている(風営法第22条第1項第5号)。

パチンコ遊技施設は、現在ではギャンブル的要素を持つが庶民の身近な娯楽施設として、都市や地方を問わず国内各地にくまなく存在している。このために、多くの社会的問題を抱えている(→パチンコ#パチンコの問題点参照)。変わったところでは、2017年2月1日、九州で「P-ZONE」を展開する株式会社パラダイスが経営する複合型リゾートホテル「ザ パラダイスガーデン サセボ」(佐世保市)にて、パチンコホール「パラダイス」がオープンした。この店舗は日本人でも利用可能だが外国人宿泊客をターゲットとしており、4ヵ国語(英語、中国語、韓国語、台湾語)で書かれた遊技台や機種の説明書を設置しているほか、営業時間はホテルのチェックインに揃えた16時から22時40分まで、また宿泊客に外国人がいない日は休業とするなど独特な営業形態を採っている。

パチンコ店以外では、ゲームセンター露店などにてもパチンコ台が設置・運営されるが、この場合は鋼球と景品との交換は行われない。以前は一定数の得点に到達すると景品が払い出されるマシンが多数存在したが、風営法の規制強化に伴い全て禁止となった。コンシューマ分野においては、中古のパチンコ台、パチスロ台を個人向けに売買する市場があり、また、このようなパチンコ台の特徴を模した玩具や、シミュレーションゲームとしてのビデオゲームもある。

風俗営業としてのパチンコ営業

パチンコ店としての風俗営業は、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律の第二条第一項第四号(いわゆる「第4号」)に基づいて運営される。パチンコ台を設置するゲームセンターは同法においていわゆる「5号営業」に該当する(運営に関する詳細は「ゲームセンター」を参照)。

法的根拠

日本国内のパチンコ店で行われる営業(以下「パチンコ営業」)は、遊技の結果によって賞品を提供している。この根拠となる法令は、風営法第4条(許可の基準)、同法施行令第7条(政令で定める営業)、同第10条(遊技機の種類)、同第11条(政令で定める営業が遊技の結果に応じ客に賞品を提供させる営業であることを明記)、風適法施行規則第36条(遊技料金等の基準)である。

これら法令に基づく営業において景品を提供する事自体は合法であるが、現金や有価証券を提供することは禁止している。しかし、客が獲得した景品を古物商に売却して現金化する事例が多く、客から古物商が受け取った景品は景品問屋を通じてパチンコ店に卸されており、これを事実上の賭博行為として問題視する意見もあるなど、多くの社会的問題を抱えている(→パチンコ#パチンコの問題点参照)。

パチンコホールの市場規模

パチンコホールの市場規模推移
【年】
【参加人口】
売上(貸玉料)
1995年 | 2900万人 | 30兆9050億円
1996年 | 2760万人 | 30兆0700億円
1997年 | 2310万人 | 28兆4160億円
1998年 | 1980万人 | 28兆0470億円
1999年 | 1860万人 | 28兆4690億円
2000年 | 2020万人 | 28兆8680億円
2001年 | 1930万人 | 29兆2430億円
2002年 | 2170万人 | 30兆4420億円
2003年 | 1740万人 | 32兆3900億円
2004年 | 1790万人 | 33兆9120億円
2005年 | 1710万人 | 34兆8620億円
2006年 | 1660万人 | 33兆6420億円
2007年 | 1450万人 | 30兆1770億円
2008年 | 1580万人 | 28兆8190億円
2009年 | 1720万人 | 28兆2420億円
2010年 | 1670万人 | 25兆9830億円
2011年 | 1260万人 | 25兆4890億円
2012年 | 1110万人 | 25兆6720億円
2013年 | 970万人 | 25兆0050億円
2014年 | 1150万人 | 24兆5040億円
2015年 | 1070万人 | 23兆2290億円
2016年 | 940万人 | 21兆6260億円

レジャー白書2017』によれば、2016年のパチンコの参加人口は940万人、パチンコホールの貸玉量は21兆6260億円であった。『レジャー白書2015』で市場規模が過去に遡って修正されたことで、市場規模のピークも1995年の30兆9000億円から2005年の34兆8620億円に修正された。なお出玉により客に還元される分があり、店舗平均の還元率が85%程度だといわれているので、パチンコホールの実際の売り上げは貸玉料の15%程度ということに留意する必要がある。また参加人口は、娯楽の多様化、古臭くて不健康・不健全なイメージによる若者離れ、法改正によるギャンブル性の低下による客離れ、社会問題視されたパチンコ依存症などが指摘され、年々減少し、現在過去最低水準にある。

パチンコチェーンストア協会によると、2016年8月のパチンコホール企業の就業人口だけで約24万人であった(メーカーなどは含まず)。産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっている。

500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
10
20
30
40
  • 参加人口(万人)
  • 売上(兆円)

パチンコ店の業況

2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、2004年6月以前に保安通信協会(保通協。当時の名称は「保安電子通信技術協会」)の検定を通過したパチンコ遊技機やその他の遊技機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。また大当たりの連チャンが人気だった4号機パチスロ機も同時に撤去対象となっており、これに伴いパチンコホールは入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心をあおる遊技機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー(本社・会津若松市)が東京地方裁判所民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった。

「ぱちんこ遊技機設置店」数の推移
【年】
「ぱちんこ遊技機設置店」数
(「回胴式遊技機等設置店」は除外のため「ぱちんこ屋」店舗数ではない)
1990年 | 15,947店 | 

1991年 | 16,502店 | 

1992年 | 16,963店 | 

1993年 | 17,242店 | 

1994年 | 17,453店 | 

1995年 | 17,631店 | 

1996年 | 17,594店 | 

1997年 | 17,174店 | 

1998年 | 16,764店 | 

1999年 | 16,413店 | 

2000年 | 16,021店 | 

2001年 | 15,691店 | 

2002年 | 15,255店 | 

2003年 | 14,695店 | 

2004年 | 13,844店 | 

2005年 | 13,163店 | 

2006年 | 12,588店 | 

2007年 | 12,039店 | 

2008年 | 11,800店 | 

2009年 | 11,722店 | 

2010年 | 11,576店 | 

2011年 | 11,392店 | 

2012年 | 11,178店 | 

2013年 | 10,873店 | 

2014年 | 10,610店 | 

2015年 | 10,319店 | 

2016年 | 9,991店 | 

2017年 | 9,623店 | 

ゲーム概要

パチンコ台は、多くは木製の板(現在はアクリル製が多い)に多数の真鍮製の釘が打ち込まれた盤をほぼ垂直に立て、前面をアクリル板で覆い、ここに直径11mm、重さ5gのパチンコ球と呼ばれる鋼球を据え付けられている発射装置によって弾き入れる。弾かれた球は、盤面上の釘や羽根、回転体などの構造物に当たりながら複雑な軌跡で盤面を落ちて行き、この間に球が入賞穴と呼ばれる入賞口に入ると、15個以内の規定数の入賞球を獲得することができる。盤面には、遊技の妙味を増すために、「役物(ヤクモノ)」と呼ばれる特別な入賞口や仕掛けが施されている。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。

遊技料金

パチンコの遊技料金は、国家公安委員会規則である風営法施行規則で規定されている。1978年以降長い間玉1個につき4円以下と定められていたが、2014年4月に「貸し玉料金に消費税相当分の上乗せを認める」旨の改正が行われ、玉1個につき消費税込みで4.32円以下(2014年4月現在)となっている。ただし上限いっぱいの4.32円貸しでは、一般的な貸玉1回の単位である500円で割り切れないため、実際には貸玉カードの精算機を1円単位で返金できるようにして4.32円貸しとするか、500円で割り切れる単位の貸玉料金とする(例:500円あたり116個貸し=1個につき約4.31円)等の対応が求められる。

以前は、ほぼすべての店舗が貸玉料金1玉4円で営業していたが、2006年頃から1玉1円での営業スタイルが広がり始め、現在では貸玉料金を1玉0.5円、0.2円、0.1円、2円等に下げ、低資金で長時間の遊技が可能である事を稼働率回復の特効薬とする店舗が多数存在する。これらを4円パチンコは「よんぱち」、1円パチンコは「わんぱち」「いちぱち」、2円パチンコは「にぱち」「にこぱち」等の名称で宣伝、呼称している業者が存在する。

また、2014年4月以降貸玉料金に消費税相当分の上乗せが出来るようになったことから、低貸玉営業においても一部の店舗では貸玉料金に消費税分を上乗せ(1円パチンコの場合1.02円から1.25円程度)するようになった。

景品交換

積み上げられたパチンコ玉

風俗営業としてのパチンコ営業では、客が遊技の結果で得た玉などを賞品と交換する。風営法は営業者に、現金や有価証券を賞品として提供することや客に提供した賞品を買い取ることを禁じたり(23条1項)、賞品の価格の最高限度に関する基準(国家公安委員会規則で定める。2014年4月現在、最大賞品価格は9,600円で消費税込み10,368円)に従った営業を義務づけ(19条)たりして、パチンコの射幸性を抑制している。

なお、2012年頃から警察庁ではパチンコ玉・メダルと景品の交換率を店舗単位で統一することを求めるようになったが(いわゆる「一物一価」)、地域によって取り組みはばらついており、2014年現在は必ずしも徹底されていない。

提供される賞品は、一般的に「一般景品」と「特殊景品」の2種類に大別される。

一般景品

風営法施行規則35条2項2号では景品として「客が一般に日常生活の用に供すると考えられる物品のうちから、できる限り多くの種類のものを取りそろえておくこと」を店舗に求めている。そのため、タバコや菓子のほか、店によってネクタイハンカチ靴下などの洋装小物、電気製品、化粧品大衆薬アクセサリーCDDVD食料品など様々で、大型のパチンコ店内の景品交換コーナーはコンビニエンスストアや小型のスーパーマーケットにも似る。

警察庁では2006年12月に、パチンコ景品として最低500種類以上(ホールの設置台数が500台以上の場合はその台数と同数以上の種類。うち最低200種類は実物を展示)、品目としては家庭用品・衣料品・食料品・教養娯楽用品・嗜好品・身の回り品・その他の7品目中5品目以上を取り揃えるよう求める通達を出している。

特殊景品

特殊景品の一例

特殊景品とは、パチンコ店外に設置されている、各都道府県の公安委員会古物商の許可を受けた景品買取所に売却することを前提とする景品を指す。これによりパチンコはギャンブル的な要素を持つとされている。しかし、前出した風営法23条1項の禁止規定があるので、パチンコ店が景品交換所を経営することはできない。そのため、パチンコ業界はパチンコがギャンブルではないという建前で、三店方式(もしくは四店方式)と呼ばれる方法を採っている。

遊技機

1970年代後半頃までのパチンコ台には現在のようなハンドルはなく、玉を弾くスプリングを戻す強さの加減をレバーを使って手動で行いながら一発一発打つようになっていた(参考画像)。この微妙な力加減もパチンコ遊技の醍醐味であり、1952年公開の日本映画『生きる』では、そうした手動のパチンコ台が描写されている場面がある。
現在のパチンコ台は玉の自動射出機構を備えており、ハンドルに手を添えるだけで玉を打つことができる。玉の射出頻度は、パチンコで0.6秒に1発、アレパチでは0.5秒に1発以内と規定されており、またハンドルに手を添えている間は永続的に玉が射出されるため、射出を一時的に停止させるストッパーの機能を持った押しボタンがパチンコ台に搭載されている。この押しボタンはハンドルの右手親指で押せる位置に取り付けられているものが殆どだが、中には2005年から2007年にかけて京楽が採用していた台枠「ビッグ バン」のように、ハンドルではなくハンドル真上の右手人差し指で押せる位置に取り付けていたものもあった。また、大都技研の台では、ハンドルに自動で玉の射出が最大出力となるボタンを搭載しており、大当たりで右打ちする際にハンドルを右に回さなくても右打ちできる機能を搭載している。なお、パチンコ遊技には最低限の技術介入が求められるため、ハンドルを硬貨や器具などで固定して遊技することは風営法で禁じられており、それを防止する目的として、ハンドルには素手で触れていることを検知するセンサーが取り付けられている(手袋をはめたままでは玉が射出されず、遊技できない)。
このように、現在のパチンコ台ではハンドルが当たり前となっている中で、パチンコ台メーカーの業界団体である日本遊技機工業組合に2015年に組合員として新たに加盟したA-gonが、およそ40年ぶりとなる手動レバーを採用した新台「CRA-gon昭和物語」を発表、同年12月よりホールに設置されている。

かつてのパチンコ台では、アタッカーは台中央の一番下の部分に取り付けられていた。そのため、左打ち・右打ちいずれでも中央部の液晶画面真下にある始動入賞口(ヘソ)に玉が入るようになっていたが、現在では液晶画面が大型化したことに加え、大当たり時の出玉の消化を早めるために最速でアタッカーへ届くよう、右端下部に取り付けられているものが殆どである。そのため、現在では通常時は左打ち、確変時は右打ち(ハンドルを右に目いっぱい回して最大出力)、としている台が主流である。

玉を貸し出すために所定のプリペイドカードを読み取らせる機器が付いたパチンコ機であるCR機の導入以降、1回の大当たり(特賞)の入賞球を増やしたり、確率変動(確変)を導入して大当たりの確率を高める代わりに特賞以外の入賞球を減らすなど、射幸心をあおる傾向にある。本来の風営法では客に射幸心をそそるおそれのある遊技機を禁止しているのにも関わらず、脱税対策を建前としたCR機の普及のために、射幸心をあおる傾向にある遊技機を認可したことが原因であると言われる。

現在のパチンコ台では、タイアップ機と呼ばれる、映画・ドラマ・漫画・アニメ・特撮ドラマなどの作品を題材にしたもの、あるいは著名芸能人が監修またはモチーフとするものが殆どである。ただ、作品や権利者によっては、ギャンブル(その他児童に提供できない商品・サービス)に対しキャラクターの使用は許可しない、とするケースも見られる。

近年では特に音楽業界が、CDの売り上げが落ち込む中で、モチーフとするタレントの肖像権料に加え、リーチや大当たり演出中の楽曲使用による版権収入が(更に台の売り上げが伸びればインセンティブ収入も)見込めるため、パチンコ市場に大いに注目している。実際に、2007年度のJASRAC賞で銀賞を受賞した「エヴァンゲリオンBGM」においては、パチンコ・パチスロでの著作権使用料が同楽曲の使用料全体の44%を占めており、パチンコ機から得られる版権収入がカラオケ着うた等と並んで音楽業界において無視できない金額となってきたことを示している。
また、パチンコ機やパチスロ機の大ヒットにより、パチンコ・パチスロユーザーが興味を持って「エヴァンゲリオン」や「北斗の拳」などモチーフとなった作品のDVDや原作本を買い求めることで新規ファンを獲得し、それらの人気復活に大きな貢献を果たしたことに加え、資金面に目途が立ち新作の製作に繋がるなど関連ビジネスが活性化したという側面も見せるようになった。

既に述べた通り、現在の遊技機はデジタル部品を駆使したデジパチが主流であり、ハイテクの塊でもある。本体内部のROMの性能向上と容量の増加により、モチーフとなったアニメやドラマなどの映像をほぼオリジナルのままリーチ演出や大当たり演出に組み込んだりできるようになったほか、LEDを使用したカラフルな演出や、盤面にある「役物(ヤクモノ)」も仕掛けが大型化・派手なものになるなど、進化を遂げている。中には牙狼シリーズのように台枠から役物が飛び出すものも登場している。ただ、その一方で、ハイテク化や装置の複雑化、チャンスボタンの代わりとなるギミックの搭載、サブ画面としての小型液晶モニターの搭載などもあり、1台あたりの販売価格が以前より高騰している。例えば2015年10月発売の「CRぱちんこ 仮面ライダーフルスロットル」の販売価格は発売当時史上最高額となる1台52万円であった。また、2017年5月発売の「CR必殺仕事人Ⅴ」は1台49万5000円であった。

インターネット上では、近年のパチンコ台をゲームにしたパチンコゲームと呼ばれるものも人気を集めている。

遊技機は国家公安委員会の指定試験機関である保安通信協会によって規定上の条件を満たしているか試験が行われ、その後各都道府県の公安委員会の検定を受け、その後ホールに設置され、ホール所轄の警察が試験を行う。全ての試験を合格して初めて客が遊技することが可能となる。

検定の有効期間は3年間とされ、有効期間を過ぎた遊技機(いわゆる「みなし機」)は現行法下の遊技機については引き続きの設置は可能だが(一度店舗から撤去した遊技機の再設置は不可)、検定が満了しているため変更が一切認められない。そのため故障などの場合は、部品などの交換や修理が出来ないことから、故障のまま放置するか、新しい遊技機と入れ替える必要がある(故障したまま稼動を続けることは出来ない)。なお、過去に数度行われた「みなし機」撤去は、法が改正され遊技機の基準を満たさなくなったために行われたものであり、現行法が改正されない限り、現行法下での検定を合格した遊技機(以下「現行機」)は、検定期間が満了した際に撤去しなければならない、ということではない。

現行機については、検定の有効期間内に業界の自主規制基準である「中古遊技機流通健全化要綱」に基づいた認定を受けることで、認定日からさらに3年間設置運用(部品交換等の変更可)が認められるが、認定切れ時の再認定は事実上認められていないため(法的には不可能ではない)、最長でも検定合格から6年間経過するとほぼ強制的に「みなし機」扱いとなる。ちなみに再認定が困難なのは、型式要件を満たしていること保証するための書類等を遊技場が作成する必要があるためである(初回認定時は製造業者発行の検定書類などで対応できる)。

2015年11月以降に設置している遊技機においては、概ね以下の基準に沿って作られている。

また、2018年2月より以下の新基準が施行された。初当たり時における大当たり確率の下限は1/320で変更ないものの、

このほか、2018年2月1日以前に検定を通過した機種は、検定期間満了まで設置可能(最長3年間)とされたことや、カードユニットとの接続仕様を明確にし、カードユニットが遊技球等貸出装置接続端子板に接続されていない場合に遊技球を発射できないことや、遊技球等貸出装置接続端子板を有さないものに確率変動機能は搭載できないことが明記された。また、型式名については種類ごとに判別できるように基本記号を型式名の最初に付与することとし、接頭辞はそれまでの「CR」に代わり、パチンコは「P」(第1号機種は、2018年8月より設置されたSANKYOPフィーバー革命機ヴァルヴレイヴ」)、アレンジボールは「R」、じゃん球は「J」、ちょいパチは「Pちょいパチ」(現金機・その他は接頭辞なし)。さらに、のめり込み対策の強化を目的に注意喚起の統一フレーズの液晶表示も明記しており、表示契機は「大当たり後」と「客待ち中」の2ヶ所とし、表示時間は2秒以上、「パチンコ・パチスロは適度に楽しむ遊びです。」と「のめり込みに注意しましょう。」の2つの統一フレーズを挿入することになっている。ほかにも、主基板のセキュリティ性能や周辺基板に関する取り決め等も明記されており、演出表示器に使用するデータ用ロムの記憶容量については総じて64ギガビットを上限とすることなどが挙げられている。

タイアップ機

タイアップされたパチンコ・パチスロ一覧」も参照

現在のパチンコ・パチスロには、児童向けの漫画アニメ特撮ハリウッド映画といったキャラクターものから、歌手、俳優、女優などの芸能人まで起用したタイアップが多数展開されている。また、タイアップ機種によっては版権等の問題から複数のメーカーから機種が販売されたケースが存在する。ただ、中にはゲーム性が合わなかったり、世の中のトレンドが変わったりして、結局パチンコ化できずにお蔵入りする版権も少なくなく、他にもコンテンツのイメージを崩したくない権利者が色々とつける注文に応えたために却ってつまらない遊技台になってしまったケースもある。

これらは、それらの作品に慣れ親しんだファン層をパチンコへの新規ユーザーとして取り組む宣伝効果を狙ったものと考えられる。既に述べた通り、2003年に発売された「北斗の拳」(パチスロ)や2004年に発売された「新世紀エヴァンゲリオン」(パチンコ)のように、人気機種となり空前の大ヒットとなったことで、それまで原作に馴染みのなかったパチンコ・パチスロを打ったユーザーが新たに原作コミックスや愛蔵版、アニメDVDなどを買い求め新たなファンを獲得するといったケースも生まれている。

また、作品の性質上ギャンブルには似つかわしくないという理由でキャラクターの版権を許可しない著作権者もいる。例えば、「ドラゴンボール」は大ヒットが見込める優良コンテンツとしてメーカー各社が版権獲得に動いたが原作者の鳥山明が首を縦に振らなかったと言われており、また「キャプテン翼」の原作者である高橋陽一も、2000年頃から同作品のパチンコ化へのオファーはあったが「子供向け作品だから」という理由で当初は断っていたことを明かしている。

近年は、タイアップしたアニメやドラマで新作が製作された場合は、パチンコ機メーカーが番組スポンサーに就くケースも多く見られるようになっている(「『牙狼〈GARO〉』シリーズ(途中より)」、「おそ松さん」、「ルパン三世(TV第4シリーズ)」、「地獄少女 宵伽」などが例)。

パチンコの問題点

風俗営業としてのパチンコには、さまざまな社会問題の存在が指摘されている。以下に問題点とされる事例・要因とパチンコを支持する側のそれに対する反論を挙げる。

パチンコの合法性

パチンコは前述の通り「特殊景品」を景品交換所に持ち込むことで現金に交換することが可能である(三店方式)が、そもそもこれは終戦直後のパチンコブームの際に換金行為に暴力団の介在が横行していたことを防ぐために暴力団排除にもつながることからよりましな手段として1961年に大阪で導入され、警察も黙認あるいは支援していたものである。これが法律違反に当たるかどうかについて、1968年の福岡高等裁判所では、「交換所が顧客から買い上げた特殊景品が景品問屋でシャッフルされる形で複数のホールに卸されているため、ホールの特殊景品が交換所や景品問屋を経てそのままストレートに最初のホールに戻ってくると特定できない」として「三店方式が風俗営業法条例違反に当たらない」として無罪判決が下されている。

賭博(ギャンブル)とは刑法においては、「金品などを賭け、偶然性の要素を含む勝負を行い、その結果によって賭けた金品の再分配を行うもの」をいい、このような「賭博」は、賭博罪として刑法185条によって禁じられている。ここで「金品」には景品も含まれるため賭博罪の正否が問題となる。パチンコでは現金や有価証券ではなく賞品を景品として出すことが風俗営業法で認められているため、刑法第35条の「法令又は正当な業務による行為」として刑事罰の対象にはならない。

なお、日本国内における、海外の賭博場であるカジノを模した遊技場は、風俗営業適正化法では5号営業、すなわちゲームセンターとしており、風俗営業適正化法第13条は、その5号営業では遊技の結果に応じて賞品を提供することが禁じている。そのため、そのようなカジノを模した遊技場が三店方式を模倣した場合、遊技の結果による賞品の提供がこれに抵触するので、違法行為となり、実際に警察に検挙されている。

これらの状況については、警察・検察のパチンコ業界との癒着が指摘されている。産経新聞は景品交換所での現金化は「事実上の賭博」に該当しており、警察が黙認しているとしている。

警察との癒着

警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安通信協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなどの権限を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は元警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは元警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。

パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている。また、貸金業クレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している。このようなことから、ジャーナリスト寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからである」と問題視している。

ATM設置

2007年から、インターネットイニシアティブ(IIJ)の連結子会社であるトラストネットワークスによってパチンコ店へのATM設置が行われるようになり、2010年にはトラストネットワークスが投資家に「今後4~5年間程度で約8000台のATMを導入していく」とATMの設置をさらに推し進めることを表明。一方で「パチンコ店内のATM設置は依存症が強いパチンコの利用を煽らせて金銭の浪費を容易化させる」としてジャーナリスト日本共産党によって積極的にATMの設置問題が取り上げられるようになった。

パチンコ内でのATM設置自体は違法ではなく、風俗営業法第9条では警察に届け出をすることしか規定されていない。しかし、パチンコのATM設置を問題視する立場からは、ジャーナリストの小出康成はパチンコ店内におけるATMの設置に関する届け出は警察の実質的な許可となっている構造であること、日本共産党はATM設置届け出に対して何らかの手だてをとることができたということを前提にした上で警察が規制を一切行っていないことをそれぞれ問題視し、パチンコ店へのATM設置及びパチンコ業界の規制官庁である警察について批判的な言論を展開した。

このため、トラストネットワークスと提携してATM設置をすすめていた農林中央金庫地方銀行が新規の設置を中止することやパチンコ店内ATM事業に協力しないよう傘下の団体に通知するなどの動きが生じたため、パチンコ店への新規のATMの設置が取りやめになるなどの影響が出ている。トラストネットワークスはATMで1日に引き出せる上限を3万円までとし、ATMからの現金引き出しに歯止めをかける仕組みを提示している。

パチンコ依存症

行動嗜癖」および「ギャンブル依存症」も参照

精神医学においては行動嗜癖であり、国際疾病分類ICD-10の「精神および行動の障害」の「成人の習慣と衝動の障害」という項目にある、「病的賭博(pathological gambling)」の一つとされる。一般的には「ギャンブル依存症」とも呼ばれる。パチンコの場合気楽に行けるためカジノより危険であると考えられており、カジノの問題より最優先でパチンコへの対策が喫緊

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出典:wikipedia
2018/10/11 13:57

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