◆このｷｰﾜｰﾄﾞを

ﾓﾃﾞﾑとは？

ﾓﾃﾞﾑ(modem)とは､ﾃﾞｼﾞﾀﾙ通信において､変調機能(modulator)及び復調機能(demodulator)を担う送受信装置である｡

ﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号を伝送路の特性に合わせたｱﾅﾛｸﾞ信号にﾃﾞｼﾞﾀﾙ変調して送信するとともに､伝送路からのｱﾅﾛｸﾞ信号をﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号に復調して受信するﾃﾞｰﾀ回線終端装置の機能部分であり､通信方式は､ITU-Tにより標準化されている｡

概要

公衆交換電話網･専用線･利用者が構内に敷設した私設線･無線電話で､通信速度300bpsから56Kbpsの音声可聴帯域周波数 (300 - 3400Hz)ﾓﾃﾞﾑが使用される｡非可聴音(数百kHz～数MHzの高周波)を使うADSLﾓﾃﾞﾑ等に対して､ｱﾅﾛｸﾞﾓﾃﾞﾑとの呼称もあるが､一般に認知された表現とはいえない｡あるいは通信の途中がﾃﾞｼﾞﾀﾙ化されていることを前提にした規格ITU V.90､V.92ﾓﾃﾞﾑについて､加入側がｱﾅﾛｸﾞ回線でｱﾅﾛｸﾞﾓﾃﾞﾑと称する場合もある｡

光回線の光回線終端装置 (ONU)･ISDN回線のﾀｰﾐﾅﾙｱﾀﾞﾌﾟﾀ (TA)は､ｵﾍﾟﾚｰﾃｨﾝｸﾞｼｽﾃﾑから見たﾃﾞﾊﾞｲｽとしてはﾓﾃﾞﾑとして扱われることがあるが､ﾓﾃﾞﾑと呼ばれることはない｡

機器の製品形態としては､通信用ｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄ(RS-232C,USB)を備えた単体の箱型･ﾄﾞﾝｸﾞﾙ型､ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ内部のﾏｻﾞｰﾎﾞｰﾄﾞ上や拡張ｶｰﾄﾞ･PCｶｰﾄﾞｽﾛｯﾄに装着(内蔵)されたものに大別される｡通信回線の種類に応じた網制御装置 (NCU) を持つものが多く､誤り検出と再送信･ﾃﾞｰﾀ圧縮などの機能を持つものもある｡

日本国は､日本電信電話公社を民営化(根拠法(特別法)ではなく一般法である会社法上の会社となること)するための法律として､1985年4月に電気通信事業法を制定した｡これにより民間企業としての日本電信電話(NTT)が誕生した｡この法令の施行により､それまで省庁が個別に許認可制し､特別の事情だけに許可されていた｢日本国内での通信事業｣が､広く一般民間企業に開放された｡これと同時に｢端末の自由化｣も行われ､技術基準適合認定を受けた通信機器であれば自由に利用できるようになった｡

この端末機器自由化は､ｱﾅﾛｸﾞ信号の音声通話機器の自由化に加えて､ﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号を伝送するﾃﾞｰﾀ通信も自由化された｡それまでのﾃﾞｼﾞﾀﾙ通信は日本電信電話公社が1964年の東京ｵﾘﾝﾋﾟｯｸ目前の1963年末の12月に､国鉄の｢みどりの窓口｣と日本航空の座席予約ｼｽﾃﾑｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰﾈｯﾄﾜｰｸ接続のために開始したﾃﾞｰﾀ伝送ｻｰﾋﾞｽだった｡その後､全国銀行ﾃﾞｰﾀ通信ｼｽﾃﾑでの銀行間における為替業務通信に広がった｡

企業間のﾃﾞｰﾀ通信は時代の当然の流れで機器の低価格化に伴い次第に個人ﾚﾍﾞﾙでのｱｰﾘｰｱﾀﾞﾌﾟﾀｰに広がり草の根のﾊﾟｿｺﾝ通信では音響ｶﾌﾟﾗによる300bps使用､企業が乗り出してくるころには1200bpsのﾃﾞｰﾀ通信への置き換え､ﾊﾟｿｺﾝ通信のｱｸｾｽﾎﾟｲﾝﾄへのﾀﾞｲﾔﾙｱｯﾌﾟ接続､FAX通信をする手段となった｡これによりﾊﾟｰｿﾅﾙｺﾝﾋﾟｭｰﾀに接続する電話回線用ﾓﾃﾞﾑが普及した｡1994年の日本でのｲﾝﾀｰﾈｯﾄ商用化を受けてこれがさらに加速し､当初は外付けだったﾓﾃﾞﾑはﾊﾟｿｺﾝの低価格と相まって､次第に内蔵が主流となった｡

ﾓﾃﾞﾑは､ﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号をｱﾅﾛｸﾞ信号に変換(ﾓﾃﾞﾑの｢ﾓ｣のﾓｼﾞｭﾚｰｼｮﾝ)してｱﾅﾛｸﾞ通信回線を通じて相手に送り､受信側はそのｱﾅﾛｸﾞ信号をﾓﾃﾞﾑでﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号に変換(ﾓﾃﾞﾑの｢ﾃﾞﾑ｣のﾃﾞ･ﾓｼﾞｭﾚｰｼｮﾝ)するものである｡しかし､ﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号をﾃﾞｼﾞﾀﾙ回線にそのまま載せるｼｽﾃﾑとして1995年には世界に先駆けて日本でﾃﾞｼﾞﾀﾙ通信のためのISDN回線がｻｰﾋﾞｽ開始された｡ISDNではﾓﾃﾞﾑではなくﾀｰﾐﾅﾙｱﾀﾞﾌﾟﾀ(TA)と呼ばれた｡1997年からの常時接続ｻｰﾋﾞｽにより一般使用も徐々に広がり､ADSL普及までの一時期高速通信として使用された｡ﾃﾞｰﾀ通信は64kbps/128kbpsとなった｡しかしいまだｱﾅﾛｸﾞ加入回線自身が主流でありﾓﾃﾞﾑは広く一般に使用されつづけ共存した｡

2000年頃からADSL･CATVなどのﾌﾞﾛｰﾄﾞﾊﾞﾝﾄﾞ回線が普及しはじめた｡ADSLは(一般音声のための)ｱﾅﾛｸﾞ回線を利用してのﾃﾞｼﾞﾀﾙ通信であり､ADSL仕様のﾓﾃﾞﾑ(ADSLﾓﾃﾞﾑ)を利用する｡ADSLは低価格化大容量化し一般に広く普及し､これによりADSLﾓﾃﾞﾑが広く普及した｡一方､光ﾌｧｲﾊﾞｰ網のﾃﾞｼﾞﾀﾙ回線も普及し､ﾃﾞｼﾞﾀﾙ回線を利用したﾃﾞｼﾞﾀﾙ通信が主流となってきた｡

公衆無線LAN接続･ﾓﾊﾞｲﾙﾃﾞｰﾀ通信定額制･ｲﾝﾀｰﾈｯﾄFAXｻｰﾋﾞｽなどの拡充により､2000年代後半には､ﾓﾃﾞﾑはﾉｰﾄﾊﾟｿｺﾝにも内蔵しない機種が増えた｡この場合でのﾓﾃﾞﾑ利用はｶｰﾄﾞ型ﾓﾃﾞﾑを利用するのが一般的だった｡ﾓﾃﾞﾑに置き換えるようにWifi搭載が増えた｡ﾉｰﾄﾊﾟｿｺﾝにｶｰﾄﾞｽﾛｯﾄもなくなり､ﾓﾃﾞﾑ使用にはUSB接続ﾓﾃﾞﾑが使われるようになってきた｡

ﾃﾞｼﾞﾀﾙ回線やADSL使用不可の地域(一部の離島など)では今でも従来型のﾓﾃﾞﾑが使用されている｡

ｲﾝﾀﾌｪｰｽ

OSI参照ﾓﾃﾞﾙでは､ﾃﾞｰﾀ回線終端装置が接続された通信ﾎﾟｰﾄとその先のﾓﾃﾞﾑが物理層に相当する｡ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ(ﾎｽﾄ)から見た通信ﾎﾟｰﾄから先の(仮想)通信回線上は､無手順の場合もあれば､SLIPやPPP等のﾃﾞｰﾀﾘﾝｸﾌﾟﾛﾄｺﾙが実装される場合もある｡

ﾊﾟｿｺﾝ通信･ﾌｧｸｼﾐﾘ等のｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝｿﾌﾄｳｪｱは､ｵﾍﾟﾚｰﾃｨﾝｸﾞｼｽﾃﾑの通信ﾎﾟｰﾄ(ｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄやUSBﾎﾟｰﾄ等､あるいは専用の仮想通信ﾎﾟｰﾄ)､またはﾈｯﾄﾜｰｸｺﾝﾎﾟｰﾈﾝﾄ経由で接続し､回線の発呼･着呼等の網制御ｺﾏﾝﾄﾞ･通信ﾃﾞｰﾀを遣り取りする｡ただし､網制御は必須ではない｡

ADSLﾓﾃﾞﾑ･ｹｰﾌﾞﾙﾓﾃﾞﾑ･無線ﾓﾃﾞﾑなどのInternet Protocolの仮想LANｶｰﾄﾞ･ﾙｰﾀｰ･ﾌﾞﾘｯｼﾞ機能のあるﾈｯﾄﾜｰｸﾃﾞﾊﾞｲｽ機器に内蔵された場合は､ﾃﾞﾊﾞｲｽとしてのﾓﾃﾞﾑには明示的にｱｸｾｽできない場合もある｡

また､音声回線を使用せず､VoIP･VoLTEのように音声通話をｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝ層で行うものもある｡

接続法

内蔵用PCIﾓﾃﾞﾑ

単独の外部ﾓﾃﾞﾑ

ｺﾝﾋﾟｭｰﾀやﾙｰﾀｰなどとは､古い機種ではRS-232C･RS-422などのｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄ､比較的新しい機種ではUSBやExpressCardなどのｲﾝﾀﾌｪｰｽで接続するのが多い｡また､ﾊﾟｿｺﾝ本体に内蔵されたものや､PCIなどの拡張ｽﾛｯﾄに装着するもの､PCｶｰﾄﾞﾀｲﾌﾟのものもある｡

ｹｰﾌﾞﾙﾓﾃﾞﾑ･ADSLﾓﾃﾞﾑなどの高速なものは､LANﾎﾟｰﾄ(ｲｰｻﾈｯﾄ)で接続するものが多い｡

加入電話回線用のﾓﾃﾞﾑの加入者線側は､電話用2線式のﾓｼﾞｭﾗｰｼﾞｬｯｸ (RJ-11) にﾓｼﾞｭﾗｰｹｰﾌﾞﾙで接続する｡ｱﾅﾛｸﾞ電話機は､電話機端子に接続する｡

通信方式

単方向(単信): 単方向通信のみ可能で､送信側受信側の切り替えのできないもの｡
半二重(半複信): 通信方向を切り替えて使用するもので､送信･受信を同時にできないもの｡現在でもPOSｼｽﾃﾑや､銀行向けの業務用ｼｽﾃﾑ(全銀手順)の一部で使われている｡G3ﾌｧｸｼﾐﾘもこの方式である(制御通信･画像通信とも)｡
全二重(複信): 各種複信方式を利用して､送受信を同時に行えるようになっているもの｡現在一般的に使用されている｡

同期方式

｢同期方式｣も参照

非同期ﾓﾃﾞﾑ: 一般的に使われるﾀｲﾌﾟ｡ﾓﾃﾞﾑには､同期の機能が無いものである｡調歩同期式でﾋﾞｯﾄ単位同期､High-Level Data Link Control (HDLC) などのﾌﾗｸﾞ同期またはｷｬﾗｸﾀ同期でﾌﾞﾛｯｸ単位同期を､ﾃﾞｰﾀ信号自体で取りながら通信する｡同期ﾓﾃﾞﾑに比べて､速度と確実性に劣るが､安価である｡
同期ﾓﾃﾞﾑ: 一部の業務用で使われるﾀｲﾌﾟ｡端末装置から別々の信号線で送信されたﾃﾞｰﾀ信号と同期信号を､一つの伝送路で送信し､受信側でﾃﾞｰﾀ信号と同期信号を分離し別々の信号線で端末装置に受信させるものである｡非同期ﾓﾃﾞﾑに比べて､確実で高速な通信が可能であるが､高価である｡

可聴帯域用のﾓﾃﾞﾑ

電話回線の音声周波数帯域 (300 - 3400Hz)をﾃﾞｼﾞﾀﾙ変調により変復調し､ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ等のｼﾘｱﾙﾎﾟｰﾄとﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号(ﾃﾞｰﾀ)としてやり取りするものである｡

MMﾓﾃﾞﾑ

MMとは手動発信･手動着信の略である｡通信回線ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽと変復調部を一体にまとめたﾓﾃﾞﾑ｡通信用ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽ(RS-232Cが多い)と通信回線ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽ(一般の電話回線が多い)を持ち､1980年代のﾊﾟｿｺﾝ通信の登場初期から使われている｡音響ｶﾌﾟﾗと異なり回線に直接接続されているので安定性が高い｡

回線の制御機能は自動的ではなく､電話機でﾀﾞｲﾔﾙ後にﾓﾃﾞﾑにあるﾎﾞﾀﾝやｽｲｯﾁの操作(以下ｽｲｯﾁ操作)で回線をﾓﾃﾞﾑに切り替える｡通信終了時にも同様にｽｲｯﾁ操作で回線を電話機に戻す｡発信(発呼 ORG)側か着信(被呼 ANS)側かの選択もｽｲｯﾁ操作で行う｡複数の通信規格(V.21 300bpsとV.23 1200bps半二重など)に対応した機種では通信速度の切り替えもｽｲｯﾁ操作で行う｡

AIWA PV-2123 V.21/V.23

など

のちに着信のみ自動化したMAﾓﾃﾞﾑも登場した｡1980年代後半頃から次項のｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑにとって代わられた｡

ｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑ

NCU･変復調･制御部を一体にまとめたﾓﾃﾞﾑ｡通信用ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽと通信回線ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽを持ち､1980年代のﾊﾟｿｺﾝ通信の登場初期から使われている｡当時は普及機のMMﾓﾃﾞﾑに対し高級機であった｡かつては主流であったが､2000年頃から少なくなっている｡

次項のｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑと異なり､動作中にCPUに負担をかけることが少なく､安定して動作することや､特別なﾃﾞﾊﾞｲｽﾄﾞﾗｲﾊﾞがなくても､RS-232Cﾎﾟｰﾄさえ利用できれば通信できるﾒﾘｯﾄがあり､産業用機器などの組み込みｼｽﾃﾑのｺﾝﾎﾟｰﾈﾝﾂに利用されたことも多い｡

ｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑをﾓｼﾞｭｰﾙ化し､INS1500のような集合回線に一括接続し､通信用ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽにﾈｯﾄﾜｰｸｲﾝﾀｰﾌｪｰｽを用いた集合ﾓﾃﾞﾑは､ｱｸｾｽﾎﾟｲﾝﾄに多用された｡

ｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑ

ｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑは､ﾓﾃﾞﾑ側のﾊｰﾄﾞｳｪｱを簡略化し､ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ側のCPUで処理の多くを行うものである｡部品点数が少なく･回路が占有する基板面積が狭く･ｺｽﾄが安いため､非動作時には電源を切っても構わない､内部拡張ｽﾛｯﾄ･USB接続･PCｶｰﾄﾞ･ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ内蔵のﾓﾃﾞﾑのほとんどは､このｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑである｡

機能の多くをｿﾌﾄｳｪｱで実現しているため､安価で新規格にｿﾌﾄｳｪｱの変更のみで対応が可能である｡しかし､処理速度･通信速度･安定性の低下の原因となることもある｡また､ｵﾍﾟﾚｰﾃｨﾝｸﾞｼｽﾃﾑごとにﾃﾞﾊﾞｲｽﾄﾞﾗｲﾊﾞの開発が必要である｡

基本的に一般的なﾓﾃﾞﾑ(ｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑ)の場合､NCUからｱﾅﾛｸﾞ信号とﾃﾞｼﾞﾀﾙ信号の相互変換を行うADC/DACに接続するまでのﾄﾗﾝｽ･ｱﾝﾌﾟ･ｲｺﾗｲｻﾞなどのｱﾅﾛｸﾞ回路と､ADC/DACと接続され変調･復調･圧縮展開･ｴﾗｰ訂正･ｺﾏﾝﾄﾞ処理を司るDSPとｼﾘｱﾙｲﾝﾀｰﾌｪｰｽ回路で構成されている｡ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ側のCPUがDSPの機能を担当すれば､ﾊｰﾄﾞｳｴｱで必要な部品はNCU･ﾄﾗﾝｽ･必要最小限のｱﾅﾛｸﾞ回路･ADC/DACになる｡特にDSPは高価な部品なので､省略する事で大幅なｺｽﾄﾀﾞｳﾝとなる｡

ｼﾘｱﾙｲﾝﾀｰﾌｪｰｽも省略され､生のｱﾅﾛｸﾞ信号をADC/DAC経由で高速にCPUと入出力するため､FIFOﾒﾓﾘとﾎｽﾄﾊﾞｽｲﾝﾀｰﾌｪｰｽ(ISAやPCI､USB)が使われる｡初期のｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑを除き､現在のｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑはｱﾅﾛｸﾞ回路からﾎｽﾄﾊﾞｽｲﾝﾀｰﾌｪｰｽまでの一切をﾜﾝﾁｯﾌﾟで構成している｡

ﾃﾞﾊﾞｲｽﾄﾞﾗｲﾊﾞはDSPが担当していた処理をｴﾐｭﾚｰｼｮﾝし､ｲｺﾗｲｻﾞ･ｹﾞｲﾝ調整･NCUで使用する信号の生成･変調･復調･圧縮展開･ｴﾗｰ訂正･ｺﾏﾝﾄﾞ処理を行い､ｵﾍﾟﾚｰﾃｨﾝｸﾞｼｽﾃﾑに仮想ｼﾘｱﾙｲﾝﾀｰﾌｪｰｽの形でｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑが存在するように見せかけている｡

初期のｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑは非常に多くのCPUﾊﾟﾜｰを消費していた｡これは当時のCPUがDSP的な命令ｾｯﾄを備えていなかったために､特に変調･復調処理で手間取っていたためである｡ﾀﾞｲﾔﾙ回線のﾀﾞｲﾔﾙﾊﾟﾙｽの間隔が乱れ､かけ間違いが起こることもあった｡現代のCPUは全般的に処理能力が向上していることに加え､DSP的な命令ｾｯﾄを備え､かつ並列して一度に実行することができることから､ｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑが登場したころに比べるとCPU負荷はかなり軽減されている｡

ｽﾏｰﾄﾌｫﾝのｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝとしての実装もできる｡FAXﾓﾃﾞﾑ(次項)を実装することにより､ｽﾏｰﾄﾌｫﾝでFAXを送受信することもできるようになる｡

ﾓﾃﾞﾑﾎﾝ

ﾓﾃﾞﾑﾎﾝ(ｵｰﾄﾎﾝ) は電話機とﾓﾃﾞﾑを一体にした装置｡ｵﾝﾌｯｸﾀﾞｲﾔﾙ､ｽﾋﾟｰｶ受話､短縮ﾀﾞｲﾔﾙﾘﾀﾞｲﾔﾙ､ｽﾋﾟｰｶ音量調節等の付加機能｡通信装置としての機能はﾓﾃﾞﾑに準じる｡通信回線ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽ(ﾓｼﾞｭﾗｼﾞｬｯｸ)と通信用ｲﾝﾀｰﾌｪｰｽ(RS-232C)を持ち､ﾊﾟｿｺﾝからｺﾝﾄﾛｰﾙできる多機能電話とも言える｡但し､ﾓﾃﾞﾑを内蔵している電話機のためAC電源ｱﾀﾞﾌﾟﾀ等により電源を供給する必要がある｡

FAXﾓﾃﾞﾑ

FAXﾓﾃﾞﾑは､G3ﾌｧｸｼﾐﾘ (ITU-T T.30) の送受信機能を､ATｺﾏﾝﾄﾞを拡張して実装したものである｡ｶﾗｰG3 (ITU-T T.30E) などの拡張機能を利用する場合､Class1相当の機能のみを利用することとなる｡機械的には､単体ﾓﾃﾞﾑ･ｿﾌﾄﾓﾃﾞﾑともに存在する｡

1990年代後半より､ﾊﾟｰｿﾅﾙｺﾝﾋﾟｭｰﾀと電話網に接続されたﾌｧｸｼﾐﾘとの相互通信のために導入されていた｡2000年代に入り､業務用のFAXｻｰﾊﾞや複合機のFAXｲﾝﾀｰﾌｪｰｽﾓｼﾞｭｰﾙとして製造されるものが主となっている｡FAXﾓﾃﾞﾑﾁｯﾌﾟｾｯﾄのｼｪｱはｺﾈｸｻﾝﾄ社(旧ﾛｯｸｳｴﾙ社)が大部分を占めている｡EIA-578規格は一度は姿を消したものの､ﾁｯﾌﾟｾｯﾄの価格を安価にする事ができる事､G3以外の規格(ｶﾗｰG3やｽｰﾊﾟｰG3など)も使える為､再び2014年現在主流であるEIA-592規格を後退させている｡

FAXﾓﾃﾞﾑ規格

TIA EIA規格 TR-29 Class 特徴備考制定年
EIA-578 | 1 | HDLCﾌﾚｰﾑ生成のみ実装･他の機能はPC側で実現 | 1990
| 2 | G3の送受信制御を実装･PC側は画像圧縮したﾃﾞｰﾀとｺﾏﾝﾄﾞとを送りﾘｻﾞﾙﾄを受け取る | ﾄﾞﾗﾌﾄ仕様 |
EIA-592 | 2.0 | 最終仕様に準拠 |

ﾎﾞｲｽﾓﾃﾞﾑ

ﾎﾞｲｽﾓﾃﾞﾑは､ﾃﾞｰﾀ通信と切替または､対応機器間で同時に音声通信が可能なものである｡1990年代後半に製造されていたが､2000年代に入りほとんど製造されていない｡

ﾎﾞｲｽﾓﾃﾞﾑ規格

通信速度

詳細は[1]を参照｡

規格と最高通信速度

ITU-T勧告名複信最高通信速度 (bps) 変調搬送波周波数 (Hz) 制定年備考
2線 4線速度 (baud) 最大ﾋﾞｯﾄ数方式
V.21 | 全二重 | | 最高300 | 最高300 | 1 | FSK | 1080
±100 | 1964 | G3ﾌｧｸｼﾐﾘの制御通信は､この規格の高群信号により75bpsで行われる｡
この規格では､着信時のｱﾝｻｰﾄｰﾝ(2100Hz)を出さずに直接高群のﾏｰｸ信号(1650Hz)を出しても良い事になっていた｡MMﾓﾃﾞﾑでは必然的にこの実装になるが､初期のｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑでもこの実装のものがある｡
1750
±100
V.22 | 1200 | 600 | 2 | QPSK | 1200
/2400 | 1980 |
V.22bis | 2400 | 4 | 16QAM | 1984 |
V.23 | 半二重 | | 600 | 600 | 1 | FSK | 1500
±200 | 1964 | 600bpsの規格(前者)と1200bpsの規格(後者)がある｡日本ではﾅﾝﾊﾞｰﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲの番号通知に利用されている｡
ｵﾌﾟｼｮﾝで75bpsのﾊﾞｯｸﾜｰﾄﾞﾁｬﾈﾙ(420±30Hz)の追加が可能｡
この場合は2線式で全二重通信になる
1200 | 1200 | 1700
±400
V.26 | 半二重 | 全二重 | 2400 | 1200 | 2 | DQPSK(Alternative A)

π/4 DQPSK (Alternative B)

| 1800 | 1968 |
V.26bis |  | π/4 DQPSK | 1972 | V.23同様､ｵﾌﾟｼｮﾝで75bpsのﾊﾞｯｸﾜｰﾄﾞﾁｬﾈﾙ(420±30HzのFSK)を追加可能｡
V.26ter | 全二重 |  | DQPSK | 1984 | ｴｺｰｷｬﾝｾﾗ使用
V.27 | 半二重 | 全二重 | 4800 | 1600 | 3 | 8PSK | 1800 | 1972 |
V.27bis |  | 1976 | G3ﾌｧｸｼﾐﾘの画像通信｡
V.23同様､ｵﾌﾟｼｮﾝで75bpsのﾊﾞｯｸﾜｰﾄﾞﾁｬﾈﾙ(420±30HzのFSK)を追加可能｡
V.27ter | 全二重 |  | 1976 |
V.29 | 半二重 | 全二重 | 9600 | 2400 | 4 | 16APSK | 1700 | 1976 | G3ﾌｧｸｼﾐﾘの画像通信(ｵﾌﾟｼｮﾝ)
V.32 | 全二重 |  | 9600 | 2400 | 4 | 16QAM | 1800 | 1984 |
V.32bis | 14400 | 6 | TCM
128QAM | 1991 |
V.33 |  | 全二重 | 1988 |
V.17 | 半二重 |  |  | G3ﾌｧｸｼﾐﾘの画像通信(ｵﾌﾟｼｮﾝ)
V.34 | 全二重 |  | 28800 | 3200 | 10.7 | TCM
960QAM | 1994 | ｽｰﾊﾟｰG3ﾌｧｸｼﾐﾘ
1996年に改定
33600 | 3429 | TCM
1664QAM | 1996
V.90 | ISDN→ｱﾅﾛｸﾞ | TCM
PCM | 8000
ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ | 1998 | 中継回線がISDN化されており､通信相手がISDNで接続されている場合
ｱﾅﾛｸﾞ回線側の交換機でD/A変換
56000 | 8000 | 7
ｱﾅﾛｸﾞ→ISDN | TCM
1664QAM | 1800
33600 | 3429 | 10.7
V.92 | ISDN→ｱﾅﾛｸﾞ | TCM
PCM | 8000
ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ | 2000 | 中継回線がISDN化されており､通信相手がISDNで接続されている場合
ｱﾅﾛｸﾞ回線側の交換機でD/A変換
56000 | 8000 | 7
ｱﾅﾛｸﾞ→ISDN
48000 | 8000 | 6

FSK変調を採用した規格は､Bell 103を除き低群･高群ともﾏｰｸ(1)信号が低位､ｽﾍﾟｰｽ(0)信号が高位である｡FSK以外の変調を採用した規格では､同じｼﾝﾎﾞﾙが連続すると搬送波に変化がなくなり復調に支障をきたすため､一定のｱﾙｺﾞﾘｽﾞﾑでﾏｰｸとｽﾍﾟｰｽを入れ替える処理が行われる｡これをｽｸﾗﾝﾌﾞﾙという｡

2400bps以上の速度のものは､後述のMNPやLAPMによる圧縮を行うことから､ﾊﾟｿｺﾝとﾓﾃﾞﾑ間の通信速度は､回線上の通信速度よりも高く設定することがほとんどである｡この場合､RS-232CのRS･CS信号のｵﾝ･ｵﾌでﾌﾛｰｺﾝﾄﾛｰﾙを行う｡

V.90/V.92

V.90は中継回線がISDN化されており､通信相手がISDNで接続されているのを前提に､ISDN→ｱﾅﾛｸﾞ回線の通信に､ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾃﾞｰﾀをｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ周波数8kHz･量子化ﾋﾞｯﾄ数7ﾋﾞｯﾄのPCM信号として伝送することにより最高56,000bpsを達成できる規格である｡ISDN側からはﾃﾞｼﾞﾀﾙﾃﾞｰﾀのまま伝送し､ｱﾅﾛｸﾞ回線側の交換機でD/A変換する｡ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ周波数8kHzである電話回線での理論上の上限である8000baudに達した｡ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ周波数は動的に変化し､通信速度は1,333.3bps(4000/3)刻みである｡なお､ｱﾅﾛｸﾞ→ISDNはV.34と同様の33,600bpsまでである｡

K56flexやX2も似たような規格であるが互換性はない(K56flexは速度が2,000bps刻みである等)｡

V.92ではｱﾅﾛｸﾞ→ISDN方向をｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ周波数8kHz･量子化ﾋﾞｯﾄ数6ﾋﾞｯﾄのPCM信号として伝送することにより､最高48,000bpsを達成できる規格である｡ｱﾅﾛｸﾞ回線側の交換機でA/D変換する｡ISDN→ｱﾅﾛｸﾞ方向はV.90同様に最高56,000bpsである｡さらに､2対のﾓﾃﾞﾑを用いて更なる高速化(最高で2倍)を図る事も可能である｡

なお､ｱﾅﾛｸﾞ回線用のV.92ﾓﾃﾞﾑ同士ではV.92で応答せずV.34での通信になるため､最高速度は33,600bpsである｡

Bell規格: Bell規格は北米で普及した｡元々はAT&T製ﾓﾃﾞﾑの商品名である｡Bell 103､Bell 202､Bell 212Aなどがある｡高速通信の規格はなくITU-Tの規格を使用する｡; ITU-Tの規格との違いは､着信時のｱﾝｻｰﾄｰﾝがBell 103の高群のﾏｰｸ信号(2225Hz)である点である｡; Bell 103やBell 202は有線通信の他､ﾊﾟｹｯﾄ通信などでも使用された｡

HST Dual Standard: HSTはUS Roboticsにより16,800bpsでの通信を実現したものである｡V.FC/V.34の16,800bpsとは互換性がない｡普及せずﾛｰｶﾙな実装となった｡Dual StandardとはHSTとV.32bisの両方に対応するという意味である｡
V.32terbo: AT&TによりV.32bisをさらに発展させ､19,200bpsでの通信を実現したものである｡V.FC/V.34の19,200bpsとは互換性がない｡これも普及せずﾛｰｶﾙな実装となった｡
V.FC: 別名V.FAST｡V.34以前に28,800bpsでの通信を実現した｡V.34の制定が遅れたため､前二者より普及した｡V.34にある送信と受信で異なる速度を利用する実装はない｡接続から通信開始までの時間がV.34より長い｡V.34とは互換性がないが､V.34対応機種の多くがV.FCにも対応している｡

Microcom Networking Protocol

MNP (Microcom Networking Protocol) は､ｱﾒﾘｶMicrocom(ﾏｲｸﾛｺﾑ)社が提唱した､ﾓﾃﾞﾑ用のﾃﾞｰﾀ圧縮とｴﾗｰ訂正のための規格の総称｡第三者組織によって標準化された規格ではないが､一部の規格は内容が一般に公開されたことと､実際にMicrocom Networking Protocolを搭載したﾏｲｸﾛｺﾑ社のﾓﾃﾞﾑの伝送品質が優れていた事から普及した｡ｸﾗｽ1から10までｸﾗｽ分けがされており､上位のｸﾗｽは下位のｸﾗｽの機能をすべて含んでいる｡ほかの通信ﾌﾟﾛﾄｺﾙと組み合わせて使用される｡

ｸﾗｽ毎の特徴は以下の通り｡

ｸﾗｽ1: 非同期半二重通信を行う｡
ｸﾗｽ2: 非同期全二重通信を行う｡
ｸﾗｽ3: 同期型通信を行う｡ｽﾀｰﾄﾋﾞｯﾄ､ｽﾄｯﾌﾟﾋﾞｯﾄを送らないことからｽﾙｰﾌﾟｯﾄは非同期無手順通信の110%程度になる｡
ｸﾗｽ4: 回線品質に応じてﾊﾟｹｯﾄ長を自動設定する｡また､送受信されるﾃﾞｰﾀからｺﾝﾄﾛｰﾙﾋﾞｯﾄの重複を取り除くことでｽﾙｰﾌﾟｯﾄは非同期無手順通信の120%以上になる｡
ｸﾗｽ5: ﾗﾝﾚﾝｸﾞｽ圧縮とﾊﾌﾏﾝ符号によるﾃﾞｰﾀ圧縮を行う｡ｽﾙｰﾌﾟｯﾄは200%となる｡
ｸﾗｽ6: 通信量に応じて全二重通信を2倍の半二重通信として使う手法および通信速度の自動設定｡
ｸﾗｽ7: ﾌｧｰｽﾄ･ｵｰﾀﾞ･ﾏﾙｺﾌﾓﾃﾞﾙによるﾊﾌﾏﾝ符号ﾃﾞｰﾀ圧縮をおこなう｡ｽﾙｰﾌﾟｯﾄは約300%｡
ｸﾗｽ9: ﾃﾞｰﾀ･ﾊﾟｹｯﾄにACKを付加するPiggy Back Askingと指定したﾃﾞｰﾀ･ﾊﾟｹｯﾄのみを再送要求できるMultiple Selective Negative Ackに対応する｡
ｸﾗｽ10: 移動体通信など用の､伝送路の状態変化により通信速度やﾊﾟｹｯﾄｻｲｽﾞを調節し､再送信などを減らして送信効率を上げるもの｡

なお､ｸﾗｽ8は欠番である｡

LAPM･V.42bis

ITU-T標準ﾌﾟﾛﾄｺﾙで規定された､ｴﾗｰ訂正とﾃﾞｰﾀ圧縮の方式｡ｴﾗｰ訂正はMNP4と互換｡｢V.42bis｣はBTLZ (British Telecom Lempel-Ziv) 方式を採用したﾃﾞｰﾀ圧縮の規格であり､CCITT(当時)が1989年11月に勧告したもの｡MNP5の圧縮率が1.6 : 1であったのと比較して2.45 : 1程度と､圧縮効が高い｡2400bps以上のﾓﾃﾞﾑで広く使われた｡

網制御装置

網制御装置(もうせいぎょそうち)は､NCU (Network Control Unit) とも呼ばれる､一般加入者回線に接続するために､交換機に対し回線の接続･相手側の電話番号の通知･切断･通信先等の変更等の処理を行う機器である｡

初期のものは､電話機の形状をしており､回線接続などの動作は手動でﾀﾞｲﾔﾙしたり､回路を切り替えたりしていたが､後に､ｺﾝﾋﾟｭｰﾀからの制御により自動発信､自動着信などもできる様になった｡

初期段階では､NCUから制御用信号専用のｹｰﾌﾞﾙでﾓﾃﾞﾑに接続されていたが､後にﾓﾃﾞﾑと一体化された機器が登場する｡ﾍｲｽﾞATｺﾏﾝﾄﾞという業界標準のｺﾏﾝﾄﾞを搭載したﾓﾃﾞﾑが登場してからは､専用ｹｰﾌﾞﾙを介して制御する必要がなくなり､制御ｺｰﾄﾞの標準化と通信回線接続のﾓｼﾞｭﾗｼﾞｬｯｸ化に伴い､一般のﾊﾟｿｺﾝ通信などでも使えるようになった｡

ﾍｲｽﾞATｺﾏﾝﾄﾞ

Hayes社の300bpsﾓﾃﾞﾑ Smartmodem(北米向け)

ﾍｲｽﾞATｺﾏﾝﾄﾞとは､ｱﾒﾘｶのHayes Microcomputer Products社が開発したｲﾝﾃﾘｼﾞｪﾝﾄﾓﾃﾞﾑのｺﾏﾝﾄﾞ体系で､ATtentionの略である､｢AT｣でｺﾏﾝﾄﾞが始まることからこう呼ばれる｡AやTは小文字でも良いが､AとTとの間に他のｺｰﾄﾞが入るとATｺﾏﾝﾄﾞとは認識されない｡

ﾍｲｽﾞ以外のﾓﾃﾞﾑﾒｰｶｰも同ｺﾏﾝﾄﾞ体系を採用したため業界標準となったが､各社の独自の拡張がされた部分には互換性がないこともある｡

端末からの命令を｢ｺﾏﾝﾄﾞ｣､ﾓﾃﾞﾑからの応答を｢ﾘｻﾞﾙﾄｺｰﾄﾞ｣と呼ぶ｡

ATｺﾏﾝﾄﾞは､次のようなﾋﾞｯﾄｽﾄﾘｰﾑから始まる｡

8bit､ﾊﾟﾘﾃｨなし､ｽﾄｯﾌﾟﾋﾞｯﾄ1bitの場合

A|0s|1|0|0|0|0|0c|1|0x|1s| T|0s|0|0|1|0|1|0c|1|0x|1s| /|0s|1|1|1|1|0|1|0|0x|1s|

a|0s|1|0|0|0|0|1c|1|0x|1s| t|0s|0|0|1|0|1|1c|1|0x|1s|

ﾍｲｽﾞATｺﾏﾝﾄﾞを採用するﾓﾃﾞﾑはDCE - DTE間の速度及びﾌｫｰﾏｯﾄを自動判定する機能を備えている場合が多い｡このATというﾃﾞｰﾀを受信したと仮定し､最初の1の後の5個の0の後に現れる1までの時間を測定することで速度 (bit per second) を測定できる｡その次の0 (0x) が現れるかどうかで､現れなければ7bitﾊﾟﾘﾃｨなしと､0ではなく1が現れた場合は7bit奇数ﾊﾟﾘﾃｨであると判定できる｡0が現れた場合は7bit偶数ﾊﾟﾘﾃｨと8bitﾊﾟﾘﾃｨなしの可能性がある｡その場合､AとTでは1の個数が異なるため､Tのﾊﾟﾘﾃｨﾋﾞｯﾄを見ることでどちらなのか判定できる｡実際の実装は､AやTが小文字であった場合 (0c=1) を考慮してある､ｽﾄｯﾌﾟﾋﾞｯﾄ長をAの後にくるTとの間で判断するなど､若干複雑である｡なお､A/は直前の操作を繰り返すｺﾏﾝﾄﾞである｡

ITU-T V.25bis

ITU-Tが定めたﾓﾃﾞﾑのｺﾏﾝﾄﾞ体系｡ﾍｲｽﾞATｺﾏﾝﾄﾞはﾓﾃﾞﾑによって独自の拡張が行われており､通信するにあたってﾓﾃﾞﾑを何らかの形で識別しなければならないが､V.25bisではｼﾘｱﾙｲﾝﾀｰﾌｪｰｽの制御状態からｺﾏﾝﾄﾞとその手順が厳密に定義されており機種依存の問題はほとんどない｡ﾙｰﾀｰなどに接続されることを前提としたﾓﾃﾞﾑで採用されている｡ｺﾝｼｭｰﾏｰ向けの製品では一時期V.25bisとﾍｲｽﾞATｺﾏﾝﾄﾞの両方をｻﾎﾟｰﾄしていたが､現在ではV.25bisをｻﾎﾟｰﾄしていない製品がほとんどである｡

無線ﾓﾃﾞﾑ

｢ﾓﾊﾞｲﾙﾌﾞﾛｰﾄﾞﾊﾞﾝﾄﾞ｣も参照

Huawei CDMA2000 Evolution-Data Optimized USB ﾜｲﾔﾚｽﾓﾃﾞﾑ

無線ﾓﾃﾞﾑ､ﾜｲﾔﾚｽﾓﾃﾞﾑ (wireless modem) とは､無線通信回線を伝送路に使用するﾓﾃﾞﾑである｡ﾌﾞﾛｰﾄﾞﾊﾞﾝﾄﾞｲﾝﾀｰﾈｯﾄ接続のものは､ﾓﾊﾞｲﾙﾓﾃﾞﾑ (Mobile modem)､ﾎﾟｰﾀﾌﾞﾙﾓﾃﾞﾑ (portable modem) と呼ぶこともある｡

IPの仮想LANｶｰﾄﾞ･ﾙｰﾀｰ･ﾌﾞﾘｯｼﾞとして振る舞うものは､｢ﾓﾃﾞﾑ｣と言うよりは｢(通信)ｱﾀﾞﾌﾟﾀ｣などと呼ばれる事も多い｡

汎用の無線ﾃﾞﾊﾞｲｽとして多様な使い方が可能なBluetoothも無線ﾓﾃﾞﾑの一種と言える｡

2000年代より電波帯域の有効活用のため､2G携帯電話やPHSのように､音声をｱﾅﾛｸﾞ-ﾃﾞｼﾞﾀﾙ変換してﾅﾛｰﾊﾞﾝﾄﾞ無線ﾓﾃﾞﾑでﾃﾞｼﾞﾀﾙ伝送することが一般的になっていた｡また､2000年代後半より第3世代移動通信ｼｽﾃﾑ (3G) ･Wimaxなどの広帯域無線ｱｸｾｽや､Wi-Fiｱｸｾｽﾎﾟｲﾝﾄなどが普及し始める｡

2010年代より､第3.5世代携帯電話 (3.5G)､おくれて第3.9世代携帯電話 (3.9G)が普及し始めている｡特に3.9G(LTE)は形式の差こそあれ基盤技術は同じLTEであり､3.5Gまで見られた規格争いは沈静化し一本化が見られる｡3.9G(LTE)は2010年代末に掛けて本格的に普及した｡

2020年代に掛けて第4世代携帯電話 (4G)､第5世代携帯電話 (5G)の普及が展望されている｡

移動体通信ﾈｯﾄﾜｰｸ以外を使用するものとして､小出力のFMﾗｼﾞｵ波を使用したり､ISM帯である2.4GHz帯や､特定小電力無線を使用する無線ﾓﾃﾞﾑがある｡後者の無線ﾓﾃﾞﾑは､ﾎｽﾄと通信ﾎﾟｰﾄ等で直接接続したり､ｲｰｻﾈｯﾄﾌﾞﾘｯｼﾞとして機能する物もある｡2.4GHz帯の無線ﾓﾃﾞﾑは免許が不要でかつ高速通信ができるｽﾍﾟｸﾄﾗﾑ拡散を用いた物が主である｡ｱﾏﾁｭｱ無線におけるﾀｰﾐﾅﾙﾉｰﾄﾞｺﾝﾄﾛｰﾗ (TNC) が､ﾓﾃﾞﾑを内蔵したﾃﾞｰﾀﾘﾝｸ装置に該当する｡ただしTNCがﾓﾃﾞﾑと呼ばれることは少ない｡