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ヤマダ電機とは?

種類
株式会社
【市場情報】
東証1部 9831
2000年9月上場

【略称】
ヤマダ、YAMADA
【本社所在地】
日本
370-0841
群馬県高崎市栄町1番1号
【設立】
1978年6月1日(日本電線工業)
業種
小売業
法人番号
4070001011201
【事業内容】
家電製品、生活用品等の販売
【代表者】
山田昇(創業者、代表取締役会長取締役会議長)
一宮忠男(代表取締役副会長兼代表執行役員CEO)
三嶋恒夫(代表取締役社長兼代表執行役員COO)
(2016年4月1日現在)
【資本金】
710億58百万円
(2019年3月31日現在)
【発行済株式総数】
9億6,648万9千株
(2019年3月31日現在)
【売上高】
連結:1兆6,005億83百万円
単体:1兆3,964億51百万円
(2019年3月期)
【経常利益】
連結:368億89百万円
単体:260億27百万円
(2019年3月期)
【純利益】
連結:146億92百万円
単体:9億16百万円
(2019年3月期)
【純資産】
連結:5,915億93百万円
単体:5,338億75百万円
(2019年3月31日現在)
【総資産】
連結:1兆1,840億42百万円
単体:1兆484億87百万円
(2019年3月31日現在)
【従業員数】
連結:18,853人
平均臨時雇用者:9,520人
単体:10,432人
平均臨時雇用者:7,744人
(2019年3月31日現在)
【決算期】
3月31日
【会計監査人】
有限責任あずさ監査法人
【主要株主】
エフィッシモ・キャピタル・マネージメント 13.26%
テックプランニング 6.75%
ゴールドマンサックスインターナショナル(常任代理人ゴールドマン・サックス証券) 5.02%
ソフトバンクグループ 4.99%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)4.45%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)3.50%
ロイヤルバンクオブカナダトラストカンパニー(ケイマン)リミテツド(常任代理人立花証券)3.39%
(2017年3月31日現在)
【主要子会社】
グループ会社の項目を参照
【関係する人物】
桑野光正(元代表取締役社長兼代表執行役員COO、現取締役兼執行役員副会長)
【外部リンク】
www.yamada-denki.jp
特記事項:旧ヤマダ電機は1983年9月1日設立(1973年4月創業)

株式会社ヤマダ電機(ヤマダでんき)は、日本家電量販店チェーン。日本の家電販売最大手で、テックランド (Tecc.Land)、LABI(ラビ)、ヤマダモバイル(旧名称テックサイト (Tecc.site))、といった業態の店舗を展開している。なお、屋号としてのヤマダ電機にはヤマダ電機直営の店舗と子会社や提携企業が運営するものが存在する(後述)。

概要

1973年日本ビクターを退社した宮崎県出身の山田昇が個人商店(ナショナルショップ)「ヤマダ電化センター」(群馬県前橋市)として創業。1983年株式会社ヤマダ電機設立。現在の法人は、1978年設立の休眠会社・日本電線工業株式会社と株式額面変更のために1987年5月21日合併して、商号を株式会社ヤマダ電機に変更したものである。

群馬県を地盤とした郊外型家電量販チェーンとしてスタートし、1980年代からは北関東各県の同業である、コジマ(栃木県)、ケーズデンキ(茨城県)などと、互いの商圏への進出と価格競争で激しく競い合い規模を拡大した。一時期コジマに対して売上高で劣勢に立たされたが、大型店舗出店の規制緩和にあわせて他社に先駆けて店舗を大型化する戦略に切り替えた。1999年には京都府八幡市に関西第1号店の京都八幡店を開店させ、この店舗から全国展開に本腰を入れ、翌2000年東京証券取引所第一部上場以降は、既存店の建替・移転を進めるとともに、各地の地元量販店との提携や買収によって全国展開を加速した。

2002年に当時トップだったコジマを抜いて家電量販店国内最大手となり、2005年2月には、専門量販店としては日本で初めて売上高1兆円を達成している。2005年7月29日、最後まで未出店だった徳島県で徳島藍住店を開店させ、家電量販店で初の全都道府県進出を果たした。2006年度には、家電量販業界内売上規模の2割を占めている。2008年3月にコジマが島根県に出店するまでは全都道府県に出店している唯一の家電量販店チェーンだった。(しかし、その後コジマはビックカメラに買収されたためコジマは不採算店舗を次々と閉店。結局2018年現在家電量販店としては唯一の全都道府県に進出している。)

さらなる業様拡大のため、小商圏や駅前への進出も目指している。2004年6月、都市型店舗の試験をかねて、広島市中心部に広島中央本店を開店。そのノウハウを元にして、2006年には大阪市浪速区に「LABI1 なんば」を開店し、以降は「LABI」を駅前型量販店業態の統一ブランド名として各地に出店しており、ビックカメラヨドバシカメラなどの都市型量販店と激突する格好となっている。また、2006年9月29日携帯電話携帯オーディオなどのモバイル機器を専門に扱う小型店舗の新業態「テックサイト」を東京都中野駅前に出店、これも以降各地に展開する。さらに2006年9月、関西および北海道エリアで「ヤマダTVショッピング」を放送開始。2007年1月4日からは地上波BSで全国展開し、TVショッピング分野への本格進出を狙う。

2011年には住宅メーカーのエス・バイ・エル(現・ヤマダホームズ)を傘下に収め、「S×L by YAMADA」のブランド名で太陽光発電オール電化などを備えた「スマートハウス」の販売促進に力を注ぎ、2012年には住宅機器メーカーのハウステックを傘下に収めるなど、家電以外の業態拡大も視野に入れている。

2013年3月までに、全国約700の直営店のうち、国内約300か店の屋上に太陽光パネルを設置して太陽光発電を行う予定である。

テーマソング

CMソング店内ソングとして用いられている曲として『ヤマダ電機の唄』(作詞:ヤマダ電機とゆかいな仲間たち、作曲:富田伊知郎)が存在している。なお、同社を含めて、家電量販店9社のテーマソングを収録したアルバム『エレクトリックパーク』が、ポニーキャニオンより発売されている。

主な提携・買収

ヤマダ電機は東証一部上場以降、積極的に規模の拡大を指向しており、その手段の一つとしてM&Aを行っている。

2005年7月14日、静岡県が本拠の小売企業・株式会社マキヤと合弁会社・東海テックランドを設立(マキヤ80%、ヤマダ20%)。マキヤが営業する電器店業態「ヤベデンキ」を新会社に分離してテックランドに転換したが、業績が振るわなかったためフランチャイズ方式を断念。2007年10月1日、マキヤ保有分の東海テックランド株式をヤマダ電機が買い取り、完全子会社化した。

2005年11月1日、香川県を中心にスーパーマーケットを営業する株式会社マルナカ、同じく香川が本拠の小売企業・株式会社ダイナマイトコーポレーションとともに中四国テックランドを設立(ヤマダ55%、マルナカ25%、ダイナマイト20%)。ダイナマイトが営業する電器店業態「デンキのダイナマイト」の主力店舗を新会社に分離してテックランドのフランチャイズに転換。これにより実質的に「デンキのダイナマイト」店舗を買収した。

九州でケーズデンキのフランチャイズを展開していた正一電気が、ケーズとの契約終了後の2007年2月に合弁会社・九州テックランドを設立(正一電気60%、ヤマダ40%)。正一電気が営業していたケーズデンキ店舗はテックランドに転換された。

2007年6月29日には、新生銀行ファンドの傘下で経営を再建したぷれっそホールディングスの全株式を取得し完全子会社化。2007年9月26日には、独立系投資会社のアセット・マネジャーズ系のファンドから、ディスカウントショップのキムラヤを運営する株式会社キムラヤセレクトの株式94.25%を取得して、連結子会社化した。

また、2007年9月頃から、業界7位のベスト電器の株式を純投資目的として買い進め実質的な筆頭株主になっており、ベスト電器がビックカメラとの資本・業務提携を発表した後も、2007年11月にはベスト電器株を40%まで買い増しする意向を示していた。ところが2008年8月25日に、ベスト電器がビックカメラに対して第三者割当による自己株式処分(増資)を行い、ビックカメラの株式比率は14.86%となり、2008年10月には、ビックカメラが株式を追加取得し、持株比率を15.03%まで高めて持分法適用関連会社化したため、当時のヤマダ電機はベスト電器との提携を一時は断念し、株式保有は引き継き続けるものの、売却も検討するとしていた。

2009年1月に、民事再生手続中の九十九電機から事業譲受する株式会社Project Whiteを設立し、3月10日事業譲受完了。

2012年7月13日、同業のベスト電器と資本・業務提携を行うことを正式発表。同年12月10日に公正取引委員会の承認を経て、同月13日に子会社化した。

ヤマダ電機がベスト電器を子会社とする条件として2012年12月10日に公正取引委員会が示した「ベスト電器店舗の同業他社への譲渡」要件を受け、ヤマダ電機テックランドNew秩父店並びにベスト電器の直営5店舗(B・B唐津バイパス店、B・B甘木店、B・B島原店、諫早本店、サンロードシティ人吉店)の計6店を2013年9月から11月にかけてエディオンへ譲渡した。

2015年5月7日、ソフトバンクと資本業務提携する契約を締結した。同社との提携によって携帯電話を含む通信サービスの販売などを一段と強化したいとしている。

2017年7月1日、子会社としていたベスト電器を完全子会社化した。

店舗の展開

国道49号から見るコジマVSヤマダ(福島県郡山市)

1980年代から北関東で激しく競い合った、ヤマダ(群馬)、コジマ(栃木)、ケーズデンキ(茨城)の3社は「北関東YKK」と呼ばれ(ヨドバシカメラ、ヤマダ、コジマで「Y2K」ともいう)、一時期は日本電気大型店協会 (NEBA) 曰く「北関東の風雲児or波乱児」たちとも言われたが、その勢いは今日では全国各地に広がり、家電販売業界再編の引き金、NEBA解散(2005年8月)の引き金になったともいえる。そのなかでも、特に隣県に本社のあるコジマとの対抗心は非常に強く、互いに近隣に対抗出店し、右記の写真のような光景は群馬・栃木エリアのみならず全国で見ることが出来る程である(上画像の郡山市の場合、ヤマダ電機が南に1kmの地点に移転・縮小したため、事実上コジマに軍配が上がっている)。「他店より安い」を強調しており、その価格表示に関しては裁判沙汰にもなったこともある。1997年にコジマは家電製品売上高日本一の座をベスト電器から奪い優位に立ったが、ヤマダが急速に店舗のスクラップアンドビルドを進め、2002年にコジマを抜き去りトップに躍り出て、今日のようなスタイルとなっている。また、パソコン販売に力を入れ、独自ブランドPC構築を目的にKOUZIROを子会社化するとともに、中古PCの販売にも力を入れており、これらは法人営業に強みを持つ。

2017年現在は以下の業態を擁する。20世紀末より出店攻勢を強めて、2005年までに47都道府県すべてに出店した。

テックランド (Tecc.Land)
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この節の加筆が望まれています。

総合家電販売店。ヤマダ電機の主力店舗形態。ロードサイドを中心に出店する。
多くの店舗は1階部分に駐車場を配し、店舗入口と来店ポイント付与端末・トイレのみが設置され、売り場は2階以上となっている。ただし、サトームセンなどの他店から転換した店舗や近年新規出店した店舗では平屋建ての店舗もある。
ケーズデンキ同様、「テックランド○○本店」と「本店」と称する店舗が多数存在するのが特徴。
以前の店舗外観は黄色を基調とした派手なものが中心だったが、最近の店舗では白や灰色を基調とした外観に変化している。またリニュアールオープンした以前より存在する店舗に関しては緑色の部分を青色に変更している店も存在する。
子会社化した星電社、マツヤデンキ、ベスト電器からテックランドに転換した店舗も存在する。屋号はヤマダ電機テックランドに変更されるが運営は引き続き転換前の法人が行う。
近年では家電製品のほかに、食料品や一般用医薬品を販売する店舗も存在している。


LABI (LABI / LABI1)
ヤマダ電機が以前は出店していなかった、カメラ系家電量販店が立地する都心部ターミナル駅前に出店するにあたり新たに立ち上げた都市型大規模店舗。基本的に都心部の商業ビルをほぼ丸ごと借り上げる形で展開する。LABIとは、「LIFE ABILITY SUPPLY」からの造語であるという。特に規模が大きい高崎、池袋、なんばの3店舗はLABI1と付けられている。
2004年6月11日に実験店として都市型店舗「テックランド広島中央本店」(広島市中区ウィズワンダーランド跡。天満屋八丁堀ビルへの移転時にLABIに鞍替えし閉店)を開店させ、その結果をもとに2006年3月10日に1号店「LABI1なんば」(大阪府大阪市浪速区難波中なんばパークス南隣)を出店、以後9都府県に21店舗を展開している。
百貨店の居抜きや同業他社のM&Aによる店舗買収による出店が多い。水戸店をケーズホールディングス本社の向かいに建てるなど、同業他社を強く意識した出店戦略を採っている。
2008年7月11日に開店した「LABI1高崎」(群馬県高崎市)は、本社を併設した自社ビルを新築して出店している(本社移転日は同年7月1日)。創業の地である前橋市を離れることについて、ヤマダ電機の一宮浩二副社長(当時)は2005年の高崎移転発表時の記者会見で、本社からの交通の利便性の向上を理由に挙げ、「創業の地を離れるのは残念だが、1分1秒を争う戦いをしている以上、宿命ともいえる選択だった」と語っている。近接する場所には高崎が創業の地であるビックカメラの1号店(高崎東口店)が立地している。
2009年10月30日に開店した「LABI1日本総本店池袋」(東京都豊島区東池袋三越池袋店跡・ビックカメラ隣)は「今迄の家電量販店の枠にとらわれない総合流通化の実現」を謳い、レストランフロアやフットサルコートなどと同居した都市型店舗の集大成と位置付けられている。元々池袋には2007年7月13日に開店した3号店「LABI池袋」があったが、これをモバイル機器・ホビーの専門店(池袋モバイルドリーム館、日本総本店の別館扱い)に改装している。
テックランドからの鞍替え例として、「LABI大船(旧:テックランド大船)」が挙げられる。
三宮は星電社が運営しており、ほかは全て直営店となっている。
その他の各店舗の詳細はLABI・案内ページを参照
ヤマダモバイル
携帯電話及びモバイルコンピューティング専門の小規模店舗。東京周辺に展開。旧名称テックサイト (Tecc.site)
ヤマダアウトレット
各店の旧モデル在庫品や展示使用品、中古家電を取り扱う業態。
新規出店はなく、すべて既存のテックランド店かLABI店からの業態転換である。
一部店舗にはグループ会社のシーアイシーが提携しているDon Don upがインショップ形式で出店している。
家電住まいる館・LABI LIFE SELECT
2017年より展開されている新業態で、家電製品のほかソファやベッドなどの家具、キッチン用品などの住宅関連商品を取り揃えており、リフォームや不動産コーナー、カフェが併設されている店舗も存在する。
店内はテックランド店などとは異なり、フロア全体がダウンライト照明になっており、先述のテーマソングも流れていない。
2018年3月末までに神奈川、埼玉、千葉などの既存店舗20店を「家電住まいる館」に改装予定。
類似業態としてLABI店舗を改装した「LABI LIFE SELECT」があり、高崎・自由が丘・立川・千里が該当する。

その他、ヤマダ電機の関連会社が、『コスモスベリーズ』(コスモスベリーズ)、『マツヤデンキ』・『CaDen』(マツヤデンキ)、『再楽館』『再楽リプラス』(シーアイシー)を運営している。

ポイントサービス

2001年より会員カード(「ヤマダポイントカード(リライト式カード)」「安心会員カード(リライト式カード)」「ヤマダLABIカード(クレジット機能付きポイントカード)」)によるポイントサービスを展開し、ポイント制度に否定的な他の郊外型競合店との差別化要素として積極的に利用してきた。ヤマダ電機全店で本格導入する前に「デジタル21」2店(東京都足立区および岡山市。いずれも「テックサイト」に転換、岡山の店舗は後に閉店)で実験導入した。旧デジタル21のリライト式ポイントカード(銀色)とヤマダ電機のリライト式ポイントカード(金色)は対応各店で相互使用できた。

「ヤマダポイントカード」(リライト式カード)は一旦新規発行を終了していたが、後に再開した。

近年、「ポイント付与ありの高い価格」と「ポイント付与なしの安い価格」が同時設定され選択できる商品や、「表示価格を下げてポイント付与なしのみ」の設定とした商品の数も拡大してきた。

なお、東海テックランド系列店舗でのポイントカードは、東海テックランドでのみ使用できる旨が明記されている(デンキランド系列店舗のポイントカードも同様)。九州テックランド系列店舗でのポイントカードはデザインも異なり、九州テックランドでのみ使用できる旨が明記されていたが、2008年10月より相互利用が可能となった。また、完全子会社化したぷれっそホールディングス傘下3社が2007年9月から発行している「ぷれっそポイントカード」は、通常のヤマダ電機店舗では使用できないが、旧ぷれっそ3社からヤマダ電機に転換した店舗に限り利用することが出来る。

2014年12月に「ヤマダポイントカード」がリニューアルとなり、従来のリライト式からバーコード読取式に変更(裏面にはバーコードに加え、携帯電話スマートフォンのバーコードリーダー機能を利用してポイント残高を確認するためのQRコードも追加された)。また、デザインは「YAMADA」ロゴが大きく描かれたブルーVer.と小さなシンボルマークが多く描かれたカラフルVer.の2種類となり、入会時又はリライト式カードからの切替時に選択できるようにした。

ポイントマシーン

商品購入時のポイント付与の他に、店舗入口などに設置している「ポイントマシーン」の利用で「ご来店ポイント」がプレゼントされる(「ヤマダモバイル」にはポイントマシーンが設置されていない)。付与されるポイントはスロットマシンの要領で抽選で決められる。

ポイントマシーンのサービス提供内容は、店舗や利用時期によって異なる場合がある。以下は一部店舗での提供例を含む。

導入当初は、来店時ひとり1日1回のみの利用が可能で最低100ポイントのプレゼントを受けられた(商品購入なしでは各月ごとに4回まで。会員登録時や商品購入に応じて利用可能回数は積み増しされた)。

2006年から来店時と商品購入後の1日最大2回まで利用可能となった(来店時に最低10ポイント+商品200円以上購入後に最低90ポイント。後に、来店時に10 - 4000ポイント+商品3,000円以上購入後に10 - 4,000ポイント)。

現在は再び、ひとり1日1回限りのポイントマシーン利用となっている。利用1回につき50 - 4,000ポイントが付与される。通常時は商品3,000円分以上(期間限定キャンペーン時は商品1,000円分以上)の購入後に、利用可能回数(ポイントチャンス)が現在の上限値である「4回」にまで回復する。回復当日にマシーン利用済みの場合、次回利用は翌日以降となる。

2010年4月30日をもって来店ポイントマシーンにおけるリライト式ポイントカード(ヤマダポイントカード、安心会員カード)の利用を終了した(購入時の利用は2014年12月にポイントカードのリニューアルが行われるまで従来通り可能であった)。

2010年5月1日以降、来店ポイントマシーンの利用は「ケイタイdeポイント」と「ケイタイdeタッチ」のみとなった。事前に会員登録した携帯電話で、画面へのバーコード表示を用いたサービスが「ケイタイdeポイント」で、さらにおサイフケータイにひも付けしたサービスが「ケイタイdeタッチ」である。のちにサービス名称を変更し、ケイタイdeポイントとケイタイdeタッチ機能を含む「ケイタイde安心」会員としている(このサービスの担当部署名は「ケイタイdeポイント事務局」である)。

2014年6月21日からはクレジット機能付ポイントカードの「ヤマダLABIカード」での来店ポイントサービスが約4年ぶりに復活した。また、ポイントカードについては2014年12月から発行されているバーコード読取式の新カードにおいて、ポイントの残高確認と期間限定のキャンペーン利用時にのみマシーンの利用ができるようになった(ポイントカードでの来店ポイントサービスは従来通り利用できない)。

沿革

2010Happy Mail