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ヴェルサイユ条約とは?

【同盟及連合国ト独逸国トノ平和条約】

ヴェルサイユ条約英語版原本

【通称・略称】
ヴェルサイユ条約(1919年)
署名
1919年6月28日
【署名場所】
ヴェルサイユ宮殿鏡の間
効力発生
1920年1月10日
寄託者
フランス共和国政府
【言語】
フランス語英語
【主な内容】
連合国とドイツの講和
国際連盟国際労働機関の発足など
ウィキソース原文

ヴェルサイユ条約(1919年)(ヴェルサイユじょうやく、: Traité de Versailles)は、1919年6月28日フランスヴェルサイユで調印された、第一次世界大戦における連合国ドイツ国の間で締結された講和条約の通称。

概要

『ヴェルサイユ宮殿、鏡の間における講和条約調印、1919年6月28日』。作・ウィリアム・オルペン
The Signing of the Peace Treaty of Versailles

正文フランス語英語であり、正式な条約名はそれぞれフランス語: Traité de paix entre les Alliés et les Puissances associées et l'Allemagne英語: Treaty of Peace between the Allied and Associated Powers and Germanyであるが、ヴェルサイユ宮殿鏡の間で調印されたことによって、ヴェルサイユ条約と呼ばれる。

日本における正式条約名は同盟及連合国ト独逸国トノ平和条約(大正9年条約第1号)。

この条約および、諸講和条約によってもたらされた国際秩序をヴェルサイユ体制(ヴェルサイユたいせい)という。

ヴェルサイユの表記揺れで、ベルサイユ条約ベルサイユ体制と表記することもある。

背景

休戦交渉と休戦協定

休戦協定締結(着色写真)
十四か条の平和原則」および「ドイツと連合国の休戦協定 (第一次世界大戦)」も参照

1916年12月12日、ドイツ帝国が和平の探りを入れるために覚書を発表すると、12月18日に中立国であったアメリカ合衆国大統領ウッドロウ・ウィルソンは平和覚書を発表し、和平仲介を買って出た。しかしこの際は連合国の拒否に遭い、和平は実現しなかった。ウィルソンはその後も和平実現の望みを捨てず、1917年1月22日の上院演説で「国際連盟設立」、公海の自由、世界規模の民主化、ポーランドの自由化を求め、公正な「勝利無き講和」を訴えた。その後アメリカは連合国側として参戦することになるが、ウィルソンはその後も公正な講和を唱え、1918年1月8日には「十四か条の平和原則」を発表し、公正な講和を目指す旨をアピールした。

1918年になるとドイツの敗北は明らかになり、9月29日にスパで開かれていた大本営はウィルソンに講和交渉要請を決定した。10月3日に首相となったバーデン公子マックスはアメリカに講和のための覚書を送付し、アメリカとの間で覚書交換がはじまった。この講和交渉の中でアメリカは「十四か条の平和原則」を講和条約の基礎とした上で、専制的と見られたドイツの体制変革を要求し、10月22日にバーデン公子マックスもこれを受諾した。ただしこの時点ではイギリスフランスといった連合国間での合意は行われておらず、ウィルソンは友人であったエドワード・ハウス名誉大佐をパリに派遣した。ハウスはかなりの妥協と引き替えに「十四か条の平和原則」を講和の前提とする合意を取り付けた。10月27日には講和に反対するエーリヒ・ルーデンドルフ参謀次長が解任され、10月28日には首相の権限が強化された憲法改正が行われ、専制色が薄められた。

11月5日にはキール軍港で水兵の反乱が起きたが(キールの反乱)、同日にアメリカ国務長官ロバート・ランシングから休戦条件の詳細について連合国が保障かつ強制する無制限の権力を有するという、事実上の無条件降伏に近い内容を確認する「ランシング・ノート」が送付された。11月7日にマティアス・エルツベルガー無任所相と新参謀次長ヴィルヘルム・グレーナー中将がパリ郊外のコンピエーニュの森に派遣され、連合国軍総司令官フェルディナン・フォッシュ元帥との休戦交渉を開始した。

その後首都ベルリンでも皇帝退位を求める声が高まり、11月9日にはバーデン公子マックスが首相を辞任してフリードリヒ・エーベルトが新首相となった。同日にはフィリップ・シャイデマンが独断で共和制を宣言し(ドイツ革命)、翌日には皇帝ヴィルヘルム2世がオランダに亡命した。

共和国政府を率いることになったエーベルトの臨時政府は休戦交渉を引き継ぐこととなり、エルツベルガーらに交渉の継続を命令した。交渉の末、11月11日に休戦協定が結ばれた。この休戦協定は占領地やアルザス=ロレーヌからの即時撤退を含む、抗戦継続を不可能にする大変厳しいものであったが、「十四か条の平和原則」と、1918年2月11日の「四原則」と「民族自決・無併合・無軍税・無懲罰的損害賠償」、9月27日の「五原則」を加えた「ウィルソン綱領」が将来の講和条約の原則となるとされた。 休戦期間は1ヶ月とされており、ドイツ側の状況によっては期限満了後に更新されないことになっていた。

講和条件に対するドイツ側の想定

エーベルトの臨時政府は講和交渉の担当者としてウルリヒ・フォン・ブロックドルフ=ランツァウ外相を任命し、独自に講和条件の想定を行った。

領土
賠償
戦争責任

その後、講和会議の間までドイツ国内の政治家は「公正な講和」を求める主張をたびたび行っていた。またこの間、クルト・アイスナーらのバイエルン自由国政府が独自に連合国と講和する動きを見せたが、他のドイツ諸邦や連合国の支持は得られなかった。

条約策定

パリ講和会議における「四巨頭」、左から順にロイド・ジョージ、オルランド、クレマンソー、ウィルソン
詳細は「パリ講和会議」を参照

講和条約の詳細策定は、1919年1月18日からパリにおいて開催されたパリ講和会議で行われた。ウィルソン、デビッド・ロイド・ジョージイギリス首相、ジョルジュ・クレマンソーフランス首相ら連合国首脳が6か月にわたって会議を行ったが、まず連合国間で講和条件を話し合うべきとするイギリス・フランスの主張と、オーストリア=ハンガリー帝国が崩壊してその後の政府が選出されないという混乱もあったため、ドイツ代表は講和会議に招待されなかった。

講和会議の協議ではドイツに大きな負担を負わせ、自国の安全保障を図ろうとするクレマンソーの主張と、行き過ぎた懲罰に反対し、自らの「公正な講和」概念を貫こうとするウィルソンの二つの路線が対立した。またロイド・ジョージはヨーロッパの勢力均衡をとろうとする意図からフランスほど強硬ではなかったが、多くの戦費や債務をドイツ賠償で補おうとする点では変わらなかった。さらに連合国が支払った膨大な戦費や損害、そのためにアメリカから借り入れた債務、そして賠償とドイツに対する懲罰を要求する英仏両国の世論も会議に影響を与えた。条約は秘密の中で作成され、4月後半にはドイツへの提示案が完成したが、これを事前に公表すればドイツが応じることはなく、また過激派の力が増大することが危惧されていた。協議の結果、ドイツ提示後に概略を公表することとなった。

ドイツに対する提示と交渉

ドイツ代表団。左から4人目がブロックドルフ=ランツァウ

4月18日、ドイツに対して代表団派遣が招請され、ブロックドルフ=ランツァウを首席とするドイツ代表団は4月29日にパリに到着した。5月7日午後、外務省付近のトリアノンホテルで条約案を提示された。ドイツ側には文書による意見を述べる14日間の回答期限が設定されていた。口頭での交渉は許されていなかったが、ブロックドルフ=ランツァウはその場で着席したまま戦争責任条項に対する抗議を行い、ロシアの動員こそが世界大戦に至る原因であったと主張した。しかし、この態度は連合国首脳によい印象を与えなかった。

条約案を受け取ったドイツでは激しい反発が起こった。5月12日にはシャイデマン首相が、18日にはエーベルト臨時大統領が受け入れられないと声明した。代表団も次々と覚書を連合国に送付したが、5月10日に連合国は基本的方針を堅持すると伝達した。ブロックドルフ=ランツァウが特に問題としたのは戦争責任を定めた231条(戦争責任条項、: War Guilt Clause)であり、交渉決裂も辞さない構えであったが、エルツベルガーら一部の閣僚は交渉決裂は戦争につながると危惧していた。ドイツ側は反対提案をまとめ、5月29日に提出したが、その内容は以下のようなものであった。

ドイツ側提案の講和案と意見

三首脳やフォッシュ元帥はドイツ側が条約を拒否すれば、最終目標をベルリンとする戦争を再開する構えであった。ドイツ側の反発だけではなく、イギリス・アメリカのマスコミ等も過酷であると批判した。しかしウィルソンやクレマンソーはドイツ側の意見に対してもなんら考慮する姿勢を見せなかった。一方でロイド・ジョージはイギリス帝国内部の首脳やイギリス世論が条約への反発を強めたことと、ドイツ側が拒否する公算が高まってきたことから、譲歩に傾き始めた。6月1日にイギリス帝国戦時内閣の緊急閣議が開かれ、ドイツ側に譲歩する必要があるかを協議した。南アフリカ外相のヤン・スマッツら閣僚はドイツに譲歩するべきであると主張し、東部国境・占領期間・ドイツの国際連盟への加入・賠償の一定額固定への変更の4点について、ドイツ側に譲歩する提案を四人会議で交渉する権限がロイド・ジョージに与えられた。6月2日の四人会議でロイド・ジョージは譲歩を主張したが、原則主義者であるウィルソンとクレマンソーはロイド・ジョージの変節に怒り、協議は難航した。6月14日に四人会議の議論は決着し、ザールやオーバーシュレージエン(上シレジア)の譲渡が住民投票に変更される等の細部の譲歩が行われることとなった。

6月16日、ドイツ側の所見に対する回答が行われたが、この日に三首脳はドイツが条約締結を拒否すればベルリンまで攻撃するという案の確認を行った。ところがフォッシュは現状では三首脳が期待するような攻勢の準備は出来ないと発言したため、三首脳はフォッシュの責任を激しく追及した。

条約受諾

6月18日、政府はヴァイマルで与党であるヴァイマル連合(ドイツ社会民主党中央党ドイツ民主党)に条約受諾の賛否を問うた。社会民主党は75対35で抗議つきの調印を支持し、中央党は231条と戦犯引渡しを拒否するという条件で調印を承認したが、民主党会派では反対が上回った。しかし、のグレーナーが軍事的抵抗は不可能であるとの認識を示したことが決定打となり、方針が受諾へと傾いた。グレーナーは当初拒否の方針であったが、受諾拒否がかえって共和制やドイツ国家の解体につながることを懸念して条約受諾に方針転換した。6月19日の閣議ではグレーナーと国防相グスタフ・ノスケが国民議会各派や閣僚を説得し、最終的に受諾方針が固まった。シャイデマンは内閣の総辞職を宣言してグスタフ・バウアーが首相となった。さらに民主党の意見により条約改正を求めた電報が送られることになったが、効果なしと見た社会民主党の反対により、この電報は署名なしで送られている。

6月22日、バウアー首相は戦争責任について認めず、皇帝への有罪判決や戦犯処罰は受け入れられないと条件をつけた上で、議会で条約受諾を声明した。国民議会は237対128で賛成し、政府は条件付で条約を受け入れる旨を連合国に申し送った。しかし連合国は無条件での受諾を求め、国民議会は6月23日に講和には反対するが、講和を受諾したものが愛国的な動議に基づくものであると認めるという付帯決議をつけた上で、政府の条約調印権限を承認した。ここに至って政府は条約の受諾を声明した。

条約調印

ヴェルサイユ条約の調印

条約調印式は1919年6月28日、ヴェルサイユ宮殿の鏡の間で行われた。鏡の間は「平和の間」と「戦争の間」をつなぐ構造の回廊であり、またかつて普仏戦争の仮条約締結と、ドイツ帝国の成立が宣言された場所だった。ドイツ側の代表として、条約受諾に反対して辞任したブロックドルフ=ランツァウにかわり、ヘルマン・ミュラー外相とヨハネス・ベル運輸相が調印した。中華民国山東問題の解決を不服として署名しなかった。

その後、各国での批准手続きの後、1920年1月10日に発効した。またアメリカ合衆国はヴェルサイユ条約とその他の講和条約に内包されている国際連盟規約10条には加盟国が侵略を受けた際、アメリカを含む国際連盟理事会が問題解決に義務を負うと言う規定が存在し、共和党が優位だったアメリカ合衆国上院の外交問題委員会はこの条項に留保条件を付けることを主張した。しかし民主党のウィルソン大統領は妥協に応じず、上院での批准は成立しなかった。アメリカ共和党のハーディング大統領は1921年8月25日に米独平和条約、中華民国は1922年5月15日に中独平和回復協定を締結してドイツと講和している。

内容

国際連盟

国際連盟」および「国際連盟加盟国」も参照

条約の第一篇(1条から26条)は国際連盟規約に割かれており、これはサン=ジェルマン条約ヌイイ条約トリアノン条約セーヴル条約と同様の構成である。付属書ではドイツを除く平和条約署名国とともに、複数の国を原加盟国として招請している。

ドイツの領土

淡黄の地域はドイツがヴェルサイユ条約によって喪失した領土
薄緑の地域はザール国際管理地域

第二篇(27条から30条)はドイツの境界を規定している。一部の地域に関しては住民投票による帰属決定が行われることとなった。

ヨーロッパの政治条項

第三篇(31条から117条)ではヨーロッパ各国の政治について定められた。

ドイツの国外財産・植民地

第四篇(118条から158条)は、ドイツの国外権益を定めている。ドイツはヨーロッパや条約締結国における、自国領域外にある権益・特権の一切を放棄する。ただし、膠州湾租借地と、それに関連する特権は日本に譲渡する(山東問題)。また従来の植民地はすべて放棄する。一環としてドイツ・オリエントバンクがモロッコ銀行株を手放した。

軍備条項

第五篇(159条から213条)はドイツの軍備に厳しい制限を加えるとともに、武装解除についても規定している。

軍備制限

破壊される大砲。1919年
兵力
兵器
海軍
航空
その他

条約に基づく軍の編成

軍団編成
歩兵師団の編成
騎兵師団の編成

国際監督委員会

203条から210条では、ドイツの軍備制限や武装解除を監視するための連合国国際監督委員会の設置が定められた。

捕虜と墳墓

第6篇(214条から226条)では捕虜や抑留者の返還と、大戦中に設営された兵士の墳墓の保存について規定している。

制裁

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出典:wikipedia
2020/10/21 01:43

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