このキーワード
友達に教える
URLをコピー

全日本空輸とは?

移動先: 案内検索
 | 画像提供依頼:
  1. 国際線のInspiration of Japanのボーイング767-300ERのビジネスクラスの画像[3]
  2. 国内線プレミアムクラス(ボーイング787以外)の画像[4]
  3. 国内線普通席(新型[5])の画像
の画像提供をお願いします。(2013年4月)
全日本空輸株式会社
All Nippon Airways Co., Ltd.

全日本空輸本社が入居する汐留シティセンター

種類
株式会社
【略称】
全日空
ANA
【本社所在地】
日本
105-7140
東京都港区東新橋一丁目5番2号
汐留シティセンター
【設立】
2012年(平成24年)4月2日
(ANAホールディングス株式会社)
業種
空運業
法人番号
1010401099027
【事業内容】
航空運送事業
旅行事業
【代表者】
平子 裕志(代表取締役社長)
【資本金】
250億円(2017年3月31日現在)
【売上高】
単独:1兆5100億45百万円
(2017年3月期)
【純利益】
単独:486億5百万円
(2017年3月期)
【純資産】
単独:1036億37百万円
(2017年3月31日現在)
【総資産】
単独:6365億82百万円
(2017年3月31日現在)
【従業員数】
単独:13,518人
(2017年3月31日現在)
【決算期】
3月31日
【主要株主】
ANAホールディングス株式会社
【関係する人物】
美土路昌一中野勝義永野重雄普勝清治橋本登美三郎
【外部リンク】
https://www.ana.co.jp/
全日本空輸
All Nippon Airways

IATA
NH ICAO
ANA コールサイン
All Nippon

法人番号
1010401099027
【設立】
1952年12月27日
ハブ空港
東京国際空港(国内線及び国際線)
成田国際空港(国際線及び貨物便)
大阪国際空港(国内線)
関西国際空港(国際線)
那覇空港(貨物便)
焦点空港
新千歳空港
中部国際空港
マイレージサービス
ANA Mileage Club
会員ラウンジ
ANA LOUNGE
ANA SUITE LOUNGE
ANA ARRIVAL LOUNGE
航空連合
スターアライアンス
【スローガン】
あんしん、あったか、あかるく元気!
【親会社】
ANAホールディングス
【本拠地】
日本 東京都港区東新橋一丁目5番2号
【代表者】
平子 裕志(代表取締役社長)
【外部リンク】
https://www.ana.co.jp

全日本空輸株式会社(ぜんにっぽんくうゆ、英称:All Nippon Airways Co., Ltd.)は、日本航空会社ANAホールディングス株式会社子会社で、2017年1月現在、国際線、国内線ともに国内最大規模を誇る。略称ANA(エー・エヌ・エー)、通称全日空(ぜんにっくう)。

イギリス・スカイトラックスによる航空会社の格付けで、実質最高評価の「ザ・ワールド・ファイブ・スター・エアラインズ(The World's 5-Star Airlines)」の認定を得ている。日本のエアラインとしては史上初の獲得。

コーポレートスローガンは「あんしん、あったか、あかるく元気!」、タグラインは「Inspiration of JAPAN」。

目次

  • 1 概要
  • 2 歴史
    • 2.1 前身
    • 2.2 全日本空輸の設立
    • 2.3 全日空設立以降
  • 3 ロゴマーク
  • 4 機材
    • 4.1 運航機材
    • 4.2 グループ会社が運航している機材
    • 4.3 新規導入予定機材
    • 4.4 退役済機材
    • 4.5 訓練用機材
  • 5 国際線
    • 5.1 就航地
      • 5.1.1 就航地
    • 5.2 機内クラス
    • 5.3 サービス
      • 5.3.1 Wi-Fi サービス
  • 6 国内線
    • 6.1 就航地
    • 6.2 座席
    • 6.3 SKiPサービス
      • 6.3.1 Wi-Fi サービス
  • 7 社員
  • 8 ボーイング787の導入
  • 9 貨物・郵便
    • 9.1 貨物専用便就航地
  • 10 全日本空輸 (ANA) グループ企業
  • 11 業務提携航空会社
  • 12 外部コードシェア便提携先航空会社
    • 12.1 国内線
    • 12.2 国際線
      • 12.2.1 スターアライアンス
        • 12.2.1.1 スターアライアンス・コネクティングパートナー
      • 12.2.2 スターアライアンス以外
    • 12.3 共同運航開始予定の航空会社
    • 12.4 過去に共同運航をしていた会社
  • 13 政府専用機
  • 14 特別塗装機
    • 14.1 マリンジャンボ
    • 14.2 ポケモンジェット
    • 14.3 FLY!パンダ
    • 14.4 モヒカンジェット
    • 14.5 ANA 『STAR WARS プロジェクト』
    • 14.6 HELLO 2020 JET
    • 14.7 FLYING HONU(フライング・ホヌ)
  • 15 広告・宣伝活動
    • 15.1 スポーツ事業
    • 15.2 所属スポーツ選手
    • 15.3 文化事業
  • 16 映画・ドラマ・アニメ
  • 17 事件・事故・トラブル関連
    • 17.1 ボーイング787型機エンジントラブル
  • 18 脚注
  • 19 参考文献
  • 20 関連項目
  • 21 外部リンク

概要

国内線では最大の路線網を持ち、2015年9月現在、羽田空港における発着枠のシェアの約6割を占める。国際線はアジア諸国とヨーロッパ諸国、アメリカ合衆国などに就航しており、2014年5月には有償旅客キロおよび有効座席キロにおいて日本航空を凌ぐ規模となった。航空会社連合スターアライアンス」のメンバー。東証一部上場のANAホールディングス(ANAHD)傘下であり、ANAグループの中核事業たる航空事業を担っている。

コーポレートカラーは、青色。2レターコード"NH"は、全日本空輸の前身の社名「日本ヘリコプター輸送 (Nippon Helicopter)」に由来する。本社所在地は東京都港区東新橋 汐留シティセンター。日本では日本航空と並ぶ主要な航空会社である。2015年ごろにはグループの格安航空会社 (LCC) のPeach Aviationバニラ・エアが成長軌道に入り、近年の訪日客需要増にこたえている。

歴史

前身

全日本空輸の前身は日本ヘリコプター輸送株式会社と極東航空株式会社である。太平洋戦争後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の命令によって、全ての日本国籍の航空機は運航を停止していたが、1952年(昭和27年)に運航禁止期間の解除の決定が下されたことを受けて、同年に両社は設立された。

日本ヘリコプター輸送株式会社のルーツは、戦前の朝日新聞航空部で上司部下の関係であった美土路昌一(後に全日空社長、朝日新聞社長)と中野勝義(後に全日空副社長)が中心となり、終戦後の民間航空関係者の失業救済を目的として、1945年(昭和20年)に設立した社団法人興民社にある。 これが後々の1952年(昭和27年)12月27日に、興民社の組織や人脈を基盤として設立されたのが日本ヘリコプター輸送株式会社(通称「日ペリ」、「日ペリ航空」)であった。設立の際、美土路の呼びかけに応じて永野重雄ら、財界の大物が設立発起人に名を連ねた。美土路と永野が相談しながら、同社設立の手続きを進めた。若狭得治は「一切永野さんと美土路さんの手によって全日空が作られた」と述べている。全日空は、その後もハワイチャーター便問題や、日本貨物航空の問題など、多くに永野の力を借りた。 当初は東京を拠点にヘリコプターによる宣伝事業のみを行っていたが、やがて飛行機による事業にも参入し、1953年(昭和28年)12月15日に貨物航空事業を開始し、1954年(昭和29年)2月1日には旅客航空事業も開始した。

極東航空株式会社は、日ペリより1日早い1952年(昭和27年)12月26日に、太平洋戦争前に関西で航空事業を行っていた関係者により大阪で設立。大阪を拠点として、大阪 - 四国・大阪 - 九州といった西日本方面の航空路線を運営していた。

全日本空輸の設立

その後、国内航空輸送を一本化するという運輸省の方針などにより、両社は合併に向けて協議を開始する。合併比率でもめたものの、日本商工会議所会頭藤山愛一郎日本航空協会会長郷古潔日本航空社長柳田誠二郎らの斡旋により、合併手続きは進み、1958年(昭和33年)3月1日、合併登記が完了した。初代社長には、元朝日新聞社常務取締役で日本ヘリコプター創設者の美土路昌一が就任した。この合併により全日空は、ダグラスDC-3型機9機、デ・ハビランド DH.114 ヘロン3機、デ・ハビランド DH.104 ダブ4機、ベル47D-1ヘリコプター4機など、合計26機をもって、北は北海道から南は鹿児島までの日本全国19都市を結ぶ、日本国内最大のネットワークを誇る航空会社となった。

全日空(ANA)の成長の過程で特徴的な事として、総代理店制度の採用が挙げられる。これは、航空輸送事業の黎明期に、各就航地の有力企業と提携し、航空会社の業務のうち、市内業務(営業活動)と空港業務(ハンドリング業務)を委託するという画期的な制度であった。委託業務は市内では航空券販売・電話予約センター・また代理店販売促進活動や団体営業、空港では、旅客ハンドリング・貨物ハンドリングから、機側における各種業務や機内清掃まで、幅広い業務があった。

総代理店の主な会社は、今は路線廃止で業務を終了している会社もあるが、「北海道地区」で、三ツ輪運輸(釧路・女満別)、道北バス(旭川)、函館エアサービス(函館)、「東北地区」で日本通運(仙台・秋田)、庄内交通(庄内)、秋北航空サービス(青森・大館能代)、「中部地区」で名古屋鉄道(名古屋)、福井空港(福井)、北陸鉄道(小松)、富山地方鉄道(富山)、新潟交通(新潟)、「関西地区」で名古屋鉄道(南紀白浜)、「中国・四国地区」で両備バス(岡山)・中国航空ターミナル(広島)、サンデン交通(山口宇部)、日ノ丸自動車(鳥取・米子)、高松商運(高松)、伊予鉄道(松山)、土佐電気鉄道(高知)、「九州地区」で九州産業交通(熊本)、長崎空港ビル(長崎)、大分航空ターミナル(大分)、宮崎交通(宮崎)、南国交通(鹿児島)、福江空港ターミナルビル(五島福江)、奄美航空(奄美大島)等が挙げられる。総代理店は、大口の株主にもなり、名古屋鉄道は長らく全日空(ANA)の筆頭株主であった。その関係で名古屋鉄道と宮崎交通は全日空(ANA)の社外取締役を輩出、名鉄は現在まで継続している。全日空(ANA)と総代理店が共同で航空需要の開拓を行ってきたが、昨今では予約のインターネットへの移行等で総代理店の業務も空港業務に絞られてきている。

その創立に関わった名古屋の名鉄グループとの資本関係は変わっておらず、全日空名鉄グループに代表される名古屋政財界は有形無形両面からの強力な結びつきを持っているといわれている。その結びつきが表面化した一例として、全日空がそのプログラムローンチ以来深い関わりを持って量産体制を構築したボーイング社最新鋭機ボーイング787(ドリームライナー)の胴体や主翼など主要部品が、愛知県に集積している日本の航空機製造産業拠点で製造され、愛知県常滑市中部国際空港から787最終組み立て工場がある米国本土シアトルまで専用機で特殊貨物輸送を行っている例がある。前述の総代理店制度時代より現在の787国内生産体制に至るまで、全日空グループと中部地方の産業界とは親密な関係を維持している事が他の企業にはない特徴であるといわれている。

全日空設立以降

下田沖墜落事故と航空行政の転換

合併から約5か月後の1958年(昭和33年)8月、下田沖でダグラス DC-3の墜落事故が発生し、これによる旅客離れにより1958年(昭和33年)度には資本金の約3分の1にあたる2億287万円もの損失を計上した。また、この事故の約2週間後の8月27日に同社のDC-3型機がエンジン不調による緊急着陸を行ったため、航空局による臨時検査を受けることとなったが、2日後にはDC-3型機の安全性が確認され、運行を再開した。

DC-3は第二次世界大戦をはさみ2万機以上が製造された大ヒット機であり、ANA発足当時の主力となった本格的な旅客機だった。一方でライセンス生産も各国で行われたため、操縦席の計器類の配置、操作方法、整備作業手順や一部の部品などの仕様が統一されていなかった。この仕様不統一が事故の誘因となったという見方もあり、1960年(昭和35年)春までに仕様統一作業が行われた。これにかかる費用は合併直後の全日空には重い負担となったが、この事故を契機に設立された航空安全対策懇談会の答申に基づき、国内航空に対しても国家的助成を行うべく、政府より助成された5,000万円により賄われた。

日本航空(JAL)からの援助と業務提携

下田沖事故を契機とした航空行政の転換に伴い、全日空はJALと業務提携を行うこととなり、まずは1958年(昭和33年)11月に「整備士査察業務等援助協定」を締結し、次いで1959年(昭和34年)4月には全日空の増資分のうち2億円をJALが引き受けることとし、JALからの役員の受け入れなどの業務提携を続けてゆくことになる。なお、JALは元より日本ヘリコプター輸送としての創業当時から1974年(昭和49年)までの間、株式保有率10位以内の大株主であった。

高度経済成長と発展

全日空は1959年(昭和34年)4月1日に東京 - 大阪直行便(毎日2便 DC-3)の開設に続き、10月10日には東京 - 札幌(千歳)直行便を開設し、国内幹線への進出を果たす。また、1960年(昭和35年)12月、韓国学生文化使節団一行の帰国便をコンベア440によりソウル(金浦)へ運航し、国際チャーター便も開始した。1961年(昭和36年)9月23日には、当時まだ米軍施政下にあった沖縄への定期便、鹿児島 - 沖縄線の第一便がフォッカー F27により運航を開始した。この路線は1972年(昭和47年)の沖縄返還まで全日空で唯一の国際定期便であった。1962年(昭和37年)10月には戦後初の国産旅客機であるYS-11の20機の予備契約を行い、同社は初のローンチカスタマーとなった。正式契約は1964年(昭和39年)となり、同年9月9日に2号機をリースし、「オリンピア」の愛称で当時開催された東京オリンピック聖火を日本全国に空輸した。

高度経済成長に伴う航空需要拡大を受けて、機材も大型化し、当時日本航空のダグラス DC-4より1 - 2割高速だったコンベア440や、フォッカー F27、YS-11、ヴィッカース・バイカウントシリーズ、ボーイング727型機などの当時の最新鋭機を精力的に導入していった。また、航空行政(運輸省)の方針に従い、中小航空会社の合併・事業継承も行った。1964年(昭和39年)11月1日、藤田航空を吸収合併し、1965年(昭和40年)2月1日、中日本航空の定期航空部門を吸収、さらには1967年(昭和42年)12月1日、長崎航空の定期航空部門を継承した。これらにより、1968年(昭和43年)には、世界民間航空旅客輸送実績ランキングで、日本航空を抜き第19位に浮上し、1979年(昭和54年)にはアメリカン航空に次ぐ、世界第6位の航空会社となった。

国際定期便への進出

設立当初より国内線が主軸であったが、「45/47体制」と呼ばれる当時の運輸省の政策により、日本航空は国際線と国内線幹線を、全日空は国内線幹線とローカル線・国際線チャーターを、東亜国内航空は国内ローカル線の運航を担当し将来的には幹線に参入する、というように運航を制限されていた。この政策の転換を契機に、1986年(昭和61年)3月3日より国際線定期便の運航を開始した。最初の路線はロッキード L-1011 トライスターの運航による成田 - グアム線だった(その後撤退)。

同年にアメリカ本土への路線として成田 - ロサンゼルス線と成田 - ワシントンDC線をボーイング747-200B型機で就航させた。翌1987年(昭和62年)は中華人民共和国への路線として成田 - 北京線と成田 - 大連線、当時イギリス植民地であった成田 - 香港線を開設、同年10月には成田 - シドニー線を開設した(その後撤退)。1988年(昭和63年)には大韓民国への路線として成田 - ソウル(金浦)線を開設し、1989年(平成元年)には初のヨーロッパ進出となる成田 - ロンドン(ヒースロー)線を開設した。1990年(平成2年)11月には国際線のネットワーク拡張に合わせてボーイング747-400を導入した。

国際線の拡大とスターアライアンスへの加盟

1994年(平成6年)の関西国際空港開港後は、中華人民共和国や北東アジア路線だけでなく、デンパサールヤンゴンムンバイホノルルシドニーブリスベンローマなど関西国際空港からの中・長距離の路線の開設を積極的に行った。同時期には名古屋(小牧)からホノルルへの路線や福岡からバンコク上海、大連等への路線も開設していた。さらにアメリカ線の強化で成田からのシカゴサンフランシスコ線を開設したほか、ジャカルタ、デンパサール、ムンバイ線を毎日運航で就航させたものの、その後の航空不況により撤退した路線もある。(シカゴ・デリー・ムンバイ・クアラルンプール・シドニー・ヤンゴン等は出発地は違うが2006年〈平成18年〉後半以降に路線を復活させた。)

その後1999年(平成11年)10月に、航空連合の一つであるスターアライアンスに9番目の航空会社として加盟した。スターアライアンス加盟航空会社とのコードシェアによって国際線路線網の少なさをカバーするとともに、重複路線からの自社運航便の撤退や、日本国外での知名度を向上させるなど、航空連合に加盟することで自社の弱点を補うという経営戦略への転換を図ることとなる。なお加盟後は機体に「STAR ALLIANCE」のマークとロゴマークを追加している。

政府の援助による経営再建

2001年(平成13年)9月に発生したアメリカ同時多発テロ事件による世界規模での航空需要の落ち込みを受けて業績が低迷し、国土交通省の助けを受けて日本航空や日本エアシステムとともに政府系金融機関日本政策投資銀行から無利子融資を受け、経営の再建を図ることとなった。しかし、2003年(平成15年)度と2004年(平成16年)度にもSARSの蔓延などにより再度世界規模での航空需要の落ち込みが起きたことで業績が低迷し、リストラを行うことを条件に日本政策投資銀行から合計500億円に上る無利子融資を受けた。この結果2003年(平成15年)度は黒字を計上。悲願であった復配も達成した。併せて2004年(平成16年)4月26日にはボーイング社が開発しているボーイング787(開発名称7E7)を50機発注し、同機のローンチカスタマーとなった。

呼称変更
レオナルド・ダ・ヴィンチが描いたヘリコプターを意匠とした塗装(復刻、ボーイング767-300)

2003年(平成15年)に、公式の呼称を慣れ親しまれてきた「全日空」から「ANA(エー・エヌ・エー)」へ変更・統一してイメージ転換を図り、ロゴマークも「全日空」や「All Nippon Airways」から「ANA」に変更し、グループ航空会社運航機を含めて機体塗装もロゴマーク部分を変更している(一部の機材を除く)。機体への機種名表記はこの時に消滅したが、後に導入されたボーイング787などでは機種名を表記している。グループ会社についてもほとんどが社名の「全日空」を「ANA」に変更しており、2014年(平成26年)2月現在、社名に「全日空」と付く企業は全日空商事、全日空商事デューティーフリーと全日空モーターサービスを残すのみとなっている。しかし、一般的には引き続き「全日空」と呼ばれることが多く、日本のマスメディア各社の報道などでは「全日空」の呼称が使われることが多い。また、同時期(2004年)にグループ航空会社(エアーニッポン・エアージャパン等)での運航便を「ANA」便名へ変更している。

現在

2007年10月11日には、ボーイング787の開発スケジュールの遅れが発表され、初飛行は2008年第1四半期末、引渡しも当初の予定から6か月ほど遅れるとしたが、さらに2008年第4四半期へと初飛行の延期、引き渡しは2009年第3四半期への遅延が発表された。ANAでは2008年6月に国内線に投入、同年8月の北京オリンピック開催時には羽田 - 北京間のチャーター便に使用すると発表していたが、就航計画の変更を余儀なくされ、北京線のオリンピック開催に合わせた就航は不可能となった。その後もさらに開発遅延が重なり、結局2011年10月に営業運航開始となった(後述)。この2007年には、『エアー・トランスポート・ワールド』 (ATW) 誌上で「エアライン・オブ・ザ・イヤー」に初めて選ばれた。なお、日本の航空会社として選ばれたのは日本航空に次いで2社目となる。B787については、2013年頃より本格的な量産体制に移行し、ANAB787-9型などの派生型も含めて、既に30機以上を受領完了している。2013年4月には、英国スカイトラックス社が運営する「エアライン・スター・ランキング」で日本の航空会社として初めて、アジアで6社目、世界で7社目として5つ星を獲得した。また、2013年7月には2006年4月に日本ユニシスと開発に合意していたAirCoreを採用した予約系システム(CRS)を稼働し、大手ネットワークキャリアの中では世界で初めて予約系システムを汎用機からオープン系へと移行した。

2014年(平成26年)5月には「旅客キロ」(RPK)と呼ばれる航空指標で初めてJALを上回ってANAが日本国籍航空会社のトップに立った、これにはJALの経営再建や、2014年3月の羽田空港発着枠割当で大幅にANAに対して発着枠が割当られたことなどが影響しているが、ANAがJALを追い抜いたことは日本航空行政の歴史上大きな意味を持つといわれている。ANAにはボーイング787型機引渡遅延の補填として、ここ数年でボーイング社から複数の767-300ER新造機(航続距離約11,000 km)が破格の条件で引き渡されたといわれており、この減価償却の必要性が少ない機材を有効活用できる路線(高い需要を持ち、日系航空会社による就航を求める意見が多い中部 - 米国西海岸線や新千歳 - 欧州線)など、中型機なら黒字化が十分可能だといわれている地方の新規路線開拓も期待されている。

さらに2014年(平成26年)に実施された羽田空港の国際線発着枠新規割当で5便にとどまったJALに対し、11便を獲得したANAは大幅に収益力が向上した。 羽田空港再国際化により大きな恩恵を受け急拡大したANAの国際路線網は、ANAHDグループが安定的な黒字決算に寄与し、2014年(平成26年)には追加発注となる777-300ER型機6機を含む多数の新規機材発注を行うなど、同社の中長期的な成長投資を支える原動力になっているといわれている。中期的な成長原資として追加発注したB777-300ERやA320neoファミリーなどの新規機材を活用し、さらなる自社運航の国際路線強化を推進している。

2015年(平成27年)4月には初の国際線仕様B787-9型機を受領した。また新サービスブランド「Inspiration of Japan(IOJ、インスピレーション・オブ・ジャパン)」仕様に機内内装を改修する為、約4年がかりで特別改装作業を行っていたB777-300ER型機も全機改修が完了し、全ての機体に「IOJ」のロゴが塗装された他、2015年(平成27年)前半に受領した新造機と合わせて20機以上のB777-300ER型機を自社保有している。中長期的展望としては、中央アジアアフリカ大陸などへ長距離国際線の新規開設や、2020年東京オリンピック関連の航空移動特需への対応などを重要課題として挙げた。

2015年(平成27年)には日本の航空会社として、初の直行便として東京からベルギー/ブリュッセルへの自社運航便を就航させることを発表した。ヨーロッパの中央に位置するブリュッセル欧州連合(EU)本部や、自衛隊がオブザーバー参加しており、事実上の軍事同盟関係にあるため、日常的な要人往来の機会も多いNATO本部が所在し、ビジネス利用などの安定需要が期待できるという。同年6月にはアメリカ合衆国ヒューストンへの直行便を新規開設した。

2017年(平成29年)2月には、日本からの経済進出事例が急増しているメキシコ/メキシコシティに自社運航便を就航させた。

いずれの路線でもローンチカスタマーとして50機以上を発注しているB787ファミリー(ドリームライナー)が持つ長大な航続距離を活用する事により、直行便運航を可能としている。

持株会社化

2012年(平成24年)2月17日、全日本空輸は2013年(平成25年)4月1日を以て持株会社制へ移行する方針を発表した。持株会社の名称は「ANAホールディングス株式会社」、事業会社の名称は「全日本空輸株式会社」となり、会社分割の手法により持株会社となった。持株会社制移行に先立ち、2012年(平成24年)4月2日に事業の受け皿となる子会社としてANAホールディングス株式会社が設立され(事業譲り受け時に「全日本空輸株式会社」に社名変更)、持株会社移行の際に「全日本空輸株式会社」が「ANAホールディングス株式会社」に社名変更された。また、2012年(平成24年)4月よりそれまで使われていたレオナルド・ダ・ヴィンチのヘリコプターの絵をあしらった社章・社旗をANAロゴに変更した。

2012年(平成24年)まで使用されていた社章は、ANAマイレージクラブ入会からの総飛行距離が一定数に達した際の記念品に用いられている。

ロゴマーク

1982年より使用している現行のロゴは、「ANA」の文字の横に、機体塗装にも使用されているトリトンブルーとモヒカンブルーを組み合わせたラインが入っている。トリトンブルーは、海の波と風を鎮めたといわれるギリシア神話の神トリートーンに由来し、「海」と「空」の違いはあるものの、「旅の安全」を願う気持ちを込めて命名された。モヒカンブルーは1982年の塗装変更以前の「モヒカン塗装」に使用されていた色で、この2色がロゴ、機体塗装など様々な個所で使用されている。2013年にはタグラインとして「Inspiration of JAPAN」が設定されたことは前記したが、これは機体にも順次表記されている。(フォントは「ミリアド」)

機材

運航機材

全日本空輸が発注したボーイング製航空機の顧客番号(カスタマーコード)は81で、航空機の型式名は747-481D、777-381ER、737-781、787-881などとなる。737-500の新造機は全日本空輸を通さずに当時子会社のエアーニッポンが直接ボーイングに発注したため、型式名は同社のカスタマーコードである4Kをつけた737-54Kとなる。

ANA フリート 2017年現在
【機材】
【運用機数】
【発注機数】
【座席数】
【エンジン】
【備考】

F
C
PY
Y
【Total】

エアバス A320neo(-271N) | 3 | 8 | — | 8 | — | 138 | 146 |  ・・・・・・・・・・・・・・・・・・
出典:wikipedia
2018/04/13 04:06

HAPPY Wikipedia

あなたの考える「全日本空輸」の意味を投稿しよう
「全日本空輸」のコンテンツはまだ投稿されていません。
全部読む・投稿 

全日本空輸スレッド一覧

・・・・・・・・・・・・・・・・・・
「全日本空輸」のスレッドを作成する
全日本空輸の」
友達を探す
掲示板を探す
このページ
友達に教える
URLをコピー

注目のキーワード

錦織圭/北島康介/2014_FIFAワールドカップ・アジア予選/サッカー日本女子代表/消費税/東京スカイツリー/ダルビッシュ有/イチロー/香川真司/野田内閣/復興庁/石川遼/HKT48/AKB48/ワールド・ベースボール・クラシック日本代表/黒田博樹/尖閣諸島/バレンタインデー/ONE_PIECE

キーワードで探す

 
友達を探す
掲示板を探す
無料コミックを探す
占い・診断
着メロを探す
GAMEを探す
デコメを探す
きせかえツールを探す
FLASH待ち受けを探す
ハッピーWiki
ハッピーメール
ハッピーランド
HAPPY NEWS
2010Happy Mail