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南アフリカ共和国とは?

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南アフリカ共和国
Republic of South Africa (英語)



(国旗) | (国章)
国の標語:!ke e: ǀxarra ǁke
(カム語: 様々な人々が一致協力する)
国歌:南アフリカの国歌
南アフリカの国歌
公用語 アフリカーンス語英語バントゥー諸語9言語
首都 プレトリア(行政府)
ケープタウン(立法府)
ブルームフォンテーン(司法府)
最大の都市 ヨハネスブルグ(2011年)
政府
大統領 シリル・ラマポーザ
副大統領 デビッド・マブザ
面積
総計 122万(日本の約3.2倍)(24位)
水面積率 極僅か
人口
総計(2016年) 55,653,654人(26位)
人口密度 41人/km
GDP(自国通貨表示)
【合計(2013年)】
3兆3,854億ランド
GDP (MER)
【合計(2013年)】
3,508億ドル(33位)
GDP (PPP)
合計(2013年) 6,626億ドル(29位)
【1人あたり】
12,507ドル
建国
南アフリカ連邦成立 1910年5月31日
ウェストミンスター憲章
1931年12月11日
連邦地位法施行 1934年8月22日
イギリス連邦脱退 1961年5月31日
マンデラ政権成立
イギリス連邦再加盟 1994年5月10日

通貨 ランド (ZAR)
時間帯 UTC +2(DST:なし)
ISO 3166-1 ZA / ZAF
ccTLD .za
国際電話番号 27
  1. ^ 1997年以前は、南アフリカの呼び声
  2. ^ バントゥー諸語9言語とは、ズールー語コサ語スワジ語南ンデベレ語ソト語北ソト語ツォンガ語ツワナ語ヴェンダ語をさす。
  3. ^ 2000年以降の自治体再編によりそれまで最大都市であったダーバンの人口を超えたことから。

南アフリカ共和国(みなみアフリカきょうわこく、アフリカーンス語: Republiek van Suid-Afrika, : Republic of South Africa )、通称南アフリカは、アフリカ大陸最南端に位置する共和制国家イギリス連邦加盟国のひとつ。東にエスワティニ(旧・スワジランド)、モザンビーク、北にジンバブエボツワナ、西にナミビアと国境を接し、レソトを四方から囲んでいる。南アフリカは首都機能をプレトリア(行政府)、ケープタウン(立法府)、ブルームフォンテーン(司法府)に分散させているが、各国の大使館はプレトリアに置いていることから国を代表する首都はプレトリアと認知されている。

目次

  • 1 概要
  • 2 国名
  • 3 歴史
  • 4 政治
    • 4.1 立法
    • 4.2 行政
    • 4.3 司法
  • 5 警察
  • 6 軍事
    • 6.1 民間軍事会社
  • 7 国際関係
    • 7.1 日本との関係
  • 8 地方行政区画
    • 8.1 主要都市
  • 9 地理
    • 9.1 気候
    • 9.2 動植物
  • 10 経済
    • 10.1 主要産業
  • 11 交通
    • 11.1 道路
    • 11.2 鉄道
    • 11.3 海運
    • 11.4 空運
  • 12 国民
    • 12.1 人口
    • 12.2 民族
    • 12.3 言語
      • 12.3.1 英語
      • 12.3.2 アフリカーンス語
      • 12.3.3 バントゥー諸語
      • 12.3.4 言語統計
    • 12.4 宗教
    • 12.5 結婚
    • 12.6 教育
  • 13 治安及び保健
    • 13.1 医療
    • 13.2 HIV/AIDSの蔓延
    • 13.3 犯罪問題
    • 13.4 白人への攻撃激化
  • 14 文化
    • 14.1 音楽
    • 14.2 文学
    • 14.3 映画
    • 14.4 世界遺産
    • 14.5 祝祭日
  • 15 スポーツ
    • 15.1 サッカー
    • 15.2 モータースポーツ
  • 16 著名な出身者
  • 17 脚注
    • 17.1 注釈
    • 17.2 出典
  • 18 参考文献
  • 19 関連項目
  • 20 外部リンク

概要

かつては有色人種に対する人種差別で知られ、それはアパルトヘイトと呼ばれる1994年までの合法的な政策によるものであった。金やダイヤモンドの世界的産地であり、民主化後の経済発展も注目されている。アフリカ最大の経済大国であり、アフリカ唯一のG20参加国である。2010年GDPは3,544億ドル(約30兆円)であり、神奈川県とほぼ同じ経済規模である。従来のBRICs(ブラジル(Brazil)、ロシア(Russia)、インド(India)、中国(China)、南アフリカ(South Africa)を表す。また、BRICSからロシアを除いて南アフリカを加えたIBSAC(India, Brazil, South Africa, China)という用語が、G7イギリスによって提唱されたこともある。一方で後天性免疫不全症候群(AIDS)の蔓延、教育水準の低い非白人の極端な貧困、平時にもかかわらず1日の他殺による死者数が戦争中レベルなど治安が毎年悪化しているなど、懸念材料も多い。

国名

11の公用語を採用しており、公用語によって正式名称も異なる。

独立後、イギリス連邦を脱退する1961年までは「南アフリカ連邦」と呼ばれていた。

歴史

詳細は「南アフリカ共和国の歴史」および「南アフリカ共和国年表」を参照
ヤン・ファン・リーベックのケープ上陸

紀元前数千年ごろから、狩猟民族サン人(ブッシュマン)と同系統で牧畜民族のコイコイ人(ホッテントット:吸着音でわけのわからない言葉を話す者の意)が居住するようになった。また、300年 - 900年代に現在のカメルーンに相当する赤道付近に居住していたバントゥー系諸民族が南下し、現在の南アフリカに定住した。

ヨーロッパで大航海時代が始まった15世紀末の1488年に、ポルトガル人バルトロメウ・ディアスがアフリカ大陸南端の喜望峰に到達した。

1652年オランダ東インド会社ヤン・ファン・リーベックがこの地に到来し、喜望峰を中継基地とした。喜望峰は航海上の重要な拠点として注目されたうえ、気候も比較的ヨーロッパに似ていたためである。以後、オランダ人移民は増加し、ケープ植民地が成立した。この植民地にて形成されたボーア人(Boer:アフリカーンス語読みでブール人とも呼ばれるが、以下ボーア人で統一)の勢力拡大とともに、コイ人サン人などの先住アフリカ人との争いも起きた。一方で先住アフリカ人とボーア人、またオランダ領東インドから奴隷として連れてきたインドネシア系諸民族とボーア人の混血も進み、のちにカラードと呼ばれることになる民族集団が生まれた。

18世紀末にはダイヤモンドの鉱脈を狙ってイギリス人が到来した。ボーア人とイギリス人は対立し、フランス革命戦争中の1795年イギリスウィリアム・ベレスフォード将軍がケープタウンを占領した。

第二次ボーア戦争(1899年 - 1902年)に際してのイギリスの強制収容所に送られたボーア人の女性と子ども。イギリスによって建設されたこの強制収容所は、20世紀の世界各国で建設された強制収容所の先駆となった

ナポレオン戦争終結後、19世紀初頭にケープ植民地はオランダからイギリスへ正式に譲渡され、イギリス人が多数移住した。イギリスの植民地になり英語公用語となり、同国の司法制度が持ち込まれるなどイギリスの影響が強まった。イギリス人の増加とともに英語を解さないボーア人は二等国民として差別され、自らをアフリカーナーと呼ぶようになった(以下ボーア人をアフリカーナーとする)。1834年12月1日にイギリスが統治するケープ植民地内で奴隷労働が廃止されると、奴隷制に頼っていたアフリカーナーの農業主はこの奴隷制度廃止措置に反発し、1830年代から1840年代にかけてイギリスの統治が及ばない北東部の奥地へ大移動を開始した(グレート・トレック)。アフリカーナーはバントゥー系のズールー人ンデベレ人スワジ人ツワナ人など先住アフリカ人諸民族と戦いながら内陸部へと進み、ナタール共和国(1839年建国)や、トランスヴァール共和国(1852年建国)、オレンジ自由国(1854年建国)などのボーア諸共和国を建国した。しかし、セシル・ローズに代表されるように南アフリカ全土を領有することを求めたイギリスとの対立から2度にわたるボーア戦争に発展し、第一次ボーア戦争ではアフリカーナーの両国がイギリスを退けたが、第二次ボーア戦争(1899年 - 1902年)では敗北し、それらもすべてイギリスの手に落ちた。アフリカーナーのみならず、独立していた先住アフリカ人諸民族のアフリカーナーとイギリス人双方に対する抵抗も続いたが、1879年ズールー戦争のように抵抗した民族はすべて敗れ、南アフリカはほぼ完全にイギリスに支配された。

1910年5月31日に、ケープ州、ナタール州、トランスヴァール州、オレンジ州の4州からなる南アフリカ連邦として統合され、イギリス帝国内のドミニオン(自治領)としてアフリカーナーの自治を確立した。翌1911年には、鉱山における白人黒人間の職種区分と人数比を全国的規模で統一することを目的とした、白人労働者保護のための最初の人種主義法である「鉱山・労働法」が制定された。それからも人種差別法の制定は続いた。

1931年にはウェストミンスター憲章が採択され、南アフリカ連邦は外交権をはじめイギリスと同格の主権を獲得。1934年にはイギリス国会で南アフリカ連邦地位法が可決され、正式に主権国家として規定された。1939年に第二次世界大戦が勃発すると、南アフリカ連邦は連合国の一員として参戦した。

アパルトヘイト時代の人種隔離についての規定が表記されたビーチの看板

1948年にアフリカーナーの農民や都市の貧しい白人を基盤とする国民党が政権を握り、ダニエル・フランソワ・マランが首相に就任すると、国民党はアパルトヘイト政策(人種隔離政策)を本格的に推進していった。国際連合の抗議やアフリカ人民評議会などの団体の抵抗にもかかわらず、国民党はアパルトヘイト政策をやめることはなかった。国際関係としては、反共主義を押し出し、自由主義陣営として朝鮮戦争に軍を派遣した。

1958年にマランに続いてヘンドリック・フルウールトが首相に就任すると、南アフリカは1960年代から1980年代にかけて強固なアパルトヘイト政策を敷いた。他方、国内では人種平等を求める黒人系のアフリカ民族会議(ANC)による民族解放運動が進み、ゲリラ戦が行われた。1960年シャープビル虐殺事件をきっかけに、1961年にはイギリスから人種主義政策に対する非難を受けたため、イギリス連邦から脱退し、立憲君主制に代えて共和制を採用して新たに国名を南アフリカ共和国と定めた。一方で、日本人は白人でないにもかかわらず白人であるかのように扱われる名誉白人として認められ、日本は南アフリカ政府や南アフリカ企業と深いつながりを持つことになった。また、世界的に脱植民地化時代に突入していたにもかからず、このように露骨な人種主義政策をとり続けたために、域内のアフリカの新興独立国から国際的に孤立したため、同様に域内で孤立していた白人国家ローデシアや、アフリカにおける植民地帝国の維持を続けるポルトガル、そして強固に反共政策をとっていた中華民国(台湾)や、汎アラブ主義の波に対抗していたイスラエルとの結びつきを深めた。

ロベン島にある刑務所。刑務所は反アパルトヘイト運動により反逆罪として逮捕された政治犯の強制収容所として使われ、ネルソン・マンデラウォルター・シスールロバート・ソブクウェらが収監された。ロベン島は1999年、ユネスコの世界遺産(文化遺産)に登録された

1966年にフルウールトが暗殺されたあと、バルタザール・フォルスターが次代の首相に就任した。フォルスター政権成立に前後して同年8月より占領していたナミビアでも独立を目指すSWAPOによるナミビア独立戦争(1966年 - 1990年)が始まった。

1974年植民地戦争によって疲弊したポルトガルでカーネーション革命が勃発し、エスタード・ノーヴォ体制が崩壊して左派政権が誕生して植民地の放棄を打ち出すと、近隣の旧ポルトガル植民地だったアンゴラモザンビーク社会主義国として新たなスタートを切り、両国は南アフリカとローデシアの白人支配に対するブラックアフリカ諸国の最前線(フロントライン諸国)となった。南アフリカとローデシアは強行に国内を引き締める一方、両国に対して直接、間接の軍事介入を行い、両国を苦しめた。さらに国内でも、1976年にソウェト蜂起が勃発し、この黒人蜂起に対するフォルスター首相の対応は国際的な批判を浴びることになった。

1980年、ローデシアはローデシア紛争の末に白人政権が崩壊して新たに黒人国家ジンバブエが成立し、反共のための戦いから脱落した。一方、南アフリカ防衛軍による直接介入が行われていたアンゴラでも、キューバやブラックアフリカ諸国に支援されたアンゴラ政府軍の抵抗が続き、戦争は泥沼の様相を呈していた。国内でも1980年代には反体制運動が激しくなり、さらにそれまでの反共的姿勢から南アフリカを優遇していた西側諸国からも国際的に経済制裁を受け、南アフリカ内外で反アパルトヘイト運動が高まった。1988年にはクイト・クアナヴァレの戦いでアンゴラ=キューバ連合軍にアンゴラ領内への侵攻を阻止され、この戦いをきっかけに南アフリカはキューバ軍のアンゴラからの撤退と引き換えに占領していたナミビアの独立を認めた。軍事的敗北により、アパルトヘイト体制は風前の灯火となっていた。

このような情勢の悪化もあり、デ・クラーク大統領は冷戦の終結した1990年代に入ると、アパルトヘイト関連法の廃止、人種主義法の全廃を決定するとの英断を下した。また、同時に1970年代から1980年代にかけて6発の核兵器を密かに製造・配備をしていたが、核拡散防止条約加盟前にすべて破棄していたことを1993年に発表した。

1994年4月に同国史上初の全人種参加の総選挙が実施され、アフリカ民族会議(ANC)が勝利し、ネルソン・マンデラ議長が大統領に就任した。副大統領にANCのターボ・ムベキと国民党党首のデ・クラーク元大統領が就任した。アパルトヘイト廃止に伴いイギリス連邦と国連に復帰し、アフリカ統一機構(OAU)に加盟した。マンデラ政権成立後、新しい憲法を作るための制憲議会が始まり、1996年には新憲法が採択されたが国民党は政権から離脱した。

アパルトヘイトが撤廃された21世紀になっても依然として人種間失業率格差が解消されないでいた理由は、アパルトヘイトが教育水準格差をも生み出していたことがもっとも大きな要因と考えられる。アパルトヘイト撤廃によって即日雇用平等の権利を得たとしても、当時の労働人口の中心となる青年層はすでに教育水準の差が確定してしまっており、アパルトヘイト時代に教育を受ける機会を得られなかった国民は、炭坑労働者など、雇用が不安定な業種にしか職を求めることができなかった。さらに、鉱山は商品市況によって炭鉱労働者の雇用または解雇を頻繁に行うこともあり、黒人の失業率は白人のそれと比べて非常に高い統計結果が出てしまうのである。しかし、撤廃後12年以上が経過し、教育を受ける世代が一巡したことで、白人・黒人間の失業率格差は縮小しつつある。また政府は、単純労働者からIT技術者の育成など技術労働者へ教育プログラムなどを用意し、国民のスキルアップに努めている。今後、失業率の問題は、人種失業率格差から、数十あると言われる各部族間格差を縮小させるような政策が期待されているが、犯罪率も高く、多くの過激派組織も活動している点は否定できない。また、事実上パスポートなしで移民を受け入れる政策をとってからは、特に隣国のひとつであるジンバブエからの移民が急増し、国内に住む黒人の失業率が増加する結果となり、大規模な移民排斥運動も起こり始めている。さらに、黒人への優遇政策によりこれまで要職に就いていた白人が押し出される格好になり、白人の失業率が上昇することになった。

政治

アフリカでも数少ない複数政党制が機能する民主主義国家のひとつである。議会は両院制で、いずれも任期5年の全国州評議会(90名、上院)国民議会(400名、下院)で構成され、元首たる大統領は国民議会の議決により選出される。

複都制を採用しており、立法府はケープタウン市都市圏、行政府はツワネ都市圏(プレトリア)、司法府はブルームフォンテーンに置かれている。

立法

詳細は「南アフリカ共和国の議会」を参照
議会議事堂(ケープタウン)

アパルトヘイト撤廃後に5度の総選挙が実施され、いずれも反アパルトヘイト闘争を主導したアフリカ民族会議(ANC)が7割近い得票で圧勝している。アフリカーナーリベラル派に支持基盤を持つ民主同盟(DA)、クワズールー・ナタール州を地盤とするインカタ自由党(IFP)、かつての政権与党・国民党とANCの離党者で組織された統一民主運動(UDM)が続くが、全議席の7割以上をANCが占めている。

南アフリカ共和国の政党」も参照
南アフリカ議会の会派構成
政党名 全国州評議会
(上院) 国民議会
(下院)
常任議員 特別議員
アフリカ民族会議 (ANC) 33 | 37 | 249
民主同盟 (DA) 13 | 7 | 89
経済的解放の闘士 (EFF) 6 | 1 | 25
インカタ自由党 (IFP) 1 | 0 | 10
国民自由党 (IFP) 0 | 1 | 6
統一民主運動 (UDM) 1 | 0 | 4
自由戦線プラス(FF Plus) 0 | 0 | 4
国民会議(COPE) 0 | 0 | 3
アフリカ・キリスト教民主党(ACDP) 0 | 0 | 3
アフリカ独立会議(AIC) 0 | 0 | 3
Agang SA 0 | 0 | 2
パン・アフリカニスト会議(PAC) 0 | 0 | 1
アフリカ人民会議(APC) 0 | 0 | 1
計 54 36 400

行政

行政府庁舎、ユニオンハウス(プレトリア)

行政の中心地はプレトリア(ツワネ市都市圏)である。大統領は行政府の首長を兼務し、内閣を組織する。

司法

1994年に設置された憲法裁判所のほか、最高裁判所を筆頭とする三審制司法制度である。司法府はブルームフォンテーンに置かれている。

警察

詳細は「南アフリカ共和国の警察」を参照

南アフリカの警察組織・警備会社は後述の犯罪問題により、強力な武装化をしている場合が多い。たとえば、拳銃やライフル、スタンガンや時には手榴弾(俗語でパイナップル)を所持している場合がある。また、南アフリカで活動する警備会社は9,000以上で、働く警備員の数は40万人と、警察官や国防軍の兵士よりも多いとされている。

軍事

詳細は「南アフリカ国防軍」を参照

南アフリカ国防軍(South African National Defence Force, SANDF)は陸軍海軍空軍の三軍と南アフリカ総合医療部隊から構成される。

かつて ・・・・・・・・・・・・・・・・・・

出典:wikipedia
2019/12/14 22:51

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