戦力外通告(せんりょくがいつうこく)は、主にプロスポーツにおいてチームに所属する選手に対してすでに自チームの戦力構想から外れていることを通告すること。選手契約の解除や選手整理を意味する言葉である。
身体能力の低下、怪我、病気、あるいは成績の伸び悩みや試合で起用されなくなったなどの理由で自チームの戦力構想から外れた選手に行われる。主に中堅以上の選手に対して行われることが多いが、若くして戦力外を通達される選手もいる。また、複数年契約の途中であっても結果が伴わなければ契約解除(事実上の戦力外)とする場合もある。その場合、特約がない限り複数年契約で約束された残りの年俸は支払われる。
日本プロ野球においては支配下登録選手の契約期間は2月1日から11月30日までと定められており、球団が翌年度も継続して契約を希望する場合は、11月末日までに日本野球機構(NPB)に提出される次年度契約保留選手名簿に記載される(球団と選手間において複数年契約が結ばれていてもNPBと球団の手続き上は同じ)。同時に、翌シーズンに契約を希望しない選手は11月30日付で自由契約選手として公示され、これによって選手が正式に翌年度の戦力構想外であることは判明する。
なおこの時期には既に各チームの編成作業が大きく進んでおり、秋季キャンプも終了している時期であり、自由契約選手公示まで翌年度の構想に入っているか分からなければテスト入団など実務上の問題が生じる為、他球団への入団機会確保を目的として自由契約選手公示より前に翌年度の戦力構想外であることを通告する制度が戦力外通告である。
元々、実務上の問題により慣例的に自由契約選手公示の前の戦力外通告を行っていたが、2006年(平成18年)のオフ、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋に対しチームが年俸減額制限を超える年俸を提示しそれに付随した自由契約の問題が発生してルールの厳格化が必要になった。日本プロフェッショナル野球組織(NPB)と日本プロ野球選手会は2008年(平成20年)9月19日付で下記の戦力外通告に関するルールを取り決め、同時に、選手が自ら自由契約を選択できる野球協約に定める減額制限を超える年俸提示を行う場合の通告も、この期間になされなければならなくなった。
通達期間
戦力外通告を受けた後は原則としてチームに帯同することができなくなる。現役続行を希望する場合は、他球団移籍の為に12球団合同トライアウトに参加したり秋季キャンプに参加して契約を探すことが認められており、そのための練習施設の使用も認められる。なお、戦力外通告を受けた選手との契約は、機会平等化の観点から当該年度の第1回合同トライアウト終了後に解禁される(これは他の自由契約選手についても同様)。
ただし、選手側の引退の申し出が先にあったり、戦力外通告期間より早い時期に引退勧告があるなどで任意引退する場合もある。支配下登録選手が育成選手に降格する場合も戦力外通告が必要である。また、支配下登録の経験のある選手や3年目以上の育成選手がチームと再契約する場合でも戦力外通告を行うことになっていたが、2018年シーズンから簡略化され、選手会に送付する一覧に掲載するのみとなった。
また、ドラフトを経ない外国人選手はシーズン途中での解雇が可能であり、戦力外通告期間と関係なく通告が行われウェイバー公示の手続きを経る。
メジャーリーグベースボール(MLB)において、年俸調停権を持つ選手が所定の期限日(ウインターミーティング前となる概ね12月初旬前後)までに所属球団から翌シーズンの契約条件を提示されなかった(Non-tender)場合、『Non-tender FA(ノンテンダーFA)』と呼ばれる自由契約状態になり、形としては戦力外通告に近い。ただし、再契約を見据えた年俸再交渉を行なう(年俸調停を回避する)目的でなされる場合もあり、ノンテンダー即ち戦力構想外とは言えない。
また、『Designated For Assignment』略して『DFA』と呼ばれる処置も存在する。DFAはメジャー契約を結ぶ40人枠から選手を外すことを意味し、40人枠の選手を入れ替える目的や、「マイナー・オプションが切れた選手やマイナー降格拒否権を持つ選手」を25人枠から外す際の必要手順として行なわれる場合もあり、下記の通り必ずしも自由契約や放出を前提としてはいない。
DFAとなった選手に対しては、7日間以内に以下のいずれかの手続きがとられる。
上記による移籍が成立しなかった場合は以下のいずれかの手続きがとられる。
プロサッカーにおいては、野球などと違い契約満了後にはクラブの選手への拘束力は発生しない為、契約が満了するにも関わらず契約延長を提示されないという事実そのものが戦力外通告となる。特にJリーグの場合では翌シーズンの年俸としてゼロ円を提示することが慣例となっており、戦力構想外であることに通告はゼロ円提示と報道と呼ばれる。この場合、契約満了による移籍であるので移籍金は発生しない。Jリーグにおいてはゼロ円提示の通告期限はリーグ全日程終了の5日後である。
なお、契約期間内であってもチームの戦力構想に入っていない場合には、チームに帯同せず他クラブの入団テストを受けることが認められる場合があり、これもまた事実上の戦力外通告である。この場合、契約満了前であるので移籍金が発生する場合もある。