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日経平均株価とは?

日経平均株価

計算を開始 | 1971年
MICコード | XTKS
BICコード | XTKSJPJ1
FIXプロトコルコード | T

日経平均株価(にっけいへいきんかぶか、: Nikkei stock average)は、日本の株式市場の代表的な株価指標の一つ。単に日経平均日経225(にっけいにひゃくにじゅうご、にっけいにーにーご)とも呼ばれる。

英語圏報道機関ではNikkei 225と表記される。

東京証券取引所第二次世界大戦敗戦後再開した1949年5月16日時点での採用銘柄の単純平均株価176円21銭からスタートしたダウ式平均株価であったが、2005年6月に算出方法が大きく変わり、現在はダウ式ではない。

現在、東京証券取引所第一部に上場する約2000銘柄の株式のうち225銘柄を対象にしている。日本経済新聞社著作権を保有していると主張しているが、それを裏付ける判例は2019年現在ない。銘柄を選定、5秒毎(2017年以降)に算出し公表する。

日本の株価指標としては東証株価指数 (TOPIX)と並んで普及している。最も知名度の高い株式指標であるため、純粋に民間が作成している経済指標でありながら、日本国政府の経済統計としても使われていた。

日本経済新聞社の登録商標である(登録番号第2569182号)。

概要

日経平均株価は、東証第一部上場銘柄のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を、日本経済新聞社が選定し算出する。2005年6月6日まではダウ式で算出していたが、6月7日から算出方法が大きく変更されたため、これ以後は日経平均株価はダウ式平均株価ではない。

日本の株式市場の開いている平日の毎日更新される(年末年始期間の12月31日から1月3日を除く)。業種のバランスなども考慮しながら、定期的に見直される。株式分割などの際も連続性を保つようにしている(銘柄変更を参照)。

2013年1月4日に、東京証券取引所(東証)と大阪証券取引所(大証)が経営統合して、両取引所を傘下に置く持株会社日本取引所グループ(JPX)が発足したが、大型銘柄であるにも関わらず旧・大阪証券取引所(大証)での取引が中心であった銘柄は日経平均株価に組み込まれていない(任天堂村田製作所ベネッセホールディングス日本電産ロームシマノ等)。ただし東証・大証が2013年7月に市場統合したため、今後旧大証を取引の中心としていた銘柄も選定される可能性がある。

日経平均を使用した金融商品は、株価指数先物(日経225先物取引日経225オプション取引ほか)など、世界中で多数発売されている。また、日経平均株価を東証株価指数で割った値を「NT倍率」という。詳しくは、東証株価指数の項目を参照(→東証株価指数#日経平均株価との関係)。東京証券取引所が開いており株式の取引できる、平日の午前9時から11時30分 (前場) と、午後0時30分から3時まで (後場) の時間帯で定義される。

名称について

日経グループ以外のメディアでは「日経」という固有名詞を避けて「東証平均株価」と呼ぶことがある。日本経済新聞社は「日経平均株価」の名称を使用するよう求めている。

沿革

採用銘柄ルール

1991年9月までは、算出対象銘柄は非常に単純であった。すなわち、「裁量的な銘柄の入れ替えはせず、採用銘柄が倒産したり合併されて消滅した場合にのみ銘柄を補充して225銘柄にする」、というものである。1970年の富士製鉄除外から1990年11月の三菱鉱業セメント除外まで、このルールに沿っている。唯一の例外措置は、1987年4月の日本電信電話上場時で、超大型株であったことから特例的に採用され、このためにオーミケンシが外れた。

1990年ごろから、株価指数先物取引の存在が大きくなり、現物と先物の間のさや取りが行われ始めた。先物を1単位売り、現物の225銘柄を全部1単位ずつ買う、といった手法である。この場合、225銘柄のうち、発行済株式総数の少ない銘柄は、この現物先物間の裁定取引や、日経平均連動型投信からの買いのために、まったく想定されていないほどの品薄株となってしまい、本来の企業価値とは著しくかけはなれた株価になってしまった。また、この高株価・品薄株は、日経平均への寄与度が異様に高まってしまい、これらの銘柄の価格に日経平均が振り回され始めた。

そのために、「採用銘柄が空いたら補充する」というルールに「著しく流動性を欠く銘柄は除外し、その分他銘柄を補充する」というルールが追加された。このルールに沿い、1991年10月に台糖片倉工業帝国繊維松坂屋松竹東宝が、1992年10月に合同酒精大東紡織高島屋が流動性が低いという理由で除外され(業績とは関係ない)、他銘柄が補充された。

この結果、最大の特徴であった指数の連続性は弱まった。しかし、それ以外は特段に変更はなく、一度採用された銘柄は、ずっと採用され続けていた。採用銘柄が非採用銘柄に吸収合併された場合は除外(例としては、1997年9月に、採用銘柄の三井東圧化学が非採用銘柄三井石油化学に吸収合併されて三井化学となり算出から除外され、東洋ゴム工業が追加採用)となっていたが、継続性重視の意味から、このケースは、新会社をそのまま継続採用すること、と変更された。このために、合併があっても新陳代謝は進まず、現在でいうオールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けた。オールド・エコノミーの銘柄が多くを占め続けたために、日経平均株価は、市場全体との体感がずれていった。

2000年4月24日に、この問題を正すため、採用銘柄を30銘柄入れ替えた。この際に、発表から実施までタイムラグが1週間あり、除外30銘柄が売り浴びせられる一方、新採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため、大きな不連続性が発生した。しかも、この時に除外される銘柄の多くは低位株、新採用の銘柄の多くは値がさ株だった。

そのため、現物株を買い付ける日経平均連動型投資信託(インデックスファンド)は、除外銘柄を売却しただけでは資金が足りず、新採用銘柄を買い付けることができなかった。この追加資金捻出のためには、全銘柄を等株売却して買付資金の差額分を捻出する必要があった。これらの動きが複合した結果、最終的に日経平均株価は「銘柄入れ替え」が原因で、約15%も指数が下落してしまった。

当時の大蔵省経済白書では、これをもって日経平均株価の不連続性を認めている。以上の経緯のために、入れ替え以前の数字との単純な比較ができなくなっている。この反省から、2001年以降は、毎年9月から10月に日経平均株価の構成銘柄を1~2銘柄ほど、定期的に入れ替えるようになっている(詳細は後述)。

銘柄の入れ替えで比率が高まった、いわゆるハイテク株の値動きに左右されやすい「ハイテク株指数」ともなっている。また、ダウ修正方式の影響で、相場全体の動きが誇張した形で表れる傾向があるとされる。採用の事業会社が持ち株会社の傘下に入る形になる形態変更では、採用は継続される。この場合、事業会社除外時と、それを埋める持ち株新会社採用時に時的間隙ができて、数日間224銘柄以下になる時がある。

たとえば、2010年3月29日から4月2日までは「223銘柄」で計算された。また、一度は外れた三井東圧の流れを汲む三井化学は2005年5月に、高島屋も2001年3月に、東宝も2006年10月に再度採用されている。また、東京電力の代わりに関西電力などを採用する、大阪市場の主要銘柄250社で算出される「大証平均株価」は、2000年4月の大規模銘柄入れ替えは行われなかった。

問題点

基本的に225銘柄の単純平均なので、値がさ株の影響を強く受ける。日経平均株価が東京証券取引所全体の動きを反映していない「歪んだ株価指数だ」という見方により、世界の投資家は日経平均株価ではなく、東証株価指数を重視している。

特に、ファーストリテイリング1社の値動きが日経平均株価指数全体の値動きの8%を占め、さらに株価寄与度上位のKDDIファナックソフトバンクグループ京セラを入れると、株価指数全体の20%を占めることになる。一方、時価総額最大のトヨタ自動車の指数影響度が2%以下に留まるなど、5社の株価銘柄の値動きが過度に影響を及ぼしており、日経平均株価は「5桁クラブ」「ユニクロ指数」とも呼ばれ、日本の株式市場全体の動きを反映していないとの批判がある。

また、これら寄与度の大きい銘柄の株価を意図的に動かすことにより、日経平均株価を自己の有利な価格に誘導する投機的な取引もしばしば行われており、問題とされている。

みなし額面

株式の額面制度は2001年の商法改正で廃止されたが、日経平均では各銘柄について「みなし額面」を定めている。株価は市場価格をそのまま用いず、みなし50円額面に換算して計算している。大半の「みなし額面」は50円だが、株式分割または株式併合の影響で、これが50円にならないケースもある。日本経済新聞社では、みなし額面一覧を公表している。

構成銘柄除外及び採用の歴史

ここに記載されている社名はいずれも当時のもの。

【年】
【除外】
採用
1970年 | *富士製鉄 | 沖電気工業
1971年 | *三菱江戸川化学、△大映 | 湯浅電池、富士通
1972年 | *明治商事、*汽車製造、*国策パルプ工業 | 大隈鉄工所、髙島屋、住友商事
1975年 | △興人、*鉄興社 | 鉄建建設、大和ハウス工業、
1978年 | 日華油脂、△北海道炭鉱汽船、△チッソ | 日本信販、日興證券、野村證券
1979年 | 大日本精糖、*日本パルプ工業 | トヨタ自動車販売、リコー
1980年 | 明治製糖 | 三光汽船
1982年 | *トヨタ自動車販売、△秋木工業 | 日本電装、住友電気工業
1984年 | △リッカー | 大日本製薬
1985年 | △三光汽船 | 山之内製薬
1986年 | *丸善石油 | 全日本空輸
1987年 | オーミケンシ | 日本電信電話
1989年 | *ジャパンライン | 川崎重工業
1990年 | *三菱鉱業セメント | パイオニア
1991年 | 東宝、松竹、松坂屋、帝国繊維、片倉工業、台湾製糖 | 山九、日商岩井、トーメン、トピー工業、住友重機械工業、熊谷組
1992年 | *日本ステンレス、髙島屋、大東紡績、合同酒精 | 青木建設、西華産業、ミネベア、間組
1993年 | *山陽国策パルプ、△日活 | 井関農機、塩野義製薬
1995年 | 日本毛織 | 丸井
1996年 | *東京銀行、*本州製紙 | 中部電力、三和銀行
1997年 | *三井東圧化学 | 東洋ゴム工業
1998年 | 明治海運、*日本セメント | KDD、あさひ銀行
1999年 | *ナビックスライン、*三菱石油 | クラリオン、NTTデータ
2000年 | *三井信託銀行、三井倉庫、山九、丸善、岩谷産業、西華産業、日本ピストンリング、東京製綱、昭和電線電纜、志村化工、三菱製鋼、日本電工、日本冶金工業、日本金属工業、品川白煉瓦、ノリタケカンパニーリミテド、日本カーボン、東洋ゴム工業、日本油脂、旭電化工業、日本合成化学工業、日本化学工業、日本カーバイド工業、ラサ工業、東邦レーヨン、富士紡績、ホーネンコーポレーション、日本甜菜製糖、住友石炭鉱業、三井鉱山、ニチロ、東燃、*富士銀行、*第一勧業銀行、*日本興業銀行、KDD、日本証券金融、鉄建建設 | 大和証券グループ本社、NTTドコモ、DDI、東日本旅客鉄道、住友海上火災保険、安田信託銀行、住友信託銀行、静岡銀行、東海銀行、大和銀行、日本興業銀行、ジャスコ、イトーヨーカ堂、セブン-イレブン・ジャパン、東京エレクトロン、富士重工業、三菱自動車工業、松下電工、太陽誘電、京セラ、ファナック、カシオ計算機、アドバンテスト、松下通信工業、ミツミ電機、TDK、テルモ、エーザイ、第一製薬、花王、日本たばこ産業、資生堂、新光証券、東洋信託銀行、横浜銀行、アルプス電気、セコム、*みずほホールディングス
2001年 | *日本製紙、*東洋信託銀行、*三菱信託銀行、*東海銀行、*三和銀行、*東京三菱銀行、*さくら銀行、*住友海上火災保険、京浜急行鉄道、井関農機、△新潟鐵工所、*大和銀行、青木建設 | 日本航空、ヤマト運輸、クレディセゾン、髙島屋、*日本ユニパックホールディング、*UFJホールディングス、*三菱東京フィナンシャルグループ、西日本旅客鉄道、藤沢薬品工業、積水ハウス、住友不動産、ダイキン工業、*大和銀ホールディングス
2002年 | *あさひ銀行、△佐藤工業、フジタ、*ジャパンエナジー、*川崎製鉄、*NKK、*日本航空、*松下通信工業、極洋、飛島建設 | 千葉銀行、日本コムシス、トレンドマイクロ、オリンパス光学工業、伊勢丹、三井トラスト・ホールディングス、CSK、*JFEホールディングス、*新日鉱ホールディングス、*日本航空システム
2003年 | *日本コムシス、ハザマ、東亜建設工業 | 日揮、*コムシスホールディングス、コナミ
2004年 | メルシャン、不二越、日本車輌製造 | ソフトバンク、電通、日本ハム
2005年 | *東急百貨店、*山之内製薬、*藤沢薬品工業、△カネボウ、*セブンイレブン・ジャパン、*イトーヨーカ堂、森永製菓、*三菱化学、*UFJホールディングス、*第一製薬、*三共 | *アステラス製薬、中外製薬、ヤフー、三井化学、*セブン&アイ・ホールディングス、ファーストリテイリング、新生銀行、スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、T&Dホールディングス、*三菱ケミカルホールディングス、*第一三共
2006年 | *帝国石油、*トーメン、東映、日本製粉 | *豊田通商、*国際石油開発帝石ホールディングス、東宝、東急不動産
2007年 | *スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、日清オイリオグループ、トピー工業 | *スカパーJSAT、J.フロント リテイリング、SUMCO
2008年 | *日興コーディアルグループ、*三越、*伊勢丹、*三井住友海上火災保険、*三菱UFJニコス、熊谷組、東亞合成 | ふくおかフィナンシャルグループ、ユニー、*三越伊勢丹ホールディングス、*三井住友海上グループホールディングス、松井証券、大平洋金属、日立建機
2009年 | *明治製菓、*明治乳業 | *明治ホールディングス、マルハニチロホールディングス
2010年 | △日本航空、*新日本石油、*新日鉱ホールディングス、*損害保険ジャパン、*三菱レイヨン、クラリオン | 東海旅客鉄道、日新製鋼、*JXホールディングス、*NKSJホールディングス、日本電気硝子、東京建物
2011年 | *三洋電機、*パナソニック電工、*住友信託銀行、*みずほ信託銀行、*みずほ証券、*CSK | 安川電機、大日本スクリーン製造、第一生命保険、あおぞら銀行、ソニーフィナンシャルホールディングス、アマダ
2012年 | *住友金属工業、*日新製鋼、*日本軽金属 | トクヤマ、*日新製鋼ホールディングス、*日本軽金属ホールディングス
2013年 | *東急不動産、三菱製紙 | 日東電工、*東急不動産ホールディングス
2014年 | *マルハニチロホールディングス | *マルハニチロ
2015年 | 平和不動産、日東紡績 | ディー・エヌ・エー、長谷工コーポレーション
2016年 | *横浜銀行、↓シャープ、*ユニーグループ・ホールディングス、日本曹達 | *コンコルディア・フィナンシャルグループ、ヤマハ発動機、*ファミリーマート、楽天
2017年 | *ミツミ電機、↓東芝、北越紀州製紙、明電舎 | 大塚ホールディングス、セイコーエプソン、リクルートホールディングス、日本郵政
2018年 | 古河機械金属、*日新製鋼 | サイバーエージェント、DIC
2019年 | △パイオニア、*昭和シェル石油、↓千代田化工建設、東京ドーム | オムロン、*出光興産、バンダイナムコホールディングス、エムスリー

225銘柄一覧

食品(11銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
2002 | 日清製粉グループ本社 | 
2269 | 明治ホールディングス | 
2282 | 日本ハム | 
2501 | サッポロホールディングス | 
2502 | アサヒグループホールディングス | 
2503 | キリンホールディングス | 
2531 | 宝ホールディングス | 
2801 | キッコーマン | 
2802 | 味の素 | 
2871 | ニチレイ | 
2914 | 日本たばこ産業 | 

繊維(4銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
3101 | 東洋紡 | 
3103 | ユニチカ | 
3401 | 帝人 | 
3402 | 東レ | 

パルプ・紙(2銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
3861 | 王子ホールディングス | 
3863 | 日本製紙 | 

化学工業(18銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
3405 | クラレ | 
3407 | 旭化成 | 
4004 | 昭和電工 | 
4005 | 住友化学 | 
4021 | 日産化学工業 | 
4042 | 東ソー | 
4043 | トクヤマ | 
4061 | デンカ | 
4063 | 信越化学工業 | 
4183 | 三井化学 | 
4188 | 三菱ケミカルホールディングス | 
4208 | 宇部興産 | 
4272 | 日本化薬 | 
4452 | 花王 | 
4631 | DIC | 
4901 | 富士フイルムホールディングス | 
4911 | 資生堂 | 
6988 | 日東電工 | 

医薬品(9銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
4151 | 協和発酵キリン | 
4502 | 武田薬品工業 | 
4503 | アステラス製薬 | 
4506 | 大日本住友製薬 | 
4507 | 塩野義製薬 | 
4519 | 中外製薬 | 
4523 | エーザイ | 
4568 | 第一三共 | 
4578 | 大塚ホールディングス | 

石油(2銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
5019 | 出光興産 | 
5020 | JXTGホールディングス | 

ゴム(2銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
5101 | 横浜ゴム | 
5108 | ブリヂストン | 

窯業(8銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
5201 | AGC | 
5202 | 日本板硝子 | 
5214 | 日本電気硝子 | 
5232 | 住友大阪セメント | 
5233 | 太平洋セメント | 
5301 | 東海カーボン | 
5332 | TOTO | 
5333 | 日本碍子 | 

鉄鋼業(4銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
5401 | 日本製鉄 | 
5406 | 神戸製鋼所 | 
5411 | JFEホールディングス | 
5541 | 大平洋金属 | 

非鉄金属・金属製品(11銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
3436 | SUMCO | 
5703 | 日本軽金属ホールディングス | 
5706 | 三井金属鉱業 | 
5707 | 東邦亜鉛 | 
5711 | 三菱マテリアル | 
5713 | 住友金属鉱山 | 
5714 | DOWAホールディングス | 
5801 | 古河電気工業 | 
5802 | 住友電気工業 | 
5803 | フジクラ | 
5901 | 東洋製罐グループホールディングス | 

機械(15銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
5631 | 日本製鋼所 | 
6103 | オークマ | 
6113 | アマダ | 
6301 | 小松製作所 | 
6302 | 住友重機械工業 | 
6305 | 日立建機 | 
6326 | クボタ | 
6361 | 荏原製作所 | 
6367 | ダイキン工業 | 
6471 | 日本精工 | 
6472 | NTN | 
6473 | ジェイテクト | 
7004 | 日立造船 | 
7011 | 三菱重工業 | 
7013 | IHI | 

電気機器(27銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
3105 | 日清紡ホールディングス | 
6479 | ミネベアミツミ | 
6501 | 日立製作所 | 
6503 | 三菱電機 | 
6504 | 富士電機 | 
6506 | 安川電機 | 
6645 | オムロン | 
6674 | ジーエス・ユアサ コーポレーション | 
6701 | 日本電気 | 
6702 | 富士通 | 
6703 | 沖電気工業 | 
6724 | セイコーエプソン | 
6752 | パナソニック | 
6758 | ソニー | 
6762 | TDK | 
6770 | アルプスアルパイン | 
6841 | 横河電機 | 
6857 | アドバンテスト | 
6902 | デンソー | 
6952 | カシオ計算機 | 
6954 | ファナック | 
6971 | 京セラ | 
6976 | 太陽誘電 | 
7735 | SCREENホールディングス | 
7751 | キヤノン | 
7752 | リコー | 
8035 | 東京エレクトロン | 

造船(2銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
7003 | 三井E&Sホールディングス | 
7012 | 川崎重工業 | 

自動車・自動車部品(10銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
7201 | 日産自動車 | 
7202 | いすゞ自動車 | 
7203 | トヨタ自動車 | 
7205 | 日野自動車 | 
7211 | 三菱自動車工業 | 
7261 | マツダ | 
7267 | 本田技研工業 | 
7269 | スズキ | 
7270 | SUBARU | 
7272 | ヤマハ発動機 | 

精密機器(5銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
4543 | テルモ | 
4902 | コニカミノルタ | 
7731 | ニコン | 
7733 | オリンパス | 
7762 | シチズン時計 | 

その他製造(4銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
7832 | バンダイナムコホールディングス | 
7911 | 凸版印刷 | 
7912 | 大日本印刷 | 
7951 | ヤマハ | 

水産(2銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
1332 | 日本水産 | 
1333 | マルハニチロ | 

鉱業(1銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
1605 | 国際石油開発帝石 | 

建設(9銘柄)

【証券コード】
【銘柄】
備考
1721 |  ・・・・・・・・・・・・・・・・・・
出典:wikipedia
2020/06/03 12:01

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