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東京証券取引所とは?

種類
株式会社
【略称】
東証
【本社所在地】
日本
103-8220
東京都中央区日本橋兜町2-1
北緯35度40分57.6秒 東経139度46分43.71秒 / 北緯35.682667度 東経139.7788083度 / 35.682667; 139.7788083座標: 北緯35度40分57.6秒 東経139度46分43.71秒 / 北緯35.682667度 東経139.7788083度 / 35.682667; 139.7788083
【設立】
1949年4月1日
業種
その他金融業
法人番号
9010001076468
金融機関コード
0906
【事業内容】

2019年3月1日現在の定款記載の事業(目的)は以下のとおり。
(1) 有価証券の売買を行うための市場施設の提供、相場の公表及び有価証券の売買の公正の確保その他の取引所金融商品市場の開設に係る業務、
(2) 金融商品の取引(取引所金融商品市場における取引を除く。)の当事者を識別するための番号を指定する業務、
(3) 当社の属する企業集団に属する他の会社のための市場の開設に関連するシステムの設計、運用若しくは保守又はプログラムの設計、作成、販売若しくは保守を行う業務

(4)前3号に附帯する業務
【代表者】
宮原幸一郎(代表取締役社長)
【資本金】
115億円(2015年3月31日現在)
【発行済株式総数】
230万株
(2015年6月16日現在)
【売上高】
736億28百万円
(2015年3月期)
【営業利益】
385億35百万円
(2015年3月期)
【経常利益】
388億2百万円
(2015年3月期)
【純利益】
247億73百万円
(2015年3月期)
【純資産】
1,101億62百万円
(2015年3月末現在)
【総資産】
1,339億30百万円
(2015年3月末現在)
【従業員数】
408名(2016年3月31日現在)
【決算期】
3月末
【主要株主】
株式会社日本取引所グループ
【主要子会社】
株式会社東証システムサービス
【関係する人物】
森永貞一郎谷村裕竹内道雄長岡實山口光秀土田正顕
【外部リンク】
日本取引所グループ

株式会社東京証券取引所(とうきょうしょうけんとりひきじょ、英語: Tokyo Stock Exchange, Inc.)は、株式会社日本取引所グループ子会社で、日本最大の証券取引所である。金融商品取引法上の金融商品取引所。略称は東証(とうしょう)、TSE

目次

  • 1 概説
    • 1.1 東京株式取引所時代と比較した市場の性格
  • 2 システム
    • 2.1 東京証券取引所事業のシステム
      • 2.1.1 株券等売買システム(現在のarrowhead)
        • 2.1.1.1 1982年〜2009年
        • 2.1.1.2 arrowhead
        • 2.1.1.3 システム提供先
        • 2.1.1.4 注文件数の最大処理能力
        • 2.1.1.5 コロケーションサービス
        • 2.1.1.6 システム障害
      • 2.1.2 広域ネットワークインフラ(arrownet)
        • 2.1.2.1 システム構成
        • 2.1.2.2 arrownetを利用した接続が可能な機関
          • 2.1.2.2.1 JPXグループ内
          • 2.1.2.2.2 JPXグループ外
      • 2.1.3 書類授受等システム(Target)
        • 2.1.3.1 運営者一覧
    • 2.2 グループ会社事業のシステム
  • 3 規定
    • 3.1 上場・上場廃止に関する規定
    • 3.2 一部指定・指定替え・市場変更に関する規定
  • 4 立会時間(休業日を除く平日)
  • 5 記者クラブ
  • 6 沿革
  • 7 上場会社数
  • 8 外国部
    • 8.1 上場している外国会社の一覧
  • 9 上場株を基にした株価指数
  • 10 子会社
    • 10.1 東証システムサービス
      • 10.1.1 概要
      • 10.1.2 沿革
  • 11 デジタルテレビ(受信障害対策中継放送局)
  • 12 脚注
    • 12.1 注釈
    • 12.2 出典
  • 13 関連項目
  • 14 外部リンク

概説

日本取引所グループのうち、企業株式を中心とする有価証券が売買される現物市場を受け持つ。

日本初の公的な証券取引機関である東京株式取引所を前身に(後述#東京株式取引所時代と比較した市場の性格も参照)、1949年4月1日に証券業者(後の証券会社、現在の金融商品取引業者)を会員とする東京証券取引所として設立。2001年に組織変更し、株式会社東京証券取引所となった。設立以来日本を代表する証券取引所であり、2013年には旧大阪証券取引所の株式(現物)市場も統合(吸収)。米国ニューヨーク証券取引所、英国ロンドン証券取引所とともに「世界三大証券取引所」の一つとされることもある。

市場の関係

東証の株式市場には、上場基準の異なる市場第一部(東証一部)及び市場第二部(東証二部)並びに新興企業向けのマザーズJASDAQがある。 東証は、東証市場において成立した有価証券の清算機関として、グループ会社・兄弟会社である日本証券クリアリング機構を指定している。

東証自体の収益拡大と日本の資本市場発展という目的から、国内外企業の新規株式公開(IPO)誘致に取り組んでいる。地方のIPO候補企業を発掘するため、北海道から九州まで全国の地方銀行とも連携している。

かつては人手によって株券売買が行われていたが、株券売買立会場1999年4月30日に閉場され、跡地は東証Arrowsという施設として2000年5月9日にオープンしている。

2015年の店頭取引を含む株式売買代金は日本全国合計で746兆1770億円、うち東証が745兆9550億円に上り、99.97%超を占める

取引主体識別子(LEI)の付番機関として、LEI付番業務も行っている(情報サービス部)。

2013年の大証との経営統合については、東京証券取引所グループ#大証との経営統合を参照のこと。

東京株式取引所時代と比較した市場の性格

太平洋戦争前の東京株式取引所時代からあった、証拠金取引であり受渡し又は差金決済の短期清算取引は全面的に廃止された。長期清算取引(先物取引)は清算取引として残されたが、この清算取引も戦後、取引所再開の時に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)によって否定され、以後何回となく業者からの要求があったにもかかわらず、復活されなかった。この結果、戦前は「一夜成金、一夜乞食」とまで言われた証拠金取引且つ差金決済中心の投機色の強い市場の性格は変わった。

システム

当社は上記、株式売買や相場報道といった東証の事業にかかるシステム開発・運用のほか、グループ会社の事業にかかるシステム開発・運用も行っている。

東京証券取引所事業のシステム

株券等売買システム(以前は株式売買システム、CB売買システムに分かれていた)、相場報道システム、広域ネットワークインフラなど、複数のシステムを保有。売買システムは富士通が開発と保守を担っている。(過去存在した、先物オプション(デリバティブ)売買システムは、東証が市場開設していた市場デリバティブ取引について大阪取引所に一本化されたため現在東証では保有していない)

株券等売買システム(現在のarrowhead)

1982年〜2009年

1982年1月23日、市場第二部の33銘柄に対して日立のコンピューターの売買システムを導入。1985年に立会場銘柄を除く全銘柄に拡大。取引の少ない銘柄から順次コンピューター対応を進めていった。

1994年2009年までは日立や富士通のメインフレームが使われていた。1999年4月30日に立会場が閉場し、取引は全てシステム化された。

2005年に相次いで発生したシステム障害により揺らいだ信頼を回復するため、次世代システムを2008年に完成させる予定であった。ところが、ライブドア・ショックで取引数がシステムの能力を超え兼ねない事態となって取引停止に追い込まれたこともあり、計画を前倒しさせることとなった。この新システムは地方証券取引所にも開放し、全国の取引所のシステム統一を目指す。障害時のバックアップを強化し、処理スピードの高速化により急増する取引にも対応できるようにする。

arrowhead

2010年1月4日に新たな株式売買システムサーバarrowhead(アローヘッド)」が稼動した。基幹IAサーバは富士通「FUJITSU Server PRIMEQUEST」、Red Hat Enterprise LinuxベースのOS、ミドルウエアは新開発のオンメモリデータベース「FUJITSU Software Primesoft Server」。売買注文1件あたり2〜3秒から5ミリ秒程度に短縮され、2010年1月の実績処理速度は平均2ミリ秒、2015年のリニューアル前の段階で1ミリ秒。人間の目視や反応時間を超える処理速度は、機関投資家デイトレーダーの行動に影響も懸念される。

2015年9月24日に arrowhead がリニューアルし、注文応答時間は0.5ミリ秒になった。サーバー間は InfiniBand で接続し、FUJITSU Software Primesoft Server にてメモリ上のデータの同期を行っている。データベースはソリッドステートドライブ上に構築した、FUJITSU Integrated System PRIMEFLEX for HA Database になった。オペレーティングシステムRed Hat Enterprise LinuxMicrosoft Windows Server

システム提供先

東証が開発・維持保守を担うarrowheadについては、東証の立会売買において使用されるだけでなく、2019年現在、下記金融商品取引所でも使用されている。

注文件数の最大処理能力

1日当りの最大処理能力はシステムのリニューアルの度に以下のように増やしているが、能力限度が近い場合は取引が停止される。

コロケーションサービス

2010年1月より arrowhead ともに、arrowhead との通信時間を短くするべくコロケーションサービスを提供し、これにより高頻度取引(高速取引)に対応した。通信時間は片道15.7マイクロ秒。

システム障害

広域ネットワークインフラ(arrownet)

東証は arrownetと呼ばれる広域ネットワークインフラを保有している。arrownetは特に高信頼性の実現を目指し設計されているとされる。

2009年にarrownetV1が、2012年、arrownetV2 が稼働。

システム構成

arrownet の土台にあるのが、東証の売買システム、清算システム等が稼働するデータセンタ(プライマリ・セカンダリ)、および「アクセスポイント」(複数存在。後述)を結ぶ、10Gの光リング網(MPLS網)である。

アクセスポイントとは、市場参加者や情報ベンダといったarrownet利用者が接続してくる先である。利用者から見ると、従前は様々な市場関係機関に対しそれぞれ回線敷設等を行う必要があったのが、(後述のとおりarrownetV2の稼働により) arrownet が業界共通のネットワークインフラとなることで、共通のarrownetアクセスポイントへの回線の敷設だけで済むようになった。

海外拠点からのarrownet 接続ニーズに応える形で、arrownet-Global というサービスも展開。

arrownetを利用した接続が可能な機関

arrownetV2 の稼働により、接続可能機関が増加。

JPXグループ内
JPXグループ外

書類授受等システム(Target)

東証は、Targetという、下記を行うためのシステムを運営している。なお、下記でいう「運営者」とはTargetを用いたサービスを実施する主体のことであり、後述するように東証以外の数社も、Targetを用いてサービス提供を行っている。

  1. (運営者から利用者へ)業務上のデータや連絡事項、統計情報等の提供
  2. (利用者から運営者へ)書類提出
運営者一覧
下記は東証作成資料(2018年7月25日版)による。

グループ会社事業のシステム

グループ会社・兄弟会社にあたる以下の会社のシステムの開発・運用も行っている。

規定

上場・上場廃止に関する規定

詳細は「上場廃止#東京証券取引所における上場廃止」を参照

有価証券上場は審査基準があり、東証一部・二部の場合、株主数、流通株式、時価総額、事業継続年数、純資産の額、利益の額又は時価総額、虚偽記載又は不適正意見等、株式事務代行機関の設置等々に関する規定がある。上場廃止基準は、東証一部・二部の場合、株主数、流通株式数、流通株式時価総額、流通株式比率、時価総額、2期連続の債務超過、虚偽記載又は不適正意見等、売買高、その他(破産反社会的勢力の関与など)等々に関する規定に違反した場合。

基準に抵触即ち上場廃止にならない。2011年オリンパスの金融犯罪に関連する巨額粉飾決算事件は、廃止基準の「有価証券報告書等に「虚偽記載」を行った場合で、その影響が重大」に該当するが、財務状態が債務超過に陥っていない、として上場が維持された。

一部指定・指定替え・市場変更に関する規定

前提として、東証の有価証券上場規程では、以下のように用語が使い分けられている(2019年12月現在)ため、本節ではその例にならった記載とする。

東証一部上場企業において、株主数、流通株式数、流通株式時価総額、時価総額、売買高が規定に達しない場合や、債務超過となった場合は東証二部へ指定替えとなる。
東証二部から一部指定が行われるための形式要件は、株主数、流通株式、売買高、時価総額、純資産の額、利益の額又は時価総額、虚偽記載又は不適正意見等、単元株式数がそれぞれ規定内にあること、適格要件は、企業の継続性及び収益性、企業経営の健全性、企業のコーポレート・ガバナンス及び内部管理体制の有効性、企業内容等の開示の適正性、その他公益又は投資者保護の観点から東証が必要と認める事項の全ての要件が揃うこととなっている。

また、東証が2019年11月29日付で公表したところによれば、「昨今、市場変更申請時に提出された審査資料に虚偽の記載があったことが市場変更後に判明した事案が発生したことなどを踏まえ」(引用文)、2020年2月1日以降に一部指定または市場変更された上場会社に関し、以下の新しい規定が適用される予定である。

「過去に一部指定又は市場変更を受けた上場会社において、一部指定申請時又は市場変更申請時の申請書類に虚偽の記載があり、本来なら一部指定又は市場変更に係る基準に適合していなかったことが明らかになった場合」(引用文) には、東証は「申請前の市場への指定替え又は市場変更を実施できる」(引用文)。

立会時間(休業日を除く平日)

記者クラブ

東証内にある記者クラブとして、兜倶楽部(かぶとくらぶ)がある。

沿革

【東京証券取引所ビル(本館、市場館)】

本館ファサード。後方高層部が市場館。


【情報】

【用途】
証券取引所、オフィス
【建築主】
証券会員制法人東京証券取引所(全面竣工時。現:株式会社東京証券取引所)
【事業主体】
株式会社東京証券取引所
【管理運営】
平和不動産株式会社
【構造形式】
鉄骨造、鉄骨鉄筋コンクリート造
【敷地面積】
7,192.99 m²
【延床面積】
49,627.82 m²
【階数】
地上15階 地下3階 塔屋2階
【竣工】
1984年10月(市場館)
1988年4月(本館)
【所在地】
東京都中央区日本橋兜町2-1
座標
北緯35度40分57.6秒 東経139度46分43.7秒 / 北緯35.682667度 東経139.778806度 / 35.682667; 139.778806
【旧東京証券取引所ビル(本館、市場館)】

往年の東京証券取引所(1960年頃)

【情報】

【旧名称】
東京株式取引所(本館、市場館)
【用途】
証券取引所、オフィス
【建築主】
株式会社東京株式取引所(竣工時)
【事業主体】
証券会員制法人東京証券取引所(解体時)
【管理運営】
平和不動産株式会社(解体時)
【竣工】
1927年(市場館)/1931年(本館)
【所在地】
東京都中央区日本橋兜町2-1
座標
北緯35度40分57.6秒 東経139度46分43.71秒 / 北緯35.682667度 東経139.7788083度 / 35.682667; 139.7788083
マーケットセンター(東証Arrows内)
上の環状電光掲示板は、取引の活発さに合わせて流れるスピードが変わる。

上場会社数

上場する数は、2018年10月1日現在で3835社。世界の現物株式市場の上場法人数で3位。2013年7月16日に市場統合に伴い、大阪証券取引所から1100社が移設。

東証上場企業数(2018年10月1日付現在)
【市場の種別】
【全体】
(外国)
第1部 | 2111 | (3)
第2部 | 504 | (1)
新興企業市場 | マザーズ | 264 | (1)
JASDAQ | スタンダード | 691 | (1)
グロース | 37 | (0)
プロ市場 | 28 | (0)
合計 | 3635 | (6)
※凡例
(外国) - 外国企業株
プロ市場 - 2012年7月1日付けで「TOKYO AIM取引所」と統合された「TOKYO PRO Market」に上場している企業

外国部

東京証券取引所は、特にアジアの成長性が豊かな外国企業の上場を推進するため、1973年に「外国部」と題した外国企業専門の取引カテゴリーを新設した。外国企業の多くは欧米などに本部があり、それぞれの母国に上場している大手企業だけでなく、東証にのみ単独で上場する企業もある。

しかし、取引の伸び悩みが深刻であったため、2005年2月7日をもって外国部の専門カテゴリーを廃止し、当時外国部に上場された30社は経過処置として2007年2月6日までの2年間は第1部に上場させ、第2部への指定替えを行わなかった。これは、欧米の市場は国籍で区分けせずに取引をしており、東証のように外国の株式を独自に分ける異質な取扱いは投資家の投資意欲を低下させることや、外国企業にとっても排外的に映り、新規上場を妨げるという理由があった。これにより外国企業も、日本国内企業と同様の審査・条件をクリアすることで、第1・2部、マザーズ、JASDAQのいずれかに上場できるように改善された。なお、外国部の上場企業は1991年の127社を一つの境として、それ以後はバブル経済崩壊や金融危機を受けて減少傾向にあり、外国部廃止当時は30社、さらに市場の統合後も減少は続き、現在は第1部1社、第2部1社、新興市場2社まで減少している。

上場している外国会社の一覧

2019年10月3日現在。()内は順に証券コード、国名。

市場第一部
市場第二部
マザーズ
JASDAQ

上場株を基にした株価指数

子会社

東証システムサービス

株式会社東証システムサービス
TOSHO SYSTEM SERVICE CO.,LTD.
種類
株式会社
【本社所在地】
日本
103-0025
東京都中央区日本橋茅場町一丁目5番8号
北緯35度40分46秒 東経139度46分41秒 / 北緯35.67944度 東経139.77806度 / 35.67944; 139.77806
【設立】
1986年6月3日
業種
情報・通信業
法人番号
9010001076468
【事業内容】
システム開発及び運用業務
【代表者】
代表取締役社長 横山 隆介
【資本金】
1億円
【発行済株式総数】
1600株
【売上高】
117億円(2019年3月期)
【純利益】
10億3500万円(2019年03月31日時点)
【総資産】
58億9400万円(2019年03月31日時点)
【従業員数】
92名 (2019年3月31日現在)
【主要株主】
株式会社東京証券取引所
【外部リンク】
https://www.tssx.co.jp/

株式会社東証システムサービス(とうしょうシステムサービス)は、日本の会社。株式会社日本取引所グループならびに株式会社東京証券取引所の子会社。東京証券取引所や証券保管振替機構日本証券クリアリング機構のシステムまたはそれらのクライアントシステムの開発を行った経験を有する。

概要

「システム開発事業」「運用サービス事業」「ネットワークビジネス」の三事業を中心にJPXグループ関連企業等のシステム開発から運用、arrownetのネットワーク管理などを手がける。

沿革

下記沿革はすべて当社の公開する情報に基づいていることに注意されたい

出典:

2010Happy Mail