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第二次世界大戦とは?

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【第二次世界大戦】


左上:万家嶺の戦い
右上:第一次エル・アラメイン会戦
左中央:スターリングラード攻防戦
右中央:東部戦線におけるシュトゥーカ急降下爆撃機
左下:降伏文書に署名するドイツ元帥ヴィルヘルム・カイテル
右下:リンガエン湾侵攻
戦争:第二次世界大戦
年月日:1939年9月1日 - 1945年9月2日
場所:ヨーロッパアジア太平洋北アフリカ
結果:連合国の勝利
  • 国際連盟の解散
  • 国際連合創設
  • ソ連アメリカの対立
  • 冷戦の始まり

世界秩序の変革(第二次世界大戦の影響)


【交戦勢力】

 | 
【指導者・指揮官】

ジョージ6世
ネヴィル・チェンバレン (-1940)
ウィンストン・チャーチル (1940-1945)
クレメント・アトリー (1945)
ヨシフ・スターリン
フランクリン・D・ルーズベルト (1941-1945)
ハリー・S・トルーマン (1945)
蒋介石
アルベール・ルブラン (-1940)
シャルル・ド・ゴール(1940-)
ヴワディスワフ・シコルスキ
ロバート・メンジーズ
ジョン・カーティン
ウィリアム・ライアン・マッケンジー・キング
第2代リンリスゴー侯爵(-1943)
初代ウェーヴェル子爵(1943-) | 
【損害】

死者
軍人1,700万人
民間人3,300万人
(諸説有り) | 死者
軍人800万人
民間人400万人
(諸説有り)
第二次世界大戦


第二次世界大戦(だいにじせかいたいせん、: Zweiter Weltkrieg: World War II)は、1939年から1945年までの6年間、ドイツ日本イタリア日独伊三国同盟を中心とする枢軸国陣営と、イギリスソビエト連邦アメリカ中華民国などの連合国陣営との間で戦われた全世界的規模の巨大戦争。1939年9月のドイツ軍によるポーランド侵攻と続くソ連軍による侵攻、そして英仏からドイツへの宣戦布告はいずれもヨーロッパを戦場とした。その後1941年12月の日本と米英との開戦によって、戦火は文字通り全世界に拡大し、人類史上最大の大戦争となった。

目次

  • 1 概要
  • 2 背景
    • 2.1 ヴェルサイユ体制
    • 2.2 モンロー主義の動揺
    • 2.3 共産主義の台頭
    • 2.4 ファシズムの台頭
    • 2.5 宥和政策とその破綻
    • 2.6 勃発直前
  • 3 経過(全世界における大局)
  • 4 経過(欧州・北アフリカ・中東)
    • 4.1 1939年
    • 4.2 1940年
    • 4.3 1941年
    • 4.4 1942年
    • 4.5 1943年
    • 4.6 1944年
    • 4.7 1945年
  • 5 経過(アジア・太平洋)
    • 5.1 日本の参戦
    • 5.2 1941年
    • 5.3 1942年
    • 5.4 1943年
    • 5.5 1944年
    • 5.6 1945年
  • 6 戦争状態の終結と講和
  • 7 戦時下の暮らし
    • 7.1 日本
    • 7.2 ドイツ
    • 7.3 フランス
    • 7.4 イギリス
    • 7.5 アメリカ
    • 7.6 ポルトガル
  • 8 影響
    • 8.1 損害
    • 8.2 戦後処理
    • 8.3 戦争裁判
  • 9 新たに登場した兵器・戦術・技術
    • 9.1 既存兵器の変化
    • 9.2 新たな兵器
    • 9.3 兵站と機動
    • 9.4 戦術
    • 9.5 技術・代用品の開発・製造
  • 10 評価
    • 10.1 植民地戦争時代の終結
    • 10.2 大戦と民衆
    • 10.3 『よい戦争』
    • 10.4 民主主義と戦争
  • 11 関連項目
  • 12 参考文献
  • 13 外部リンク
  • 14 脚注
    • 14.1 注釈
    • 14.2 出典

概要

詳細は「第二次世界大戦の参戦国」を参照

枢軸国は1940年に成立した三国同盟に加入した国と、それらと同盟関係にあった国を指す。対する連合国は枢軸国の攻撃を受けた国、そして1942年に成立した連合国共同宣言に署名した国を指す。ただし、すべての連合国と枢軸国が常に戦争状態にあったわけではなく、一部の相手には宣戦を行わないこともあった。しかし大戦末期には当時世界に存在した国家の大部分が連合国側に立って参戦した。また、イタリアなど連合国に降伏した後に、枢軸国陣営に対して戦争を行った旧枢軸国も存在するが、これらは共同参戦国と呼ばれ、連合国の一員であるとは見なされなかった。枢軸国の中核となったのはドイツ、日本、イタリアの3か国、連合国の中核となったのはアメリカ合衆国、イギリス、フランス、ソビエト連邦、中華民国の5か国である。

第二次世界大戦の戦域を大別する際、ヨーロッパ北アフリカ西アジアの一部を含むものと、東アジア東南アジア太平洋全域を含むものに分けられる。このうちドイツ・イタリア等とイギリス・フランス・ソ連・アメリカ等の戦いを欧州戦線、日本等とイギリス・アメリカ・中華民国・オーストラリア・ニュージーランド等の戦いを太平洋戦線と大別する。欧州戦線はアメリカ・イギリス・フランスが枢軸国と戦った西部戦線及び北アフリカ戦線と、ソ連と枢軸国が戦った東部戦線(独ソ戦)に分けられる。太平洋戦線は太平洋戦争と呼称され、アメリカ軍と日本海軍が戦った太平洋戦域、オランダの植民地・インドネシアなどで日本とオランダ軍やイギリス軍等が戦った南西太平洋戦域、ビルマ等で日本とイギリス軍等が戦った東南アジア戦域、そして中国大陸での日中戦争に分けられる。しかし、これら以外に中南米やカリブ海マダガスカル島インドシナ半島等でも戦闘が行われ、文字通り世界的規模の戦争であった。

戦争は完全な総力戦となり、主要参戦国では戦争遂行のため人的・物的資源の全面的動員、投入が行われた。世界の61カ国が参戦し、総計で約1億1000万人が軍隊に動員され、主要参戦国の戦費はアメリカの3410億ドルを筆頭に、ドイツ2720億ドル、ソ連1920億ドル、イギリス1200億ドル、イタリア940億ドル、日本560億ドルなど、総額1兆ドルを超える膨大な額に達した。

第一次世界大戦と比較すると、共に総力戦であったが相違もあった。第一次世界大戦は塹壕戦ケーブル切断を主体に展開されたが、第二次世界大戦では無線通信を用いた機動戦の結果、戦線が拡大した。また、無線は電信と違い敵に傍受されたので、暗号解読により主要な作戦伝達や戦果がもたらされた。使用された兵器も、航空機戦車などの著しい発達に加え、レーダージェット機、長距離ロケットなどの新兵器、さらに原子爆弾つまり核兵器という大量殺戮兵器が登場した。

総力戦も第一次世界大戦より徹底し、国民はただ単に戦争に反対しない、という態度では許されず、戦争遂行に献身的な協力を要求され、非協力者への国家による制裁は厳しかった。この戦争では戦場と銃後の区別が取り払われ、史上初の原子爆弾投下を含め、民間人が住む都市への大規模な爆撃、占領下の各地で実施された強制労働により、多くの民間人や捕虜が命を失った。

またナチス・ドイツは、自国及び占領地においてユダヤ人ロマ・障害者に対する組織的大量殺りくを戦争と並行して進め、これらはホロコーストと呼ばれる。こうした要因による大戦中の民間人の死者は、総数約5500万人の半分以上の約3000万人に達した。また大戦直後には、ドイツ東部や東ヨーロッパから1200万人のドイツ人が追放され、その途上で200万人が死亡している。新たにソ連領とされたポーランド東部ではポーランド人も追放され大幅な住民の強制移住が行われた。またアジア・太平洋では日本人が強制送還され、捕虜となった枢軸国の将兵や市民は戦後も数年間シベリア等で強制労働させられた。

戦争中から連合国では、国際連合など戦後秩序作りが協議されていた。戦場となったヨーロッパ、日本の国力が著しく低下したこともあり、戦争の帰趨に決定的影響を与えたソビエト連邦とアメリカ合衆国の影響力は突出し、極めて大きくなった。この両国は戦後世界を指導する超大国となったが、やがて対立するようになり、その対立は長い間冷戦構造をもたらし、世界の多くの国々はその影響を受けずにはいられなかった。また、欧州の白人諸国家の統治下にあったアジア、アフリカの植民地では民族自決そして独立の機運が高まり、多くの国々が独立し、結果として欧州列国の地位は著しく低下したが、こうした中で、相対的な地位の低下を迎えた西ヨーロッパでは大戦中の対立を乗り越え欧州統合の機運が高まった。

背景

詳細は「第二次世界大戦の背景」を参照
戦間期」も参照

ヴェルサイユ体制

1930年、スイスジュネーヴにて開催の国際連盟議会

1919年6月28日、第一次世界大戦のドイツに関する講和条約ヴェルサイユ条約が締結され、翌年1月10日同条約が発効。ヴェルサイユ体制が成立した。その結果、ドイツやオーストリアは本国領土の一部を喪失し、それらは民族自決主義のもとで誕生したポーランドチェコスロバキアリトアニアなどの領土に組み込まれた。しかしそれらの領域には多数のドイツ系住民が居住し、少数民族の立場に追いやられたドイツ系住民処遇問題は、新たな民族紛争の火種となる可能性を持っていた。また、海外領土は全て没収され戦勝国によって分割されただけでなく、共和政となったドイツはヴェルサイユ条約において巨額の戦争賠償を課せられた。さらに、ドイツの輸出製品には26%の関税が課されることとされた。1922年11月、ヴェルサイユ条約破棄を掲げるクーノ政権が発足すると、1923年1月11日にフランス・ベルギー軍が賠償金支払いの滞りを理由にルール占領を強行。工業地帯・炭鉱を占拠するとともにドイツ帝国銀行が所有する金を没収し、占領地には罰金を科した。これによりハイパーインフレーションが発生し、軍事力の無いドイツ政府はこれにゼネストで対抗したが、クーノ政権は退陣に追い込まれた。その結果、マルク紙幣の価値は戦前の1兆分の1にまで下落し、ミュンヘン一揆などの反乱が発生した。

戦勝国のイギリス、フランスは1920年に国際連盟を創設し、現状維持を掲げて自ら作り出した戦後の国際秩序を保とうとしたが、国力の衰えからそれを実現する条件を欠いており、国際連盟の平和維持能力には初めから大きな限界があった。

モンロー主義の動揺

ウィリアム・ボーラヘンリー・カボット・ロッジら米上院議院がヴェルサイユ条約への参加に反対した。戦後秩序維持に最大の期待をかけられたアメリカは伝統的な孤立主義に回帰したが、モンロー主義は終始貫徹されたわけではなかった。すぐにヴァイマル共和政に対する投資を共にしてフランスとの関係が深まった。そこで1930年5月、アメリカでは対イギリスとの戦争に備え、主にカナダを戦場に想定したレッド計画が作成された。レッド計画は1935年に更新された。しかし同年には中立法も制定され、全交戦国に対して武器禁輸となった。1936年2月29日の改正中立法が、交戦国への借款も禁止した。1937年5月1日にも改正されて、時限立法だったものが恒久化し、なおかつ一般物資に関してもアメリカとの通商は現金で取引し、貨物の運搬は自国船で行わなければならないとされた。中立法の完成にはナイ委員会の調査が貢献したが、上院外交委員会はナイ委員会に法案提出の権限がないとしたので、ナイは個人資格で法案を提出するなどの困難を伴った。欧州大陸でのナチス・ドイツの台頭により欧州の情勢が激変し、1939年レッド計画は更新されなかった。アメリカはカラーコード戦争計画において、日英独仏伊、スペイン、メキシコ、ブラジルをはじめ各国との戦争を想定した計画を立案しており、この計画が後に第二次世界大戦を想定したレインボー・プランへと発展していく。

共産主義の台頭

ロシア革命以降、世界的に共産主義が台頭し、これを阻止すべく、欧米列強シベリア出兵等で干渉したが失敗した。ソ連政府は1917年12月、権力維持と反革命勢力駆逐のため秘密警察(チェーカー)を設置し、国民を厳しく監視し弾圧した。新たにソ連に併合されたウクライナでは1932年から強制移住と餓死、処刑等で約1,450万人が命を落とし(ウクライナ大飢饉)、さらに1937年から1938年にかけてのヴィーンヌィツャ大虐殺では9,000人以上が殺害された。秘密警察は1934年、内務省人民委員部(NKVD)と改称され、ソ連国内とその衛星国大粛清を行い数百万人を処刑した。旧勢力駆逐後のソ連は対外膨張政策を採り、1921年には外モンゴル傀儡政権モンゴル人民共和国を設立し、1929年には満洲の権益をめぐり中ソ紛争が引き起こされた。さらに、スペイン内戦支那事変等に軍を派遣(ソ連空軍志願隊)し、国際紛争に積極的に介入。1939年には日本との間にノモンハン事件が起こった。このような情勢下でソ連の支援を受けた共産主義組織が各国で勢力を伸ばし、これを食い止めようとする各国の右派からファシズムが生み出されることになった。

ファシズムの台頭

1930年10月、ヴァイマルにて、ナチズムの政治集会におけるアドルフ・ヒトラー

ヴェルサイユ体制は敗戦国のみならず戦勝国にも禍根を残すものであった。戦勝国イタリアでは「未回収のイタリア」問題や不景気によって政情が不安定化した。この状況下でイギリスの支援を受けて勢力を拡大したムッソリーニのファシスト党は1922年のローマ進軍で権力を掌握し、権威主義的なファシズム体制が成立。 ドイツではルール占領時には混乱したものの、1924年のレンテンマルクの導入やドーズ案に代表される新たな賠償支払い計画とともに、ドイツ経済は平静を取り戻し、相対的安定期に入った。25年にはロカルノ条約が結ばれ、ドイツは周辺諸国との関係を修復し、国際連盟への加盟も認められた。これによって建設された体制をロカルノ体制という。

日本も22年にワシントン海軍軍備制限条約「ワシントン会議」に調印し、大正デモクラシーの興隆の中で幣原外相の推進する国際協調主義が主流となった。さらに、28年にはパリで不戦条約が結ばれ、63カ国が戦争放棄と紛争の平和的解決を誓約。こうして、平和維持の試みは達成されるかに思われた。

しかし、1929年10月24日の暗黒の木曜日を端緒とする世界恐慌は状況を一変させた。アメリカ合衆国は、1920年代にイギリスに代わる世界最大の工業国としての地位を確立し、第一次世界大戦後の好景気を謳歌していた。しかしこの頃には生産過剰に陥り、それに先立つ農業不況の慢性化や合理化による雇用抑制と複合した問題が生まれていた。

英仏両国はブロック経済体制を築き、アメリカはニューディール政策を打ち出してこれを乗り越えようとした。しかしニューディール政策が効果を発揮し始めるのは1930年代中頃になってからであり、アメリカの資金が世界中から引き上げられた。

一方アメリカの資金で潤っていたドイツ、金解禁によるデフレ政策をとっていた日本の状況は深刻だった。ドイツでは失業者が激増、政情は混乱し、ヴェルサイユ体制打破、反共産主義を掲げるナチズム運動が勢力を得る下地が作られた。アドルフ・ヒトラー率いる国家社会主義ドイツ労働者党(ナチス)は小市民層や没落中産階級の高い支持を獲得し、1930年には国会議員選挙で第二党に躍進。1931年には独墺関税同盟事件を端緒にクレディタンシュタルトが破綻し、恐慌はヨーロッパ全体に拡大。

日本も恐慌状態(昭和恐慌)となり、都会では失業者があふれたほか、農村では子女の身売りが相次いだ。そのような中で既存の政党政治に不満を持つ軍部の一部が1932年に起こした五・一五事件や、1936年に起こしたクーデター未遂事件である二・二六事件では相次いで政党政治家が暗殺され、反乱者は処罰されたものの、これ以降軍部による政府への介入がますます強くなり、1937年には日中戦争が勃発する。

1933年1月にナチ党は政権獲得に成功。ナチスは全権委任法を通過させ、独裁体制を確立した。ドイツは1933年10月に国際連盟を脱退し、ベルサイユ体制の打破を推し進め始めた。

宥和政策とその破綻

1935年に採用された第二次エチオピア戦争へのイタリアの志願兵
1938年9月29日、ミュンヘン会談にて署名直前に撮影された、チェンバレンダラディエヒトラームッソリーニ及びチャーノ

英仏米など列強は第一次世界大戦で受けた膨大な損害への反動から戦争忌避と平和の継続を求め、また圧力を強めつつあった共産主義及びソビエト連邦をけん制する役割をナチス政権のドイツに期待していた。1935年、ドイツは再軍備宣言を行い、強大な軍備を整えはじめた。イギリスはドイツと英独海軍協定を結び、事実上その再軍備を容認する。ドイツ総統ヒトラーはイギリスとフランスの宥和政策がその後も続くと判断し、1936年7月にはラインラント進駐を強行。これによってロカルノ体制は崩壊した。

そのころ日本は1931年9月の柳条湖事件を契機に中華民国の東北部を独立させ満州国を建国した。1937年7月には第二次上海事変を契機に宣戦布告なき戦争状態へ突入していく(日中戦争)。イタリアは1935年にエチオピア侵攻を開始した。これに対し国際連盟は効果ある対策をとれず、ヴェルサイユ体制の破綻は明らかとなった。ドイツ、イタリア、日本の三国間では連携を求める動きが顕在化し、1936年には日独防共協定、1937年には日独伊防共協定が結ばれた。

ヒトラーは、周辺各国のドイツ系住民処遇問題に対し民族自決主義を主張し、ドイツ人居住地域のドイツへの併合を要求した。1938年3月12日、ドイツは軍事的恫喝を背景にしてオーストリアを併合。次いでチェコスロバキアズデーテン地方に狙いを定め、英仏伊との間で同年9月29日に開催されたミュンヘン会談で、ネヴィル・チェンバレン英首相とエドゥアール・ダラディエ仏首相は、ヒトラーの要求が最終的なものであると認識して妥協し、ドイツのズデーテン獲得、さらにポーランドのテシェン、ハンガリーのルテニア等領有要求が承認された。

しかしヒトラーにはミュンヘンでの合意を守る気がなく、1939年3月15日、ドイツ軍はチェコ全域を占領し、スロバキアを独立させ保護国とした。こうしてチェコスロバキアは解体された。ミュンヘン会談での合意を反故にされたチェンバレンは宥和政策放棄を決断し、ポーランドとの軍事同盟を強化。しかしフランスは莫大な損害が予想されるドイツとの戦争には消極的であった。

勃発直前

1939年、独ソ不可侵条約に署名するドイツのリッベントロップ外務大臣。その背後に立つのは、ヴャチェスラフ・モロトフ及びヨシフ・スターリン

ヒトラーの要求はさらにエスカレートし、1939年3月22日にはリトアニアからメーメル地方を割譲させた。さらにポーランドに対し、東プロイセンへの通行路ポーランド回廊及び国際連盟管理下の自由都市ダンツィヒの回復を要求した。4月7日にはイタリアのアルバニア侵攻が発生し、ムッソリーニも孤立の道を進んでいった。

4月28日、ドイツは1934年締結のドイツ・ポーランド不可侵条約を破棄し、ポーランド情勢は緊迫した。5月22日にはイタリアとの間で鋼鉄協約を結び、8月23日にはソビエト連邦と独ソ不可侵条約を締結した。反共のナチス・ドイツと共産主義のソビエト連邦は相容れない、と考えていた各国は驚愕し、日本はドイツとの同盟交渉を停止した。イギリスは8月25日にポーランド=イギリス相互援助条約 (en) を結ぶことでこれに対抗した。

1939年夏、アメリカルーズベルト大統領は、イギリス、フランス、ポーランドに対し、「ナチスがポーランドに攻撃する場合、英仏がポーランドを援助しないならば、戦争が拡大してもアメリカは英仏に援助を与えないが、もし英仏が即時対独宣戦を行えば、英仏はアメリカから一切の援助を期待し得る」と通告するなど、ドイツに対して強硬な態度をとるよう英仏ポーランドに要請した。

独ソ不可侵条約には秘密議定書が有り、独ソ両国によるポーランド分割、またソ連はバルト三国フィンランドカレリアルーマニアベッサラビアへの領土的野心を示し、ドイツはそれを承認した。一方、ポーランドは英仏からの軍事援助を頼みに、ドイツの要求を強硬に拒否。ヒトラーは宥和政策がなおも続くと判断し、武力による問題解決を決断した。

経過(全世界における大局)

1939年9月1日、ドイツのポーランド侵攻が第二次世界大戦の始まりとされている。9月1日早朝 (CEST) 、ドイツ軍はポーランドへ侵攻し9月3日、イギリス・フランスがドイツに宣戦布告した。9月17日にはソ連軍も東から侵攻し、ポーランドは独ソ両国に分割・占領された。その後、西部戦線では散発的戦闘のみで膠着状態となる(まやかし戦争)。

一方、ソ連もナチスの伸長に対する防御やバルト三国及びフィンランドへの領土的野心から、11月30日よりフィンランドへ侵攻した(冬戦争)。この侵略行為を非難され、ソ連は国際連盟から除名されたが、1940年3月にはフィンランドから領土を割譲。さらに1940年8月にはバルト三国を併合した。

1940年春、ドイツはノルウェーベネルクス三国、フランス等を次々と攻略し、ダンケルクの戦いで連合軍をヨーロッパ大陸から駆逐し、さらにイギリス本土上陸を狙った空襲も行われたが、同年9月には上陸作戦は断念する。その9月下旬、ドイツはイタリア、日本と日独伊三国軍事同盟を締結し、翌1941年6月にはソ連へ侵攻した(独ソ戦)。そのため戦争はより激しく凄惨な様相となった。

1941年12月8日(日本時間)には日本がマレー半島真珠湾を攻撃。イギリスとアメリカなどの連合国に宣戦布告し、戦争は全世界に広がった。参戦後、日本は連戦連勝を続け、1942年にマレー半島や香港、ビルマ、そしてインドネシアを占領した。しかし同年6月5日、 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・

出典:wikipedia
2018/04/13 07:56

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