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2020年夏季オリンピックとは?
(2020年夏季オリンピックから転送)
この記事は
スポーツに関して将来予定されるイベントを扱っています。内容は最新の情報を反映していない可能性があります。(
2013年9月)
【2020年東京オリンピック】
第32回オリンピック競技大会
Jeux de la XXXII olympiade
Games of the XXXII Olympiad
【開催都市】
日本 東京
【参加国・地域数】
207(予定)
【参加人数】
12,000人以上(予定)
【競技種目数】
33競技339種目
【開会式】
2020年7月24日
【閉会式】
2020年8月9日
【開会宣言】
第126代天皇(2019年4月30日に今上天皇が退位し、翌5月1日に皇太子徳仁親王が第126代天皇に即位予定)
【主競技場】
新国立競技場
【夏季】
< 2016年リオ | 2024年パリ > |
【冬季】
< 2018年平昌 | 2022年北京 > |
Portal:オリンピック
- 開催地選考 (開催地選考の詳細)
- 開発 (会場、 聖火リレー)
- マーケティング (マスコット)
- 放送
- 開会式 (旗手)
- 時系列
- 国・地域別メダル受賞数 (メダリスト)
- 論争
- 世界記録・オリンピック記録
- 閉会式 (旗手)
- パラリンピック
2020年東京オリンピック(2020ねんとうきょうオリンピック、仏: Jeux de la XXXII olympiade、英: Games of the XXXII Olympiad)は、2020年7月24日から8月9日までの17日間、日本の東京で開催される予定のオリンピック競技大会。一般的に東京オリンピック(とうきょうオリンピック)と呼称され、東京五輪と略称される。公用文では第三十二回オリンピック競技大会の表記も見られる。
概要
日本オリンピック委員会の竹田恆和会長と石原慎太郎、猪瀬直樹東京都知事が招致委員会を率い、2013年9月7日(現地時間)にアルゼンチンの首都のブエノスアイレスで行われた第125次IOC総会 で、トルコのイスタンブール、スペインの首都であるマドリードを抑えて選出された。
東京での開催は1964年の大会以来56年ぶり2回目で、アジア初の同一都市による複数回開催となる。また、アジアで開催される夏季オリンピックは2008年北京オリンピック以来12年ぶり4回目である。なお、日本でのオリンピック開催は夏季・冬季通じると冬季開催となった1998年長野オリンピック以来22年ぶり4回目にあたる。
開催地選考の流れ
2011年5月16日、国際オリンピック委員会 (IOC) は2020年夏季オリンピック開催地の選考スケジュールを発表し、立候補の申請手続きを開始した。2020年大会の開催地選考から、新たに世界反ドーピング機関規定への準拠とスポーツ仲裁裁判所の司法権の事前調査のため、立候補を希望する都市は同年7月29日までにIOCに文書を提出することが義務化された。同年9月1日に申請を締め切り、IOCは翌2日にバクー、ドーハ、イスタンブール、マドリード、ローマ、東京の6都市からの立候補申請を受理したと発表した。
2012年2月14日、財政難からの脱却を目指しているイタリアのマリオ・モンティ首相が招致計画を承認しなかったため、ローマは立候補を取りやめた。同年5月23日、IOC理事会において1次選考が行われ、大会の開催能力があると認められたイスタンブール、東京、マドリードの3都市が正式立候補都市に選出された。ドーハは1次選考の通過が有力視されていたが、10月開催によって観客の減少やテレビ視聴者の低下などによる運営面への影響、気象条件の悪さ、狭い国土に対し2022 FIFAワールドカップを開催することでの財政的リスクといった課題を指摘され、2016年大会と同様に1次選考で落選した。バクーについてはインフラ面での課題や競技施設の建設費、国際大会の開催経験の乏しさを指摘され、ドーハと同様に2大会連続で1次選考において落選した。
石原慎太郎 – 東京都知事として招致委員会を率いたが、2012年10月に辞職、後任の
猪瀬直樹が招致活動を引き継いだ。
2013年3月にはクレイグ・リーディーが筆頭に10名で構成されたIOC評価委員会が各立候補都市を現地視察し、6月25日に各立候補都市の長所と短所を記した評価報告書を公表した。報告書は公平性を保つため、各都市の優劣を直接示す文言は盛り込まれていないが、東京は根幹部分での指摘がなく全体的に高い評価を受けた。一方、イスタンブールとマドリードは計画の一部に懸念が示された。
投票
第1回目投票、選定投票では48票、第2回目投票では49票が必要とされた。
2013年9月7日、ブエノスアイレスで開かれた第125次IOC総会において開催地選定投票が行われた。第1回目投票で東京が3都市中最多の42票を集めたが48票には届かなかったため、最も得票の少ない都市を脱落させ上位2都市で第2回目投票(決選投票)が行われることとなった。ただ、ほかのイスタンブールとマドリードはともに26票で同数であったため、第2回目投票の前にまずこの2都市で選定投票が行われ、49票を得たイスタンブールが東京との第2回目投票に進んだ(この時点でマドリードが落選)。第2回目投票では60票を獲得した東京が36票のイスタンブールを制し、IOC会長ジャック・ロゲによって現地時間午後5時20分頃、開催都市が東京と発表された。
2020年夏期オリンピック開催都市投票結果
都市
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国名
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第一回投票
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選定投票
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第二回投票
|
東京 | 日本 | 42 | — | 60
イスタンブール | トルコ | 26 | 49 | 36
マドリード | スペイン | 26 | 45 | —
開催決定後の動き
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2013年
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9月10日 - 文部科学省が省内に「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会準備本部」を設置し、下村博文文部科学大臣が本部長に就任した。
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9月13日 - 政府が「東京オリンピック・パラリンピック担当大臣」の新設を決定し、下村文部科学大臣が就任。また、日本障害者スポーツ協会が「2020年東京パラリンピック準備委員会」を設置した。
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9月17日 - 日本オリンピック委員会が理事会を開き、東京都や政府との連携を図るため「開催準備対策プロジェクト」の設置を決定し、竹田恒和会長が座長に就任する。
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10月1日 - 東京都がスポーツ振興局内に「オリンピック・パラリンピック大会準備部」を設置。
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10月4日 - 政府が内閣官房に「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室」を設置。文部科学省や厚生労働省の職員などで構成され、関係省庁との調整作業を行う部署となる。室長には平田竹男内閣官房参与が就任、また同日、与党自由民主党は党内に「2020年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部」を設置し、本部長には招致推進本部長を務めた馳浩衆議院議員が就任した。
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10月15日 - 衆議院・参議院で「二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に関する決議」が議決された。
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11月14日 - IOCのジルベール・フェリ統括部長や東京大会の調整委員長に就任したIOCのジョン・コーツ副会長らが来日し、東京都やJOC、政府と合同でオリエンテーションセミナーを開催した。
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2014年
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1月24日 - 大会の運営や準備などの実務を担う東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が発足、森喜朗元内閣総理大臣が会長に就任し、事務局のトップとなる事務総長に元日本銀行副総裁の武藤敏郎が就任した。
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4月17日 - 組織委員会により、国内の協賛企業獲得などを行なうマーケティング専任代理店に電通が指名される。
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12月8日 - モナコで開催されたIOC臨時総会において、オリンピックの改革案「五輪アジェンダ2020」が採決された。
- 夏季五輪において28競技の上限を撤廃し選手数を1万5000人以内、310種目を上限とした。
- また、開催都市の五輪大会組織委員会(OCOG)が追加種目を提案できるようになった。これにより、日本で要望が高かった野球・ソフトボールの復活や、空手とスカッシュの追加が検討されている。また、開催都市の負担軽減のため一部の競技を国内外問わず別の都市で開催することも認められ、この大会においては大阪でバスケットボールやサッカーの開催が検討されている。そして後日、この追加種目は上述の種目数、選手数の上限規定はIOCが適用しない方針だと報道される。
- さらに男女混合種目を増やす方針も打ち出された。
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2015年
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2016年
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1月25日 - 2016リオ五輪閉会式フラッグハンドオーバーセレモニー(旗の引き継ぎ式)の「検討メンバー」8人を大会組織委が発表した。
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4月25日 - 新エンブレムが野老朝雄の「組市松紋」に決定した。
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8月1日 - 公式HPより有明体操競技場新築工事が発表された。
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8月5日 - 森喜朗東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長と丸川珠代五輪相らがリオデジャネイロ五輪の開会式に出席した。
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8月21日 - 小池百合子都知事と安倍総理らがリオデジャネイロオリンピックの閉会式に出席した。
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9月23日 - 三庁連携シンボルマーク(観光庁・スポーツ庁・文化庁)が公募で決定され、68作から永田康二の作品が選ばれた。
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10月6日 - 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会が「東京2020応援マーク」を発表した。
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2017年
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1月12日 - 東京2020大会マスコット選考検討会議のメンバーを発表(座長は宮田亮平)。
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5月31日 - この大会での費用分担をめぐる問題が東京都、国、組織委員会と関係自治体のトップが集まる協議会で大枠で合意する見通しと報道される。関係者によると、東京都と大会組織委員会は、東京大会の総経費を1兆3850億円と試算しており、負担の内訳は都と組織委員会が6000億円ずつ、国が1500億円となっているという。残りの約350億円は積算根拠がなく詰め切れなかったため、分担を割り振らず、関係自治体の負担については、自治体の主張している「立候補ファイルなどに基づいたもの」とし、今後の調整とすることで大枠の合意を目指すという。
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6月15日 - 組織委員会と日本財団が、大会成功に向けてボランティアに関する協定を締結。
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11月29日 - 組織委の第23回理事会にて、開閉会式や聖火リレーの業務委託先を電通に、チケット販売をぴあとAtos Spain SAのコンソーシアムに決定した。
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12月7日 - 大会マスコットの最終3候補を公表。
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12月20日 - 入賞メダルデザインコンペのエントリー受付開始。
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2018年
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2月28日 - 大会マスコットが谷口亮の市松模様をイメージした「ア案」のデザインに決定した。
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7月12日 - 復興五輪という位置づけから、聖火リレーのスタート地を福島県とすることを決定した。なお、聖火リレーは2020年3月26日から開始される。
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7月22日 - 公式マスコットの名前を「ミライトワ」(五輪)と「ソメイティ」(パラリンピック)とすると大会組織委員会により発表された。五輪マスコットの名前の由来は、「未来」と「永遠」から。パラリンピックマスコットは、日本を代表とする桜である「ソメイヨシノ」と、英語で“非常に力強い”という意味の「so mighty」を名前の由来として名付けられた。
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7月30日 - オリ・パラ開閉会式の演出総合統括責任者として、狂言師・野村萬斎の就任が決まった。
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9月27日 - 開催期の暑さ対策としてパラリンピックと共に検討されていた夏時間(サマータイム)導入について、「20年の導入は難しい」として見送られる方向になったと伝えられた。
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10月23日 - 東京2020オリンピック競技大会公式映画の監督に、河瀨直美が就任したと発表。女性監督は歴代5人目。
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2019年
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1月28日 - 大会スタッフは「FieldCast(フィールドキャスト)」、都市ボランティアは「CityCast(シティキャスト)」と、最終4ペア案の中から名称が決定した。
実施競技
2020年夏季オリンピックでは、33競技339種目が実施される。うち開催地提案の追加種目は5競技18種目となっている。下記の情報は2017年6月現在。括弧内の数字は種目数、★は東京五輪における追加競技、並びは競技名のアルファベット順。
実施競技の見直し
2020年夏季五輪においては実施競技について見直しが行われた。
2013年2月12日、IOCは2012年のロンドンで実施された26競技のうち、レスリングを除く25競技を「中核競技」として位置付けた。その上で、2020年夏季五輪においては「中核競技」25競技と2016年リオデジャネイロ五輪で追加される2競技を併せた27競技を実施するものとし、レスリングを実施競技から除外する勧告を行った。
「中核競技」とはIOCが実施競技選定に導入した新方式で、25競技を(特別な事情がない限り)固定化するというもの。実施競技の上限は28競技とし、中核競技以外に五輪活性化のための実施競技入れ替えが大会ごとの追加枠で採用される「その他の競技」がある。
その後、2013年9月8日のIOC総会において、2020年夏季五輪では、レスリングを追加することが決定された。以下、これまでの経緯である。